SearchLove London 2018 のQ&A セッションで、「ドメインオーソリティ」と「サブドメイン vs. サブディレクトリ」に関してGoogle の John Mueller 氏が説明した。
投稿 ドメインオーソリティに似ていなくもない指標をGoogleは持っている。サブドメイン vs. サブディレクトリは「サイト」の区分けに依存する は 海外SEO情報ブログ に最初に表示されました。
通販・ECの荷物が急増する12月。通販・EC企業は、ECサイトで配送遅延の遅延の可能性を事前告知する場合、早め早めの対応を。
日本郵便は12月12日、年末年始の荷物の配送に1～2日程度の遅延が発生する可能性があると公表した。
高速道路などの交通渋滞の影響により、2018年12月20日（木）～2019年1月6日（日）の期間は、全国を対象に「ゆうパック」「郵便物」などの配送に1日程度の遅れが発生する可能性があるという。
航空機への貨物搭載制限による影響によって、2018年12月20日（木）～2019年1月6日（日）の期間、北海道と沖縄県を引受・配達地域とした「ゆうぱっく」は通常より1～2日程遅れが生じる可能性があるとした。
年末商戦やお歳暮などで宅配便の荷物が急増するのが12月。ヤマト運輸と佐川急便はすでに、配送に関する運用を一部変更して対応している。
佐川急便は12月1日から2019年1月6日までを、電話やインターネットで集荷依頼を行う場合は前日までに予約を求める「集荷予約制度」の対象期間とする。
集荷予約制は2018年4月に導入した制度で、日曜日・祝日、佐川急便が定める期間においては集荷依頼を前日までの予約制にするというもの。2017年の年末にも活用し、配送品質の向上に寄与したとしている。
EC事業者は、電話やインターネットで集荷依頼を行う場合、前日までに予約が必要。なお、「定期的に集荷に伺っている場合はこの限りではない」（佐川急便）とする。
1月1日は集荷を行うものの、発送業務は休止する。1月1日に佐川急便が預かった荷物は、翌々日以降のお届けになるという。
ヤマト運輸は、12月の荷物量が通常期の約2倍に増えることが予想されるとして、12月1日から31日まで法人顧客に対して以下の2点を要望している。
なお、事前の申し出があっても、出荷日などの調整を行う場合があるとしている。
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オリジナル記事：日本郵便、ヤマト運輸、佐川急便の年末年始の配送対応＆遅延可能性に関する情報まとめ
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KDDIグループで、ECモール「Wowma!」のKDDIコマースフォワードと、フラッシュセール型ECサイト「LUXA」を運営するルクサは4月1日付で合併する。12月13日、両社が発表した。
KDDIは、ディー・エヌ・エー（DeNA）が運営していた「DeNA ショッピング」、DeNAとKDDIが共同運営していたECモール「au ショッピングモール」を2016年12月に引き受け、2017年1月に「Wowma!」としてブランドを統合。
ルクサをKDDIが連結子会社化したのは2015年。ルクサは人材サービスを手がけるビズリーチの一事業として2010年8月にスタートし、KDDIは2013年に資本業務提携を締結していた。官報での決算公告によると、2018年3月期の売上高は218億円。当期純利益は5億円。
新会社の商号は未定。両社のプレスリリースでは「それぞれのサービスを統合することにより、モノとコト消費を総合的に提供するEC事業者として経営のスピードアップを図り、お客さま・店舗さまに新しい体験価値を提供する」としている。
事業内容は「Wowma!」や「LUXA」の企画・運営、auユーザー向けショッピングサイト「auWALLET Market」の運営受託、高級レストランの会員制予約サービス「LUXA RESERVE」の企画・運営、ワークライフシーンを提案するセレクト雑貨ショップ「LUXA SHOP」の企画・運営など。
合併会社の社長にはKDDIコマースフォワードの八津川博史社長が就任する予定。
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オリジナル記事：KDDIグループのECモール「Wowma!」とフラッシュセール「LUXA」の運営会社が合併
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同じ内容を伝える動画であっても、アイデア次第で視聴者への伝わり方は大きく異なります。映像制作では、アイデアが動画の印象を左右するとても重要な要素の一つです。この記事では、映像制作のアイデアにつまったときの考え方や、参考になる動画を紹介していきます。
映像制作を始める際に大事なことは、表現をどうするかよりもまず「どのようなコンテンツにするか」を決めることです。どんなに技術的な表現が素晴らしくても、伝えたいメッセージが伝わらなければ動画制作にかけた労力が無駄になりかねません。ここでは、コンテンツを決める際の4つのポイントについて解説していきます。
最初に押さえておきたい重要な点は、この映像で「誰に」「何を」伝えるのかを決めることです。たとえば、30代の女性がターゲットといっても、未婚と既婚では関心がある分野が異なることが多いですし、子供のあり・なし、主婦・会社員などでもニーズやウォンツは違ってきます。ターゲット設定はざっくりとするのではなく、詳細に行うことがポイントです。そのうえで、ターゲットに何を伝えてどのように行動して欲しいのかを決めると、コンテンツが絞り込みやすくなります。
コンテンツの内容がある程度決まったら、次はそれを基に動画全体の構成を決めて、シナリオを作成していきましょう。同じ商品を紹介する動画であっても、さまざまな切り口が考えられます。たとえば、「商品開発ドキュメンタリー」は開発に携わる人間に焦点を当てるため、視聴者により商品に対して親近感を持ってもらえるでしょう。「ユーザーインタビュー」は同じユーザーとしての共感を呼び、「ドラマ仕立て」は次にどうなるのかと言う興味をそそらせます。構成によって商品やサービスの雰囲気は大きく変わって見えるため、それをふまえてどのような切り口の動画にするかを検討することが大切です。
動画の中で、何を一番にアピールするのかを決めることも映像制作においては重要です。場合によっては、アピールしたい点がいくつもあるでしょう。しかし、複数のアピールポイントがあったとしても、それらをただ並列するのは得策ではありません。単純に並べてしまうと、最終的に何が言いたいのかわからない動画になってしまうことがあるからです。アピールしたいポイントが複数あるのであれば、それぞれの訴求ポイントごとに動画を1本制作するのがベストです。もしくは、複数のアピールポイントを一つの動画で訴求したい場合はメリハリを付けて一番訴求したい点を強く押し出すと、視聴者にとってわかりやすい動画となります。
視聴者に面白いと思わせるためには、動画に新しい発見を盛り込むのが重要です。そこで使えるのが「サプライズ要素」です。驚きがあると印象にも強く残りやすく、感動や共感にもつなげることが可能となります。サプライズには「斬新さ」「インパクト」「感銘」など様々な種類があります。商品やサービス、企業イメージなどを考慮して、自社製品に合うサプライズ要素をみつけることが大切です。
