インターネット広告のひみつ - ブログ

アドウィークによると、グーグルがDMP「Doubleclick Audience Center」を提供する準備を進めているという。

イーマーケッターによると、世界のモバイル広告費は2016年に1,000億ドルを超え、デジタル広告費の51％を占めるようになる。同年のモバイル広告費について国別に比較すると、1位はアメリカで402億ドル、2位は中国で221億ドル、3位はイギリスで72億ドル。日本は4位で50億ドル。

イーマーケッターによると、世界の検索広告費は2015年に815億9,000万ドルになるという。検索広告収入の市場占有率は、首位がグーグルが54.5％、次いでバイドゥの8.8％。世界の検索広告費は2018年まで2桁成長が続く見通し。

ビデオリサーチインタラクティブが、ビデオ広告の広告統計サービスを開始。

マイクロアドプラスとCCCマーケティングが資本業務提携。マイクロアドは、2014年12月にCCCマーケティングと業務提携していた。「Tポイント」のデータを活用した広告配信サービスを拡大するという。

モバイルアプリ広告プラットフォームを手掛けるアップリフトが、日本にも拠点を開設。

アマゾンのモバイル広告ネットワークが、配信対象を日本にも拡大。

サイバーエージェントとテレビ朝日が共同出資して、動画配信事業会社とニュースチャンネル事業会社を設立。

電通がECについての情報サイト「New Commerce Hub」を公開。

ビルコムがログリーと業務提携し、ネイティブ広告ソリューション「Boom Booster」を提供。ベクトルがマイクロアドと合弁会社を設立したり、シグナルがアウトブレインジャパンと協業したりなど、PR会社によるネイティブ広告の取り組みが昨年から目立っている。

イーマーケッターによると、アメリカにおけるツイッターのディスプレイ広告収入は、2015年にヤフーのそれを抜く。2017年には、フェイスブックとツイッターがアメリカのディスプレイ広告収入の33.7％を占めるようになるという。

バナーブラインドネスから、コンテンツマーケティングやネイティブ広告の流行を経て、コンテンツブラインドネスに準備すべきだとの指摘。