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ネット全体に波及しないことを祈ります

「ネット書店課税」の要望が物議　「街の本屋支持者も敵に回す愚策」と批判殺到 ? | しらべぇ
https://sirabee.com/2018/07/13/20161709282/

リアル本屋の経営者から「ネット書店課税」創設の要望…。ネットとリアルの区別を図ってほしい | カミアプ
http://www.appps.jp/298438/

書籍の購入場所の上位は「街中の書店、オンライン書店、デパートなど商業施設の書店」 | MMD研究所
https://mmdlabo.jp/investigation/detail_1717.html

まとめると、

• 自民党の「全国の書店経営者を支える議員連盟」で、書店経営者から「インターネット書店課税」創設の要望があがった
• 「我々は固定資産税を払っている。区別を図ってほしい」と直訴
• とはいえ、調査によると書籍の購入場所は「街中の書店」「デパートなど商業施設の書店」が上位

書籍の購入場所の上位は「街中の書店、オンライン書店、デパートなど商業施設の書店」より編集部でキャプチャ

なんとコメントすればいいのか分からないニュースです。地域や規模の違いもあるでしょうが、正当な競争の結果なので、なぜこういう発想になるのか理解しづらいです。書店よりも大きな倉庫を持っているところもあるでしょうし、ネット書店だけに限らない話になってしまいますし、時代に逆行しているとかのレベルの話ではないですよね。詳細な議事録を見たいです。今後の動きに注目です。

オリンピックで売上が落ちるのはキツイ

東京五輪期間中は「ネット通販ひかえて」 前回はなかった混雑リスク、協力呼びかけ | ORICON NEWS
https://www.oricon.co.jp/article/496457/

【送料問題】通販・EC売上トップ300社の8割が無料サービスを継続、取りやめは一部 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/5608

苦しいときこそ支えてくれた人たちに恩返しを

売上の3割を生み出す2.5％のコアなお客様。「好き」を育てるカゴメのコミュニティサイトとは？ | Web担当者Forum
https://webtan.impress.co.jp/e/2018/07/09/29689

EC全般

気温予測で家電や飲料の売上増に、気象庁と民間が実験 | BCN RETAIL
https://www.bcnretail.com/market/detail/20180710_74053.html

ビールが売れ始めるのは何度？気候と売り上げの関係を示すウェザーマーチャンダイジングとは | データのじかん
https://data.wingarc.com/temperature-and-beer-10204

【テンプレ付き】レビューを放置すると売上ダウン？！楽天新機能「レビュー返信機能」で2種のお客さんをフォローしよう | コマースデザイン
https://www.commerce-design.net/blog-staff/180709-revuehenshin/

Amazonの新サービス「プライムワードローブ」に見る「お試し消費」の返品リスク対応 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/5591

通販事業者が″今”取り組むべき「チャネルミックス」の手法とは！？ | 通販通信
https://www.tsuhannews.jp/54367

世界のEC市場は依然として拡大傾向、越境EC市場規模は2020年に1兆ドルに迫る | eコマースコンバージョンラボ
https://ecclab.empowershop.co.jp/archives/53423

世界の消費者意識調査2018 | PWC
https://www.pwc.com/jp/ja/knowledge/thoughtleadership/2018/assets/pdf/consumer-insights-survey.pdf

今週の名言

ていねいに考え作られていないモノに潜む、「まぁ、これくらいでいいか、とりあえずCPAが上がれば」という気持ちは、驚くほどちゃんと相手に伝わります。

「いったんしゃがんで考える」アドテック関西（京都）で話したこと | えとじやブログ
http://blog.etojiya.com/archives/9869991.html

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オリジナル記事：「ネット書店に課税して欲しい」？？　本の購入場所はリアル書店が上位なんですが……【ネッ担まとめ】 | ネットショップ担当者が 知っておくべきニュースのまとめ
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EC支援などを手がけるマージェリックが実施した調査によると、Instagramを利用している15～35歳の女性の45.8%がInstagram上で見つけた商品を購入した経験を持っていた。