どのような映像を制作するかずっと考えていると、アイデアにつまってしまう場合も多くあります。もしもマンネリに陥ってしまった場合、どのような解決法があるのでしょうか。ここでは、アイデアがうまく出ない場合の対処法を紹介していきます。
アイデアにつまったと感じる場合、着想がどこにでもあるような普遍的なものである可能性が高いと言えます。その場合、先入観や常識にとらわれ過ぎていて、自由な発想ができていないことが多々あります。アイデアが枯渇したら、今一度発想が凝り固まっていないかをチェックすることが大切です。先入観や常識の殻を破ると、ユニークなアイデアが生まれやすくなります。常識の殻を破るためには、斬新な切り口の動画や映像を見て意識的に発想を柔軟にすることが重要です。
思いつく限りのアイデアを絞り出してリストアップすることも、マンネリ解決の糸口をみつけるためには効果的な方法です。その際には、視点を変えて考えると新たなアイデアが生まれやすくなります。たとえば、「消費者が欲しがる商品のアイデアを出しなさい」と言われて、いくつのアイデアが出るでしょうか。「消費者が欲しがる」と言う言葉が漠然としていますし、正しい答えがあるわけでもありません。しかし、商品であれば「価格は？」「顧客価値は？」「品質は？」のように別々の方向からアプローチをすると、今までとは違った発想で物事を考えられるようになるでしょう。
すでに出たアイデアの切り口を変えて考えるのも、効果的な方法のひとつです。一度却下されたアイデアでも工夫や改善を重ねれば面白いものになることがありますし、そのときは気がつかなかっただけで磨けば光る原石のような発想もあるかもしれません。一度使えないと思っても簡単に捨てるのではなく、どうしたらより面白くなって使えるものにできるかを考えると、発想の幅が広がっていきます。却下になったものでも価値はないと決めつけず、柔軟な発想をすることがポイントです。
どうしても良いアイデアが浮かばない場合には、プロに相談するのもおすすめの方法です。映像制作のプロは数多くの動画や映像を視聴しており、ユニークな切り口や表現の引き出しを持っています。自分たちだけでは考えもつかなかったような斬新なアイデアを出してくれることもある、頼りになる存在なのです。また、プロは客観的な立ち位置であることから、自社内では気づかなかった商品やサービスの強みを発見してくれることもあります。発想が煮詰まってしまった場合は、プロを上手に活用していきましょう。
ここで一度、映像制作サービスを提供するCrevo（クレボ）で制作した、映像制作のアイデアが面白い動画事例を紹介していきます。また、これらの動画のどの点がユニークであるのかもあわせて解説します。
出典：Crevo制作実績
まずは、九州の光インターネットサービス「BBIQ」のサービス紹介動画を見てみましょう。アニメーションで制作されたこの動画には、振り切ったキャラクターが登場します。キャラクターの設定を強烈にすることで、視聴者を惹きつけるのに成功しています。また、この動画の面白いところに、始めのほうではBBIQがどのようなサービスかはわからないものの、見進めて行くと最後にはBBIQのことがわかってくる点があります。動画の最初の部分ではまったくサービスに触れない点や、サービスの説明とは関係ないところにもかなりの熱量を注いだ作りは、まさに型破りの動画と言えます。
出典：Crevo制作実績
「名古屋市役所」の納税手続きのわかりやすい紹介動画も、Crevoで制作されています。納税という堅く、難しくなりがちなテーマを、RPGゲームのように表現することでわかりやすく伝えています。文字と音声を上手に使い分けることで、視聴者に伝えたいことをよりストレートに表現している点にも工夫が見られます。また、最新のゲームではなくレトロなゲームの雰囲気にしたことも、多くの納税者世代に親しみやすさを感じてもらえる工夫と言えるでしょう。
映像制作は映像と編集ソフトがあれば比較的簡単にできるものではありますが、多くの人の関心を惹きつける魅力的な動画や映像は一朝一夕ではできません。印象に残らない動画は企業イメージを下げる可能性もあるので、世の中に公開するのであればクオリティの高いものを作り出すことが必要不可欠です。映像制作のプロであればアイデアの引き出しを持っているため、相談することで質の高い動画作りの助けになります。Crevoでは、様々な用途・目的に応じた動画を制作しています。アイデアが浮かばなくて悩んでいるのなら、制作実績が豊富なプロにぜひ相談してみましょう。
年の瀬の12月27日（木）、1年の振り返り＆これからのマーケティングを考えるための豪華座談会がFacebookライブで配信される。
テーマは「日米、これからのマーケティングのあり方」。日本や米国のショッピング環境を中心に、「これからのマーケティングのあり方」をディスカッションするというもの。
コメ兵の藤原義昭氏（執行役員 マーケティング統括部部長）、ビジョナリーホールディングスの川添隆執行役員、MIW Marketing & Consulting Group Inc.の岩瀬昌美氏（President / CEO）、オールユアーズの代表取締役である木村昌史氏がディスカッションする。
主催者の川添氏は、「当日配信するライブ配信（おそらくFacebook）で参加ください。ライブ中には、どしどしコメントや質問も投稿して、盛り上げてください。是非皆様のご参加を心よりお待ちしております」とコメントしている。
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オリジナル記事：年末にこれからのマーケティングを考える。メガネスーパー川添さん、コメ兵藤原さんらのトークライブ【12/27配信】
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複雑な内容もわかりやすく伝えられるHow-To（ハウツー）動画は、分厚いマニュアルが必要なくなるほど多くの情報量を持っています。文章で読むだけでは、なかなか理解が進まないということは珍しくありません。このため、How-To動画を制作する企業は増えています。この記事では、How-To動画を制作するメリットや、制作する際のコツについて紹介します。
ここでは、How-To動画を制作する上での代表的な3つのメリットを紹介していきます。
まず、第一に挙げられるメリットは、多くの情報を短時間でわかりやすく伝えられる点です。たとえば、複雑な操作方法を言葉と写真で説明しようとすると、紙媒体の場合には多くのページが必要となります。また、読む人の理解力も考慮しなければならないため、場合によってはどんどん文字数が増えてしまうケースもあるのです。ページ数が多くなると、心理的に読もうという意欲が失われる懸念も出てくるでしょう。How-To動画であれば、短い時間の間で多くの情報を伝えられるメリットがあります。また、紙のマニュアル書では表現しづらい細かなニュアンスまでわかりやすく伝えられるので、How-To動画は有用なツールといえます。
