インターネット広告のひみつ - ブログ

IABが2014年1月に発行したレポート「Privacy and Tracking in a Post-Cookie World」を、デジタル・アドバタイジング・ コンソーシアムが和訳。

ソーシャルベイカーズが、フェイスブックのエンゲージメント率の平均値を、ファン数別や業種別で公開。前年と比較すると低下している。

警視庁は、違法・有害情報の削除依頼に応じない悪質サイトの情報を、インターネット広告推進協議会などの広告業界団体に提供する。広告収入を遮断するため。

ソーシャルメディア管理プラットフォームを手掛けるリチウムテクノロジーが、ソーシャルメディアにおける影響力を評価するクラウトを買収。両社の連携により、企業と消費者の信頼関係が強化されるという。

ニールセンによると、20代と30代では、スマートフォンからのインターネット利用者数がPCからのそれを上回っている。また、オンラインのサービスを15種類に分類すると、8つのカテゴリーではスマートフォンからの利用者数がPCを上回った。

ミルウォードブラウンが26カ国で実施した調査「AdReaction 2014」によると、テレビ広告を好ましいと感じている日本の消費者の割合は51％で、先進国では最も高かった。デジタル広告を好ましいと感じている割合は世界平均より低かった。

イーマーケッターによると、2013年の世界のモバイル広告費は前年比105.0％増の179.6億ドル。2014年は75.1％増の314.5億ドルの見込み。グーグルとフェイスブックが牽引。

アライドアーキテクツがアップソーシャリーと資本業務提携。アップソーシャリーは、スマートフォン向けアプリからのクチコミ効果を測定する技術を提供している。

イーマーケッターによると、アメリカのPC向けの広告費は2014年から減少に転じる。特にPC向けの検索広告費の減少が顕著。

イーマーケッターによると、アメリカのデジタル広告費は2018年にテレビ広告費を上回るという。

シード・プランニングの推計によると、2013年の日本のオンラインビデオ広告費は前年比3倍以上の132億円。2017年には640億円まで拡大するという。

IABがイメージ内広告の手引きを公開。ネイティブ広告のひとつとして注目されつつあるという。

インターネット広告推進協議会が「プライバシーポリシー作成のためのガイドライン」と「行動ターゲティング広告ガイドライン」を改定。また、広告にアイコンを表示して情報の取り扱いやオプトアウトの手段を案内する「インフォメーションアイコンプログラム」の計画を明らかにした。

トライステージがブレインパッドとともに、オフラインとオンラインを横断したアトリビューションによってマーケティング予算配分を最適化するサービスを開始。

アドグールーの調査によると、グーグルの検索広告のクリックの約8割は1％の広告主で発生しているという。アメリカ、イギリス、フランスのそれぞれで10業種ずつ調査したが、共通した傾向だった。

電通とトライベック・ストラテジーが業務提携。オウンドメディアの価値を総合的に評価するサービスを共同で提供する。

オールアバウトとはてなが、イベントタイアップ形式の広告商品を共同で開発。「All About」の専門家を選定し、「はてな」のブロガーを招待してイベントを実施する。