また、購入経験者の70.7%はInstagram上の投稿を見て「衝動買い」をした経験がある。

Instagram上の投稿を見て購入したことがある、もしくは購入したい商品を選択式・複数回答で質問。その結果、上位は「洋服」（50.5%）、「アクセサリー」（42.3%）、「化粧品」（36.3%）、「靴」（29.4%）、「バッグ」（27.1%）だった。

「ShopNow」の認知度は44%

Instagramの投稿写真からECサイトに移行するショッピング機能「ShopNow」の認知度や利用経験についても調査。「ShopNow」を「知っている」と答えた割合は44.5％だった。

「ShopNow」を使ってみたいかという質問では、「すでに使ったことがある」は16.9%、「使ったことがないが今後使ってみたい」が47.5%、「使ったことがないし今後も使う予定がない」は35.6%となっている。

調査概要

• 調査対象：10代～35歳女性
• 調査期間：2018年6月28日～7月3日
• 調査方法：インターネットリサーチ
• 有効回答数：441名

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オリジナル記事：「Instagramで見つけた商品を購入したことがある」は45%、衝動買いの経験者は7割
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2020年までに独自配送ネットワークを構築

2017年は配送ネットワークがパンクした。楽天の直販サービスも出荷制限をしなければならない状況に陥った。（配送については）出店者の皆さんと一緒に新しいことをやらなければ、店舗も楽天の将来もない。

2018年1月、こう危機感をあらわにし、楽天グループの新しい挑戦として三木谷社長がぶち上げた「ワンデリバリー」。7月17日の「楽天EXPO2018」で、三木谷社長は次のように配送問題の原因に言及した。

（物流問題で）配送を受け付けてもらえないケースが出てきたり、送料も上がっている。この根本的な原因はどこにあるのだろうか？ 宅配便というCtoCという個人間取引の仕組みにBtoCの荷物を載っけているところに無理が生じてきた。

EC市場の急拡大で、不在再配達、配送量規制、送料値上げといった問題が顕在化――。三木谷社長は、「『ワンデリバリー』は新しいチャレンジだが、やりたいことというよりも、やらなければならない。そうしなければ将来は開けない」と意気込みを語る。

現在、「楽天市場」ではECプラットフォーム側が購買データ、配送キャリアが配送データを持つ構造となっている。販売側と配送側で情報が分断されており、三木谷社長はこうした構造が問題となっていると指摘。

楽天は、購買データに加え、配送データも管理することで商品の注文から配送までの仕組みを一気通貫で整備。受け取りの利便性向上、再配達削減、配送状況の可視化などの実現をめざす。

店舗、ユーザー、楽天の3者を有機的につなぎ、AI（人工知能）やビッグデータを使って効率化してくという

お買い物マラソン、楽天スーパーセールで購入した場合、人によっては一度に荷物を持ってきてほしいという人もいる。商品を（玄関などに）置いていってという人もいる。500円の文房具から10万円のハンドバッグまで同じように外注して配送していた。今後はそれらを一元管理していく。積極的な形で、物流、ラストワンマイルに参加することが“Make Sense”（道理にかなうの意味）だ。（三木谷社長）

現在、楽天は関東に2か所（市川、相模原）、関西に1か所（川西）、商品の保管から出荷までを手がける物流サービス「楽天スーパーロジスティクス」の物流センターを構えている。日本GLPが開発する大型物流施設「GLP流山」の全フロア、「GLP枚方」の一部を貸借。2019年までの稼働をめざす。

新施設では、最先端のマテリアルハンドリングシステムを導入。人手不足が進む中、運営の大幅な効率化・省人化に取り組むとしている。

翌日配達サービス「あす楽」は全国90%以上をカバーし、土日祝日、365日出荷が可能になる。2019年には稼働したい。（三木谷社長）

「楽天スーパーロジスティクス」の新設計画

ちなみに、楽天は東京23区内で独自配送を実施中。楽天ブックス、「Rakuten Direct（楽天ダイレクト）」で運用しているという。「今後は店舗の皆さんの商品を届けていきたい。楽天は2020年をターゲットに全速力で展開していく」（三木谷社長）