How-To動画の2つ目のメリットに、消費者の不安を軽減させられることが挙げられます。消費者は初めて目にするものに対し不安を抱きがちです。気になる商品をみつけて購入したいと思っても、「ちゃんと使いこなせるだろうか」という不安を感じることは少なくありません。How-To動画で「操作の簡単さ」や「メンテナンスの容易さ」を視覚と聴覚に訴えかけながら説明すれば、見込み客の不安要素を減らすことができます。優れたHow-To動画には何回も訪れたくなる魅力があります。購入見込み時点から購入後まで、誰からも魅力的に感じられる動画を制作することが重要です。
動画でどんなに商品が魅力的かをうたっても、消費者が商品やサービスの「買った後の姿」や「使っている時の姿」をイメージできなければ、購入まで結び付くことは難しいといえます。裏を返せば、購入後の姿をよりリアルに想像させることができたなら、消費者の手が自然と商品に伸びていくでしょう。購入までのハードルを下げ、さらに購入後のチュートリアルとしても活用できるHow-To動画は、まさに一挙両得な効果が期待できるものなのです。
How-To動画は商品およびサービスを紹介するツールとして期待できますが、How-To動画の形を取っていればどのようなものでも効果が期待できるわけではありません。制作する際には押さえるべきコツをしっかり意識する必要があるのです。この段落では、How-To動画をより効果的にする代表的なポイントを4つ紹介していきます。
視聴者にポイントを伝える上で重要なことは、前提知識がない視聴者であってもわかりやすく表現することです。企業目線でHow-To動画を制作すると、しばしば「こんなことは知っていて当然」となりがちです。その結果、専門用語が多用されるわかりにくい動画になる可能性があります。効果的なHow-To動画にするためには、徹底的に消費者目線に立つことが重要です。消費者はどのような情報を知りたいと考えているのかを洗い出し、How-To動画を見るだけでほとんどの消費者が混乱なく商品やサービスを使えるレベルにまで質を高めることがポイントです。
How-To動画を作成するうえでの肝は、何よりも「わかりやすい」ものにするということです。How-To動画にもドラマチックな演出を付けたくなるかもしれません。しかし、How-To動画においては芸術性を高めることよりも、アニメーションやテロップなどを使って理解を促す工夫をすることが重要です。誰でも簡単に理解できるようなわかりやすさを追求することがHow-To動画のポイントです。また、テロップなどの言葉選びに関しては、高い年齢層をターゲットにしている商品であったとしても、中学生が読んでわかるレベルの内容だと多くの人から理解される確率が上がります。
せっかく動画を制作するのだから1本の動画にいろいろと詰め込みたいと考えるかもしれません。しかし、テーマの違う内容を入れてしまうと、結果的に何が言いたいのかがわかりにくいHow-To動画になってしまう恐れがあります。「組み立て方」編や「メンテナンス法」編のようにテーマ別に絞り、必要であればテーマごとに複数の動画に分けてみましょう。そうすれば1本1本のHow-To動画が差別化され、消費者がどの動画を見れば問題が解決するのかがわかりやすくなります。
ユーザーのフォローを増やしたり販売促進を行なったりするためには、制作したHow-To動画をみつけてもらいやすくする工夫も重要です。また、動画から購入につながるケースもあります。自社ウェブサイトでの配信はもちろんのこと、YouTubeやSNSなどにも投稿して、How-To動画の存在をできるだけ多くの人に知ってもらうきっかけを増やしましょう。YouTubeやSNSでは、シェアされることでより多くの人の目に留まりやすくなります。
優れたHow-To動画の条件を知ったとしても、具体的なイメージがないと制作するのは難しいこともあります。そこで、この段落では映像制作プラットフォームCrevo（クレボ）で制作したHow-To動画の事例を紹介していきます。
出典：Crevo制作実績
クラウド人事労務ソフト「SmartHR」のチュートリアル動画は、効果的にテロップを使っている代表的な例です。こちらのHow-To動画にはナレーションが入っておらず、吹き出しが代わりに使われており、実写とアニメーションが組み合わせた訴求を行なっています。吹き出しによる親しみやすい表現手法が、サービスの流れや利用者の気持ちを適切に伝えているといえるでしょう。また、サービスの説明だけではなく、実際に使っているシーンを盛り込むことでも、サービスの実際の使用イメージを高めることに成功しています。
出典：Crevo制作実績
経費精算システム「マネーフォワードクラウド経費」では、実写とアニメーションを織り交ぜています。それぞれのステップごとに特徴をシンプルにまとめており、またサービスの説明も簡潔にまとまっているため、徹底的に消費者目線で制作されたことがわかります。「シンプルイズザベスト」という言葉があり、この動画はまさにシンプルさの持つ魅力を最大限に引き出しているといえるでしょう。
「ステンレス製結束バンドの専用工具」のHow-To動画では、実際の使用方法を説明する動画として優れた特徴を持っています。こちらの動画では音を極力なくすことで、画面に集中させる手法が取られています。また、製品を間違えた使い方で使用してしまった場合の対処法もわかりやすく説明しているのも特徴です。このため、消費者に安心感を与えることにも成功しています。
How-To動画の基礎は、顧客目線でわかりやすく作ることです。販売促進などの効果につながるHow-To動画を制作するなら、制作実績が豊富なプロに頼むのがおすすめです。CrevoではHow-To動画も数多く手がけております。人の目に留まるHow-To動画を手に入れて、顧客満足度の上昇や売り上げ向上につなげていきましょう。
動画配信やゲーム事業などを手がけるDMM.comは12月4日、3Dプリンターを使って造形物を製造する「DMM.make3Dプリントサービス」の新たな生産拠点を、日立物流の京浜物流センター内に開設したと発表した。
東京・大田区内の物流センターに生産拠点を置き、佐川急便の流通網を活用することで、首都圏の顧客に商品を迅速に配送する。
新たに開設した施設では、法人需要が多いプロトタイプや保守パーツの造形に適した3Dプリンターを導入。造形物を製造する際は、ゴムなどの柔らかい素材のほか、硬い素材や耐熱性に優れた素材も使用できるという。
「DMM.make3Dプリントサービス」の主要な生産拠点は石川県加賀市内に設けている。都内に生産拠点を新設したことで、これまで難しかった首都圏への「即納」が実現するとしている。
今後は、顧客ニーズに一層適したプリンターの導入や、生産設備の拡充を進めるという。また、メーカーが扱う保守部品の3Dデータを管理し、保守部品が必要になったときに、必要な個数を即納できる体制を構築するとしている。
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オリジナル記事：DMMが物流センター内で3Dプリントサービス開始、造形物を首都圏へ「即納」
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メルカリが「新聞折り込みチラシ広告」を活用したサービス認知を始めた。まずは北海道で72万部、愛知県で120万部、合計192万部を配付する。新聞に慣れ親しんでいる新規見込み客の「メルカリ」利用につなげる。
「チラシ」のパターンは、ファッション・家電・バラエティ商品を表面に掲載する3パターンを用意。裏面は「メルカリ」利用のマニュアルを載せている。
