広告/マーケティング系
電通「サトナオ・オープン・ラボ」、ソーシャルメディア対応の新消費行動モデル概念「SIPS」発表
株式会社電通の「サトナオ・オープン・ラボ」は1月31日、ソーシャルメディアに対応した新しい生活者消費行動モデル概念「SIPS」を発表した。今後電通では、「SIP…
『月刊 広告会議』 1月総集編(2011年)
2011年がはじまりました。業界の動きは少なかったですが、さっそくチャレンジ系なプロモーションがいくつも公開されています。という1月をまとめましたのでどうぞ。...
AMN 「アルファブロガー・アワード 2010」
今年で7回目となる「アルファブロガー・アワード2010」が開催。「個人ブログ」および「ブログ・メディア」の44ブログがノミネートされています。2月14日まで投...
電通「サトナオ・オープン・ラボ」、ソーシャルメディアに対応した消費行動モデル概念「SIPS」発表
株式会社電通の「サトナオ・オープン・ラボ」(※1)は、ソーシャルメディアに対応した新しい生活者消費行動モデル概念「SIPS」を発表しました。電通では、この生活者...
角川グループHD、経常利益91.8%増 広告事業は苦戦が続くも書籍、DVD等の売り上げが好調 平成23年3月期第3四半期決算
<平成23年3月期第3四半期の連結業績>
(平成22年4月1日~平…
DAC、基幹人事の異動を発表 取締役執行役員の徳久昭彦氏がFRUITS BEAR推進室長に専任
取締役執行役員の徳久昭彦氏がFRUITS…
DAC、広告取引基盤事業で新会社
1月26日、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムがオンライン広告取引プラットフォームを提供する新会社「プラットフォーム・ワン」を設立すると発表。広告会社向けのオンライン広告取引プラットフォーム「MarketOne」と媒体社向けの広告在庫最適化プラットフォーム「YieldOne」を強化するようだ。アイポンウェブホー
…… 続きがありますモバイルアプリ向け広告費の半分は無駄か
1月27日、ポンティフレックスがハリスインタラクティブに委託した調査の結果を発表。アメリカのモバイルアプリ利用者の47%(18才から34才に限定すると61%)は、「モバイル広告は意図的にクリックすることより間違ってクリックしてしまうことのほうが多い」と回答した。ポンティフレックスとしては、誤操作でクリックされにくいアプ
…… 続きがあります電子雑誌広告には高いエンゲージメント効果
アドビシステムズが調査。「iPad」向けデジタル雑誌のインタラクティブな広告は、印刷された雑誌の広告より読者と効果的にエンゲージして、購買意向を高めることが実証されたという。調査方法などの詳細は報告書に記載されている。【広告】 楽天市場キーワードランキング
リンクトイン、「LinkedIn Ads」を開始
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LinkedIn Ads
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グーグル、ブラウザに行動追跡拒否機能
「Google Chrome」の拡張機能として「Keep My Opt-Outs」を公開。行動ターゲティング広告などが無効になるようだ。【広告】 楽天市場キーワードランキング
Ad Review Toolbar BETA
「Google Chrome」の拡張機能。パブリッシャー向け。グーグルからブラウザに配信された広告の詳細(広告主やリンク先など)を確認できる。【広告】 楽天市場キーワードランキング
ソーシャル・ネット経済圏
● 『ソーシャル・ネット経済圏』(日経ビジネス・日経デジタルマーケティング編著、日経BP社)
本のタイトル通り、現在のインターネット界隈でどんな変化が起こっていて、これからどっち方向に行 …… 続きがあります
フェイスブック、友人の行動をそのまま広告に
新広告手法「Sponsored Stories」を発表。ニュースフィードに埋もれがちな友人の行動(「いいね!」やチェックインなど)を、そのまま画面右端に広告として露出できる。【広告】 楽天市場キーワードランキング
サイバーエージェントとミクシィ、アプリ開発で合弁
mixiアプリ(モバイル版およびスマートフォン版)を開発する新会社を設立する。社名はグレンジ。【広告】 楽天市場キーワードランキング
アタラ、アトリビューションコンサルを開始
「Attribution Management コンサルティングサービス」の提供を開始。【広告】 楽天市場キーワードランキング
NoteSlate
デジタルなノート「NoteSlate」が6月に登場。書いて消すだけの「Boogie Board」などもありますが、「NoteSlate」は保存もできて、USB...
ウェブメールの利用時間が減少
コムスコアによると、アジアでウェブメールの利用時間が減少しているという。2010年11月のウェブメール利用時間を前年同月のそれと比較すると、マレーシアでは22%、インドでは19%、韓国では15%減少。日本でも10%減少した。若年層ほどウェブメール離れが著しいという。これまで電子メールで行われていたコミュニケーションの一
…… 続きがあります