楽天BOXを活用したピックアップ場所の多様化、置き配配送通知、自宅外受け取り日時・場所指定などを展開していく

ワンペイ構想、2018年末までに全店舗導入

楽天は2017年に決済サービスのブランドを「楽天ペイ」として統合。「楽天ペイ（実店舗決済）」「楽天ペイ（アプリ決済）」「楽天ペイ（オンライン決済）」といったサービスの提供を通じ、楽天IDによる他社サイトや実店舗での決済を実現。楽天IDの利用拡大を図っている。

「楽天市場」の決済を一括管理する構想が「One Payment」。「楽天ペイ（楽天市場決済）」によって、すべての店舗で利用できる決済手段を統一することで、支払いの一元化、入金サイクルの統一などが期待できるとした。

「One Payment」で実現できること

2018年末に向けて全店舗に導入する。店舗の皆さんにはご理解いただけているかなと思う。1店舗の抜けもなく実現していくことが全体の底上げになる。（三木谷社長）

チャット機能拡大

店舗スタッフと消費者がチャットできる機能で、2017年から試験的に運用を始めた「チャット機能」。これまで約100店舗が試験導入した。

導入店舗では、未利用者と比べて転換率が14.8ポイント向上、平均注文額は未利用者比135.5%。流通効果は楽天の試算で0.41%増という。

チャット機能の導入効果

店舗スタッフがコンシェルジュ、これが楽天のコンセプト。商品について一番詳しいのは店舗である。だが、店舗側が（消費者からの）全質問に答えるのは大変。AI（人工知能）搭載のAI Chatbotを全店舗に導入していこうと思っている。（三木谷社長）

こう話した三木谷社長は、簡単な質問にはAIが回答する仕組みを整備。すでにトライアルでAIチャットボットの活用を始めているという。

AIチャットボットの進化にも言及した三木谷社長。「今後もキーボードで文字を叩き続けるのか？ それともボイスが主流になっていくのか？」（三木谷社長）。三木谷社長は音声検索といった行動が増えると指摘し、ゴルフ場予約サービス「楽天GORA」で取り組んでいる「ボイスサーチ」に言及した。

「楽天GORA」のボイスサーチを利用してゴルフ場を予約すると、楽天トラベルでの宿泊、購入履歴に応じて楽天市場での商品購入提案といったレコメンドも行う事例を披露。そして、次のように話した。

ボイスサーチは楽天グループの全サービスが絡んでくる。ゴルフ場予約から楽天トラベル、楽天市場で買ったことがある商品の提案。このような形でAIチャットボットについても導入していく。（三木谷社長）

ボイスサーチの事例

クロスボーダーECは拡大中

越境ECのシェアはますます大きくなるので、楽天グループも強化していく。楽天はJD.com、米国eBayなど、海外のさまざまなパートナーと連動、提携している。（三木谷社長）

クロスボーダーECにおける連動・連携先

楽天のクロスボーダーは拡大傾向が続いており、2017年の流通総額は2012年と比べて8倍に拡大しているという。

クロスボーダーEC流通総額と海外販売ランキング

「楽天市場」などの取扱商品を対象とした海外向けの配送サービス「Rakuten Global Express（楽天グローバルエクスプレス、RGE）」を2017年にスタート。海外ユーザーにより便利な物流サービスを提供するとした。

言語の壁について三木谷社長は、「コミュニケーションも重要なので、チャットボットも自動翻訳によって多言語対応していく」としている。

O2Oを強化し店舗の集客施策に活用

現状のEC化率は5.79%。残りの95%を皆さんと一緒に取り込んでいきたい。日本の家計消費は245兆円もある。楽天はショッピング以外のオフラインマーケットも獲得し、出店者の皆さんの集客施策に活用する。そして、店舗を持っている皆さんには、集客支援などをしていく。

オフライン市場を取り巻く環境

こう話した三木谷社長は、リアルでも使える楽天ペイ、キャッシュレス決済を推進しOtoOを拡大していく方針を説明。「ペイメント」「デリバリー」に加え、重要視しているのが位置情報だ。