「新聞折り込みチラシ広告」を活用する理由について、メルカリの広報担当者は次のように説明する。
主に新規のお客さまに「メルカリ」のなかでどんな商品が売買されているのかを知っていただくため、普段webに触れない方でも手に取れる新聞折り込みチラシ広告を初めて実施しました。
メルカリの2018年6月期連結業績における流通総額は前期比48.1%増の3704億円で、日本事業は同49.5%増の3468億円。2018年9月末時点のMAU（マンスリーアクティブユーザー数）は1133万人。
メルカリは「日本における不用品推定価値年間約7兆6000億円の再流通によるサステイナブル消費社会の実現に向けて、さらなる企業努力を続ける」と説明。「新聞折り込みチラシ」は主婦層やシニア世代などのユーザー獲得につなげ、「より幅広い方にサービスを利用していただくことで生活に必要不可欠なサービスをめざす」としている。
なお、メルカリは近年、ラジオ広告の展開も始めている。Web、ラジオ、テレビ、チラシなどを活用する手法はメディアミックスと呼ばれており、ジャパネットたかたがその代表企業。
ジャパネットたかたはWeb、ラジオ、テレビ、DM、カタログなどを駆使し、リピート購入、新規顧客の獲得につなげている。持ち株会社であるジャパネットグループの売上高は1929億円。
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オリジナル記事：メルカリが「新聞折り込みチラシ」でサービス認知する理由
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アスクルは12月11日、日用品ECサイト「LOHACO」の配送料金を1月10日に改定すると発表した。
配送料が無料になる注文金額の条件を、現在の「税込1900円以上」から「税込3240円以上」に引き上げる。一方、基本配送料は350円から216円に値下げし、利便性を維持するとしている。
宅配業界で人手不足が深刻化する中、アスクルはこれまで、商品をまとめて注文しやすくするサービスを提供するなど、宅配個数の抑制に努めてきたという。
しかし、さらなる配送効率化を推進するには、これまで以上に、まとめ買いを促進する必要があると判断し、送料の料金体系を変更した。
今後は、夜間や早朝に配達時間指定を行える独自の配送サービス「Happy On Time」の対象地域を拡大するほか、購入金額に応じた値引き施策などを行うことで、一層の利便性向上に取り組むとしている。
基本配送料以外の送料も変更する。「飲料特別配送料」と「離島特別配送料」は、どちらも350円から324円に引き下げる。
生鮮食品のECサービス「IYフレッシュ」の送料は、現在は購入金額3000円未満で350円だが、料金改定後は3240円未満で216円になる。
アスクルは2012年10月に「LOHACO」を開始。2018年5月期の「LOHACO」の売上高は417億円。累計顧客数は2018年8月に500万人を超えたという。
宅配業界における人手不足や、配送会社による運賃値上げの影響で、通販・EC業界では2018年3月以降、送料の値上げや改定が相次いでいる。
セブンネットショッピング、ディノス・セシール、ファンケル、ベルーナ、ニッセン、カタログハウスなどが、送料無料の廃止や送料の値上げに踏み切っている。
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オリジナル記事：アスクルの「LOHACO」、送料無料の条件を「税込3240円以上」に引き上げ
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消費者はさらに早く商品が届くことを期待しているため、小売事業者にとって大きなプレッシャーになっています。
オンライン通販を利用する消費者は、待つことが苦手です。E-tailingグループとインターネットリテイラーが、BizRate Insights社経由で1,105名に行った最新の調査によると、発送から配達、商品のトラッキングまで、消費者にとっては「今すぐ」が重要なことがわかりました。
「全部知りたい」消費者にとって、わかりやすい発送・配送情報がさらに重要になっています。調査対象者の58%が、配送情報が不明瞭だったり、配達までの時間が長かったりする場合は、商品を注文しないと答えています。
消費者の配達に対する期待は高まるばかりですが、その理由は明らかです。Amazon（アマゾン）をはじめとする各社が、配送を改善しようと常に切磋琢磨しているからです。
現在のデジタル社会で競争するには、スピードが重要になります。消費者はすぐに商品を手に入れたがり、そのためであれば追加料金を支払います。43%が希望の日時に配送してもらうために、追加料金を払ったことがあると答えています。
差別化するためには当日配送が重要で、そのためには実店舗の活用が鍵を握るようになるでしょう。3人に1人は、店舗もしくはECサイトの同日配送で注文した経験がありました。
同時に、消費者は店舗受け取りの選択肢も望んでいます。54%が店舗受け取りサービスを利用したことがあり、36%は今後も積極的に利用したいと答えました。
多くの消費者は、モバイルデバイスを利用して小売事業者のオムニチャネルサービスにアクセスしています。もっとも重要なことは利便性で、商品の取り扱いがあるかどうかで、お店に足を運ぶかどうかを決めます。
オムニチャネルに関する調査結果は以下の通りです。
消費者の期待値は、販売者が提供する最初の情報によって設定されます。販売者はその期待に応えなければいけません。そうでなければ、カスタマーサービス担当が対応することになります。ですから、配送中の商品に関しては定期的に情報を提供して、信頼を得る必要があるのです。
しかし、注文した商品の追跡情報を受けとる消費者は半分にとどまっています。約半数の48%は配達前に販売者に問い合わせた経験があり、40%は配送業者に状況を確認したことがありました。モバイル経由で配送状況を確認する人は多く、10人に6人はアプリを利用して商品をトラッキングすると答えました。
同日配送に注目が集まっていますが、多くの小売事業者はまだ配送の基本的な部分に苦戦しています。消費者の3人に1人は商品が届かなかった経験があり、10人に7人は予定配達日に商品が間に合いませんでした。
商品配送に関しては、消費者に既存のルールは通用しません。毎日配達されることが期待され、アマゾンと全米郵便サービスが鋭意努力しています。物流が改善されているため、10人に8人は週末の配達を望んでいます。消費者は配送業者にこだわりがなくなり、40%の消費者は配達サービス業者やライドシェア企業に商品を配達してもらった経験があります。
オンライン通販利用者が“満足した”だけでは十分ではありません。配送に関して満足度が高い消費者に注目する必要があります。商品を正しい場所に届け、無駄のない梱包を心がけ、配送情報も随時提供するためには、改善点はいくつもあるはずです。
我々の調査でわかった配送に関する重要なポイントは以下のとおりです。
