インターネット広告のひみつ - ブログ

モバイルアプリ広告プラットフォームを手掛けるアップリフトが、日本にも拠点を開設。

アマゾンのモバイル広告ネットワークが、配信対象を日本にも拡大。

サイバーエージェントとテレビ朝日が共同出資して、動画配信事業会社とニュースチャンネル事業会社を設立。

電通がECについての情報サイト「New Commerce Hub」を公開。

ビルコムがログリーと業務提携し、ネイティブ広告ソリューション「Boom Booster」を提供。ベクトルがマイクロアドと合弁会社を設立したり、シグナルがアウトブレインジャパンと協業したりなど、PR会社によるネイティブ広告の取り組みが昨年から目立っている。

イーマーケッターによると、アメリカにおけるツイッターのディスプレイ広告収入は、2015年にヤフーのそれを抜く。2017年には、フェイスブックとツイッターがアメリカのディスプレイ広告収入の33.7％を占めるようになるという。

バナーブラインドネスから、コンテンツマーケティングやネイティブ広告の流行を経て、コンテンツブラインドネスに準備すべきだとの指摘。

楽天マーケティングがディープフォレストメディアを買収。端末を横断したターゲティング技術などを取り込む。

イーマーケッターの予測によると、アメリカのデジタル広告費に占めるモバイル広告費の割合は、2015年に49％になり、2019年には72％まで上昇する。

Glossomが、スマートフォン向け広告ネットワーク「AdLantis」をバリューコマースに譲渡。グリーがアトランティスを買収してから、「AdLantis」はグリーの子会社のGlossomが運営していた。

サイバーエージェントが、動画広告に特化した広告代理店としてCyberBullを設立。

インテージが、デジタル施策を評価するための大規模パネル「Ad Trace Panel」を提供。約100万人のクッキー情報に基づいて、意識と行動を分析できる。

インターネット広告推進協議会がネイティブ広告のガイドラインを公開。ネイティブ広告については、「デザイン、内容、フォーマットが、媒体社が編集する記事・コンテンツの形式や提供するサービスの機能と同様でそれらと一体化しており、ユーザーの情報利用体験を妨げない広告」と定義している。

カルチュア・コンビニエンス・クラブとヤフーが、広告のターゲティングや効果測定のため、利用者の閲覧履歴や購入履歴の情報を連携。

アイリッジとデータセクションが業務提携。アイリッジの位置連動型情報配信サービスと、データセクションのソーシャルメディア分析技術を組み合わせて、ソリューションを提供する。