返品ルールや返品プロセスに関する見直しも、サービス改善の機会になります。消費者の80%は、購入製品の5%以下しか返品しませんが、透明性の高い返品ルールを用意しておく必要があります。返品ルールと返品方法に満足している消費者は10人に4人しかいません。すべてのチャネルにおいて返品プロセスを合理化することは、消費者の満足度を高めるために重要です。3人に1人しか、店舗での返品プロセスに満足していないからです。
オンラインで購入した商品を返品する際、消費者が返品コストの支払いを嫌がることに小売事業者は気づいているはずです。返品に関しては、返品の送料無料が最も重要な要素で、どのオンライン事業者にも当てはまります。利便性の高い返品プロセスを目指している小売事業者は、「わかりやすい返品ルール」「すばやい返金」「返品に関するお知らせを商品に同梱」などに注力しなくてはいけません。そうすれば、消費者に好印象を残し、リピートしてくれるようになるでしょう。
デジタル時代の消費者のキーワードは、「今すぐ」です。進化した消費者の期待に応えていくには、より素早い対応を常に心がけることが最も大切です。
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オリジナル記事：ECユーザーの「今すぐ」「全部知りたい」への対応が顧客満足度UPに役立つ理由 | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ
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Google アシスタントで、音声ニュースを配信する機能を Google は試験公開した。ユーザーは、自分の興味関心があるニュースを好きなときに聴くことができる。一方、パブリッシャーは、Google Home など Google アシスタントを搭載したデバイス経由で音声ニュースを届けることができる。
投稿 Googleアシスタントでの音声ニュース配信をGoogleが試験公開 は 海外SEO情報ブログ に最初に表示されました。
マーケティングに効果的なツールの一つとして、インタビュー動画が活用される機会が増えています。では実際に、インタビュー動画を依頼する場合のメリットやコツはどのようなものがあるのか、具体的な実例を交えながら見ていきましょう。
インタビュー動画の大きなメリットとして、会社の担当者やユーザーの思いをよりリアルに伝えられることがあります。では詳しく、マーケティングにおいてインタビュー動画がどのようにメリットにつながるのか、その理由を3つ解説します。
開発者がどのような思いを込めて商品を作ったのか、そこに至るまでの苦労話は商品に込められた思いを伝える上で視聴者の印象が残りやすいです。さらに、経営者がどのような企業を目指しているのかといった内容をインタビューして動画にすることで、情報だけでなく、熱意や思いが多くのユーザーに伝わりやすくなります。
開発者目線ではなく、実際にその商品を購入し使用しているユーザーへのインタビューも大きな効果が期待できます。すでに商品を買った人の「買って良かった」などの「お客様の声」と呼ばれるユーザーインタビューは、購入を迷っている人の背中を押すことにつながります。
すでに利用しているユーザーにとっても、インタビュー動画で話すことで、改めて「自分も購入してよかった」と言う満足感を得ることができ、次の購買へと結びつけやすくなる可能性があります。
これからインタビュー動画を制作しようと思った時により良い動画にするために大切なコツを紹介します。
これまで述べてきたように、インタビュー動画はマーケティングの重要手段の一つではありますが、その方法を間違えると効果が薄くなってしまいます。そこで必要となってくるのが、動画の制作会社に、より明確な方向性や目的を伝えることです。例えば、インタビュー動画を誰に向けて発信するのか、ターゲットを決めることです。さらに、動画を見たユーザーにどのような感情になってもらいたいのか、そして、動画を見終わった後に、どのような行動をして欲しいかを決めることが大切です。これらのポイントを明確にすることで、目的に沿ったインタビュー動画をスムーズに制作できるようになります。
インタビュー動画を撮影するときに大切なことは、事前の準備です。実際にカメラが回って、いざ自分が話すとなると緊張し、いつもならスムーズに受け答えできることにもつまってしまうことがあります。そして、インタビュー終了後に、大事な点を話すのを忘れていたと後悔することがあります。これでは、せっかくの伝えたいメッセージも相手に届けることができません。それを防ぐためにも、質問内容を事前に共有し、スムーズに話せるよう準備をしておくことが重要です。そうすることで、インタビュアーとの意思疎通も図ることができ、方向性が一つにまとまりやすくなります。
インタビュー動画は映像が視覚的に単調になる傾向があります。最後まで飽きずに視聴してもらうために、インタビュー映像をそのまま流し続けるのではなく、話題に関連するカットを盛り込むことでよりインタビューの内容を引き立て、視聴者の理解促進につなげることができます。
ここまで、インタビュー動画に期待できる効果や、制作会社に撮影依頼をする際のコツを話してきましたが、ここからは実際に、企業のマーケティングに活用されているのはどのようなインタビュー動画なのか、使用シーンや実例を動画制作サービスCrevo（クレボ）の制作した動画とともに紹介していきます。
経営者へのインタビュー動画の特徴として、企業理念やメッセージを動きをもたせて伝えられることがあります。例えば、会社の目標とその実現に向けた計画です。さらに、業界の最新動向・将来についての認識・対策もあります。そして社員に対して求める基本的価値など、経営者自らの口で話すことで、文字だけでは感じられないような思いを、相手に届けることができます。その活用例として、以下の動画をご覧ください。
出典：Crevo制作実績
この動画は、「働き方を考えるカンファレンス 2018」で使われたオープニングムービーです。動画自体は、カンファレンスのオープニングムービーではありますが、見る人をテーマに引き込むことや、働くことについての思いをインタビューで紹介し、加えて社内での日常シーンも入れ込むことで、企業への関心が高まるきっかけになります。「働くことは何か？」その問いに対してさまざまな人の思いが自分の言葉で話すことで、文字だけでは伝えられない説得力を相手に感じてもらうことにつながります。
動画のメリットとして、商品を写真や文章で紹介するよりも、動画を使ってイメージで見せたほうが、良さや特長をユーザーへ直感的にすぐ伝えられることがあります。さらには、動画の持つテロップと言う特徴を活かせば、海外の作品も日本人にわかりやすく伝えられると言うことになります。その具体例を以下の動画でご覧ください。
出典：Crevo制作実績
こちらの動画は、ブランドサイト「アルベール・ビショー」サイト掲載用動画です。1831年創立アルベール・ビショーは、ブランドの持つ世界観や作っている側の人たちの思いを写真や文字だけではなく動画で撮影し丁寧に紹介することで、ブランディングを強化しています。さらに、前述のように海外の製品の説明では言語がわからなくても、紹介動画のようにテロップで伝えることで、滑らかな意思伝達が可能になることにつながります。
動画は、その人自身の言葉で伝えることで相手に説得力持たせることに期待ができます。それにより、お客様の声を文章や写真で紹介するよりも、実際に話してもらっている様子を配信することで、感想の信頼性にもつながります。
サービス利用者の声をインタビュー動画にすることで、テキストでは伝えにくい面もわかりやすく伝えることができます。その実例を以下の動画でご覧ください。
出典：Crevo制作実績
この動画は、デジタルサイネージ用配信管理クラウドシステム「クイックサイネージ」と呼ばれるサービスを導入した感想をインタビューしたものです。文字や写真だけではわからない、実際の動画広告の様子が動き付きで見ることができるのでイメージが湧きやすく、インタビューされている人が、利用者が増加するなど良い効果が出ていることを嬉しそうな表情で話している様子も伝えられていて、実際に自社にもこのサービスを導入してみたいと思わせるような映像になっています。この動画のように、実際に使われているシーンを紹介することで、サービスの導入後の姿を想像できることも大きな特徴です。
社長と社員の声をまとめた動画では、そのサービスを実際に使っている現場の声がリアルに伝えられます。その一例が以下の動画です。
出典：Crevo制作実績
この動画は、経費精算システム「マネーフォワード クラウド経費」の紹介動画です。経費精算システムである「マネーフォワード クラウド経費」を実際に利用する企業の社長・社員に対しインタビュー形式の流れで進め、どう言う人がどのようなシーンで使っているかがわかります。社長に加えてさまざまな業務を行う社員もそれぞれメリットを感じている様子も伝えることができ、サービス導入に向けて前向きに検討する企業の増加も期待できます。
前述のように、動画では写真と文字だけのプロフィールでは伝わらない雰囲気や人となりを伝えることが期待できます。さらに、言葉ではありきたりになる表現も、動画なら臨場感をもってユーザーに届けられます。ぜひ一度、インタビュー動画をマーケティング活用してみてはいかがでしょうか。Crevoではインタビュー動画制作も手がけておりますので、ぜひご相談ください。
SaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop」を提供するフューチャーショップは、フロムスクラッチのデータマーケティングプラットフォーム「b→dash（ビーダッシュ）」との連携を開始した。
「b→dash」は、企業が保有するユーザーデータ・広告データ・購買データなど、マーケティングプロセス上に存在する全てのビジネスデータを、一元的に取得・統合・活用・分析するSaaS型マーケティングソリューション。
従来、「futureshop」導入企業は「b→dash」でのマーケティングオートメーション（MA）や分析を実施する際、手動でデータを「futureshop」からダウンロードし、「b→dash」にアップロードする手間が発生していた。
今回の連携で、「futureshop」の会員データと受注データを定期的に「b→dash」へ同期。前日に購入した顧客へのステップメールでのフォロー、未購入会員に対してメールでのアプローチといった販促を自動化することで、自社ECのデータを活用したMAを実現できる。
「b→dash」へのMAのシナリオ落とし込みはドラッグ&ドロップを中心に実現。効果測定としてCRM分析やRFM分析が利用できるなど、PDCA実施の効率化が図れるとしている。
9月にリリースした「futureshop」の新CMS機能「コマースクリエイター」を活用すると、会員ログイン保持期間の長期化（最大180日間）、クロスデバイスによる同一会員IDでのログイン時にカート内の商品情報を、PC、スマートフォン、タブレットで共有といったことができるようになる。ECサイトでの購入完了までの導線が整備でき、MAの導入効果を高めることができるという。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：「futureshop」と「b→dash」が連携、自社ECデータを活用したMAや分析を効率化
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企業の宣伝に効果的だと言われているものの1つに動画広告があります。この記事では、初めて動画広告の制作を検討している方向けに動画広告の種類や特徴、実際の事例を中心に紹介します。
まずは、代表的な動画広告を4つご紹介します。インストリーム広告、インリード広告、インバナー広告、そしてオーバーレイ広告です。それでは、それぞれの広告の特徴を詳しく見ていきます。
インストリーム広告とは、動画コンテンツと同じ画面に表示される広告のことを指します。代表的な例にYouTubeが挙げられます。インストリーム広告は、従来のバナー広告よりも大きな画面で表示されるタイプの広告です。動画本編の前、途中、終了後に再生されるため視認性が高く、音声がONの状態で見られることが多いので、動画の世界観を伝えやすいと言う特徴があります。
2つ目のインリード広告とは、記事（テキストコンテンツ）内に挿入される動画広告のことを指します。ニュースサイトなどでさまざまな記事を閲覧している際に、動画の広告が自動で再生されるようなものがインリード広告です。インリード広告の特徴として、動画広告が画面内に正しく表示されたときのみ再生されることや、広告枠のところまで閲覧されなければ動画は再生されないことがあります。
3つ目はインバナー広告です。インバナー広告とは、ウェブサイト内の広告枠で配信される広告のことを指します。例えばYahoo!などの大型情報サイトで使われているもので、従来のバナー枠に表示されます。インバナー広告の特徴は、インストリーム広告とは異なり、動画を途中で飛ばしたりするスキップ機能はありません。さらに、ターゲット設定をもとにユーザーのニーズに合う広告を表示してくれることがあります。つまり、動画サイトの利用が少ないユーザーに対しても動画広告が届けられると言う強みがあります。
最後に4つ目はオーバーレイ広告です。オーバーレイ広告とは、ウェブブラウザの一定の位置に固定されて表示される広告のことを指します。例えば、ウェブで記事を読んでいる際に、スクロールをしていくと、大きな広告が記事を覆いかぶさるように表示され続けるものを見たことがあるのではないでしょうか。それがオーバーレイ広告です。特徴は、ページの前面に重なるように表示されるため、スクロールの影響を受けないことが挙げられます。そして、常時広告が表示され続けることがあります。
それでは、ここからは前述の4つの動画広告のメリットを、印象の残りやすさ、情報量、拡散のされやすさの視点から紹介していきます。
それぞれ4つの動画広告の大きなメリットとしては、静止画に比べてより視界に入りやすいので印象に残り、わかりやすいことがあります。静止画であれば、記事同様、目に入ってくる情報が文字情報になりますが、動画広告を使えば、自分が見ている情報との差別化を図ることができ、より印象に残りやすいと言う強みがあります。加えて、静止画や文字ではわかりにくい商品でも、動画広告を利用すれば短時間で理解しやすいと言う特徴もあります。ユーザーからしても、動画広告は文章を読むよりハードルが低く、飽きずに見ることができます。動画広告は、ユーザーに対して負担なく、情報を伝えることが可能となります。
動画広告は、テキストなどと比べると多くの情報量を伝えることができます。さらには、視覚的な情報で伝えることに長けているため、テキストだけでは伝えらない、その人の話し方など動きがあるものを伝えることができます。その動画の持つ強みと、テキストなどさまざまな情報と組み合わせることで、最適な形で情報を提供することができます。例えばインタビュー動画では、その人が話している内容などを字幕で表示することで、よりわかりやすく情報が届けられるようになります。
動画広告の強みは、何と言っても拡散されやすいことにあります。文字での情報よりも、企業や商品のファンになってもらえれば、消費者がその動画を宣伝してくれることが多いです。そして、動画は拡散されやすいため、その熱が一気に広がる可能性があります。
ここからは、実際に動画広告を制作する場合の注意点について見ていきます。
まず、動画広告の大前提として、ユーザーに興味を持ってもらわなければ視聴してもらうことができません。そのためには、最初の数秒で続きを観たくなるような内容にするノウハウや、インパクトのあるオープニングなど、作り手のノウハウが必要となります。そのため、動画広告の知識があり、しっかり対応できるクリエイターに依頼しなければ、広告としての十分な効果は発揮できない可能性があります。
この部分がネックになる企業も多いのですが、ある程度のクオリティの広告動画を作るためには費用が必要となります。動画の質は、そこに投じる金額で大きく変わってきます。自分たちがどのレベルのクオリティの作品を作りたいのか、そのために投じることのできる予算はどのくらいかを確認しておく必要があります。さらに、動画制作は企画や制作手順などしっかり決める必要があるので、手間や時間もかかります。
それでは、実際の動画広告の事例を紹介していきます。動画制作のプロであるCrevoが制作した動画広告を中心に、動画の特徴やサービス内容を踏まえて詳しく紹介していきます。Crevoでは、企業の要望に応じてクリエイターを選定するので、多彩な表現に対応することができます。
出典：Crevo制作実績
この動画では、女性のユーザーが利用を前向きに考えられ、かつカジュアルに婚活の相談ができるように、イラストを用いた可愛らしいデザインに仕上げています。今回のターゲットである30代に合わせた素朴なテイストになっているのが特徴です。
出典：Crevo制作実績
この動画は、LIFULL HOME’Sのウェブプロモーション用の動画です。女子会の日常的な会話をベースにすることで、視聴者に親近感を与えるような内容になっています。さらに、「こだわり条件検索」や「地図検索」ができること、そして「360度パノラマ」で部屋の様子を見ることができるなど、利便性に長けたサービスである点を端的に紹介する内容となっています。これも動画広告の特徴を活かして、文字や画像では紹介しづらいようなものが、わかりやすく表現されています。
これまで説明してきたように、動画広告には文字の広告とは違う特徴やメリットが多々あります。これらの特徴を理解することで、より良い動画を作ることにつながります。ぜひ、自分に合った方法で動画広告の制作を検討してみてはいかがでしょうか。
MMD研究所が12月10日に公表した「2018年版：スマートフォン利用実態調査」によると、スマートフォン（スマホ）所有者がECやオークションのアプリをインストールしている割合は52.6%だった。
スマホを所有している15～59歳の男女2718人を対象に調査した。
インストールしているアプリの種類を選択式・複数回答で質問したところ、最も多いのは「動画」（63.5%）だった。2位以下は「天気」（60.7%）、「コミュニケーション」（60.5%）、「SNS」（59.7%）、「写真／ビデオ」（53.6%）、「ゲーム」（52.7%）、「EC/オークション」（52.6%）、「ナビゲーション」（52.6%）、「クーポン/ポイント」（52.6%）。
「コミュニケーション」や「SNS」のアプリをインストールしている2070人を対象に、現在利用しているSNS・コミュニケーションアプリを複数回答で質問した。
その結果、利用割合が最も高いのは「LINE」（92.9%）だった。2位以下は「Twitter」（56.2%）、「Instagram」（38.8%）、「Facebook」（35.0%）、「Messenger」（11.0%）。
「Instagram」を利用している804人を対象に、「閲覧」「撮影」「投稿」の頻度を聞いた。「閲覧」は「ほぼ毎日」が63.9%、「週4～5回」が9.8%、「週2～3回」が8.6%、「週1回」が8.2%。
「投稿」と「撮影」は、「この行動はしない」がどちらも最多。行動している人では「月2~3回」がそれぞれ1割前後で最も多かった。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：ECアプリをインストールしている人は約5割、SNS・交流アプリのベスト3は「LINE」「Twitter」「Instagram」
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2013年に誕生した「BULK HOMME（バルクオム）」は、20代～30代の男性を中心に支持されているメンズスキンケアブランドだ。急速に売上を伸ばすきっかけとなったのは「UGC（User Generated Contents）※1」を活用した新しい広告手法だ。Instagram広告のクリエイティブにUGCを活用することで、Instagram広告経由の獲得件数が1年で10倍に成長したという。
今年9月、「顧客獲得のためのInstagram広告活用」と題したセミナーが都内で開催され、バルクオムのEコマース部部長である高橋文人氏、フェイスブック ジャパンのフェイスブック パートナー マネージャーの濱田雅章氏が講演した。顧客獲得という観点から、Instagram広告の可能性や成功の秘けつについて語った。
※1「UGC」……企業ではなく一般ユーザーによって制作・生成されたコンテンツのこと。InstagramなどSNSに投稿された写真や動画などが UGCとして注目されている。
バルクオムでは従来、リスティングやアフィリエイト施策による獲得が中心だったが、多くのユーザーがアクティブに利用しているInstagramで広告を展開することで、より幅広い層に男性向けスキンケアや自社の存在を知ってもらうことができると考え、Instagram広告を開始した。
変化の速いSNS広告を展開する際に重要なのは、クリエイティブのパターンを複数用意し、それらをスピーディーに差し替え、きちんと成果を測っていくことだ。そのためにはしっかりした制作体制と、ツールを活用した定量的な観測環境が必要。また、SNSならではの特性を理解し、効果を発揮するクリエイティブが不可欠と考えた。
そこでバルクオムは、ソーシャルメディアマーケティングにおいて13年の実績があり、SNS広告専門の部署を持つアライドアーキテクツをパートナーに選定した。理由はSNS専業の実績、クリエイティブの制作とPDCAを回せる体制が整っていること、「Letro※2」というUGCマーケティングツールの強みだった。
※2「Letro」……アライドアーキテクツが提供するUGCマーケティングプラットフォーム。Instagram上のUGCをハッシュタグにより収集・編集し、LPや広告、SNS投稿などの各マーケティングチャネルで活用を可能とする。効果の計測も可能。Instagram公式マーケティングパートナーとして認定されている。
本格的にInstagram広告を開始して1年、Instagram広告経由での顧客獲得件数は運用前の約10倍に跳ね上がり、CPA（顧客獲得単価）は約3分の1に削減したという。
ここまで大きく成功した理由は、クリエイティブの勝ちパターンを見つけられたことだ。まずは1週間〜2週間に1回の頻度でクリエイティブを差し替え、顧客からの獲得件数が高い「勝ちクリエイティブ」を探すことに注力した。PDCAを回していく中で勝ちパターンを見つけ、その勝ちパターンをさらに横展開する、という繰り返しが大きな成果につながった。
Instagram広告を始めた当初は「ブランド寄り」の素材を使って配信していたという。バルクオムのプロダクトの洗練性を訴求する「かっこいいクリエイティブ」だ。しかしその成果は思わしくなく、顧客の求めている情報ではないとわかった。
そこでバルクオムが取り組んだのがUGCの広告活用だ。顧客がInstagramに「#バルクオム」のハッシュタグを付与して投稿した画像を（顧客からの許諾を得た上で）そのまま広告に活用することで、顧客にとって「自分ごと化」される広告になるのではと考えた。
下の図はバルクオムが実際にInstagram広告で出稿したクリエイティブだ。ブランド寄りの訴求をしたクリエイティブ（左）に比べ、UGCを活用した右側のクリエイティブのCTRは165%、CVRは407%改善し、またCPAは約3分の1に削減した。
プロが作った洗練されたクリエイティブよりも、顧客がただ手に持って撮影したUGCの方が圧倒的に広告効果が高かったというのは驚くべき事実だ。
ブランドのかっこいいイメージを推したクリエイティブでは、リアル感が伝わらず、顧客にとって「この商品かっこいいな」で終わってしまっていたのではないか。「実際に手に取ってこれから使いますよ」というクリエイティブにすることで、顧客の自分ごと化を促進でき、その結果、CTRやCVRの改善につながったと考えている。（バルクオム 高橋文人氏）
アライドアーキテクツで企業のSNS広告施策を支援する菅谷健太氏は、SNS広告を実施する上で重要なのは「フィードに馴染むクリエイティブ」であると説明する。SNSはあくまでユーザー同士が好きなものとつながり、欲しい情報を集める場所であり、決して企業の広告を見に行く場所ではない。「パーソナルスペースに企業がおじゃましているという感覚を持つべき」という主張だ。
企業メッセージがメインの広告色が強い「従来型のクリエイティブ」をSNSに投稿することは、下記のような悪循環を生む可能性があると強調する。
バルクオムが活用したUGCは、もともとがユーザーによって投稿された画像のため、フィードに馴染むクリエイティブと言える。また、UGCにはデザイナーだと思いもつかないような画像が存在しており、それが思わぬ好反応となることも多い。
また、すでに存在する投稿を活用するため、デザイナーが画像を制作する時間を削減できるため、UGCを広告に活用することでPDCAを回すスピードを上げることもできる。菅谷氏は「SNS広告の成功において、UGCの広告活用は1つのポイントとなる」と語る。
反応の良いクリエイティブに変化を加えることで、さらなる効果も見込める。勝ちクリエイティブにハッシュタグ風のテキストを加えることで、CTRは110％、CVRは125％改善、CPAは約2分の1に削減した。
その他の勝ちクリエイティブとして以下のような例もある。季節感のあるUGC画像＋画像内テキストの組み合わせだ。
InstagramはビジュアルのSNSであり、画像の下のテキスト投稿は読まれにくい傾向がある。そのためもっとも重要なのは画像だが、UGCの画像だけでは商品の説明として足りない場合もある。そこで商品説明を補足するテキストを追加することで、フィードに馴染ませながらも、商品訴求をきちんと行える。
UGCをそのまま活用するだけでなく、テキストなどの加工をして活用することで、Instagramらしさと広告としての効果の間を狙うことができる。（菅谷氏）
バルクオムではSNS広告から誘導するLP（ランディングページ）も一新した。従来のLPは、冒頭に大きく商品のキャッチコピーを置き、お悩みに関する詳細な解説を記載、ページ下部に著名人によるクチコミを掲載したものだった。
新しいLPではフィードに馴染むクリエイティブからの誘導後として違和感のないデザインを心がけた。冒頭のキャッチコピー表示をやめ、使用シーンのクリエイティブを見せた。お悩みの説明も重要なものに絞り、わかりやすく簡潔に説明するよう心がけた。また上部には顧客の生の声としてInstagramのUGCを表示した。これによりCVRを大きく向上させることができたという。
従来のLPでは「商品を買ってほしい」というメッセージが強すぎて、効果はあまり良くなかった。広告のクリエイティブの勝ちパターンを作るだけでなく、Instagramのビジュアルを見て直感的に「良いな」と思った人が来る場所を整えることも大事だとわかった。（バルクオム 高橋文人氏）
今回のイベントでは、フェイスブック ジャパンでフェイスブック パートナー マネージャーを務める濱田雅章氏が、最新のInstagram活用事例や手法について解説した。
女性ユーザーが多い印象のInstagramだが、現在は女性6割、男性4割となっているという。また全体の8割のユーザーが企業のアカウントをフォローし、7割のユーザーが「Instagramを見て何らかの行動を起こしたことがある」と話し、Instagramがビジネスに高い効果をもたらす可能性を示唆した。
こうした状況を受けて、Instagramでは企業のビジネス活用を支援するさまざまな機能を追加している。中でも、24時間で消える写真や動画が投稿できる「ストーリーズ」機能は、Instagramでビジネスプロフィールを利用するアカウントの半数が利用しており、もっとも視聴されているストーリーズ投稿の3分の1はビジネス（企業あるいはブランド）による投稿となっている。
「ストーリーズ広告」の活用も広がってきているが、フォローしている一般ユーザーのカジュアルな投稿の間に流れることをふまえ、広告っぽさを感じさせないことが大切だと濱田氏は語る。例えばユーザー自身が商品を利用しながら撮影している自撮り風の動画コンテンツも有効。バルクオムのようなUGCを活用した広告戦略と相性が良い機能と言えそうだ。
また、ユーザーをリンク先へと誘導するスワイプアップを促すために、先の画面が「チラ見え」するような表現を動画に取り入れるなど、楽しく遊ぶ工夫が大切だと語った。
バルクオムの新規顧客獲得を目的とした広告施策ではInstagramが主力媒体になっており、「今後はさらに動画広告の活用やショッピング機能との連動などにもチャレンジしていきたい」（バルクオム 高橋氏）としている。女性のみならず男性ユーザーも拡大している今、Instagram広告はあらゆる企業にとって顧客獲得の重要なツールになりつつある。
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オリジナル記事：Instagramで顧客獲得件数10倍！ メンズスキンケア「バルクオム」の広告クリエイティブ戦略 | ココがポイントSNS広告 Powered byアライドアーキテクツ
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