（位置情報技術を開発するスタートアップである）米国のカーブサイドを買収した。AIなどを使って、消費者の位置情報から商品の到着時間を予測することができるのが特徴で、今後は荷物の到着予定時間などを正確に伝えていくことが重要になる。（三木谷社長）

楽天のOtoO戦略

携帯キャリア事業で「楽天市場」を底上げ

「楽天市場」の流通総額は、2018年3月時点で66.5%がモバイル経由。元旦（2018年1月1日）のモバイル流通総額では、訪問比率86.1%。流通総額比率76.7%がモバイル経由だった。今後、モバイル経由の比率は85%～90%になると思う。（三木谷社長）

「楽天市場」のモバイル経由流通総額

このようにモバイル流通額に言及した三木谷氏は続けて、「楽天はMNO（モバイルネットワークオペレータ）として携帯キャリア事業へ挑戦する」と出店者に宣言。

現在、家計に占める通信料金の割合・負担が増えていることに触れ、「通信料金をリーズナブルに提供し、便利でいかに早く提供できるか、そして、携帯キャリアというモバイルの“根っこ”の部分を押さえて『楽天市場』の流通額を増やしていけるかが重要になる」と出店者に訴えた。

電話通信料と家計負担の推移

楽天グループは9700万人の会員にリッチなサービスを提供しており、ポイントプログラムは1兆ポイントを発行。ポイント対応店舗数は70万店舗を超えている。このモバイルエコシステムを生かし、ソフトバンク、KDDI、NTTドコモドコモではなく楽天がトップになる――そうした世界を作っていこうと思っている。

夢ではなく、現実にやってきた実績を考えれば、実現できる。さまざまな技術が入ってきているので圧倒的な技術力で勝負し、ナンバーワンキャリアになる。そして、日本の半分くらいは楽天モバイルを使っている世界を実現したい。（三木谷社長）

楽天はモバイルエコシステムを構築し、「楽天市場」への誘導などにつなげていく

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：楽天・三木谷社長が語った「ワンデリバリー構想」「携帯キャリア事業の狙い」とは？【2018年夏の講演まとめ】 | 大手ECモールの業績＆取り組み＆戦略まとめ
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ファーストリテイリング子会社のジーユーが実施したファッションの消費動向に関する消費者調査によると、オンラインストアでの1回あたりの購入金額の上限が1万円未満と答えたユーザーの割合は7割を超えた。

調査対象はジーユーのアプリユーザーで、回答者はすべて女性。

「オンラインストア（ECサイト）でファッションアイテムを購入する際に、 一回の買い物で使用してもよいと思う上限金額を教えてください」と質問した。

その結果、「1000円～3000未満」は11.0%、「3000円～5000未満」は26.9%、「5000円～1万円未満」は37.9%で、1万円以下を選んだ割合は合計75.8%だった。

上限金額が1万円以上の回答者の割合は、「1万円～3万円未満」が19.2%、「3万円～5万円未満」は1.1％、「5万円～10万円未満」は0.6%、「特に上限はない」は2.8%（選択式・単一回答、n=182）。

「ウェブルーミングの利用が多い」は54%

インターネットやソーシャルメディア、アプリなどで情報収集してから実店舗で購入する「ウェブルーミング」の傾向も調査した。

「衣服やファッション小物、アクセサリーなどのファッションアイテムについて、何で調べて/見て、どこで購入することが多いですか」と質問。これに対し、「インターネットやソーシャルメディア、アプリで調べ、実店舗で購入する 」と回答した割合は54.2%で過半数を超えた。

年代別で分析すると、20代が68.6%で最多。30代は55.4%、40代は50.2%、50代は46.3%。「実店舗で購入する」と回答したユーザーに理由を聞いたところ、「実物を見て購入したい」が86.3%で最多だった。 

オンラインで情報を収集する方法は、「ファッションブランド/企業のウェブサイト」が50.2%、「ファッションブランド/企業のモバ イルアプリ」が43.5%、「一般人の SNS」が27.5%で上位にランクインしている（選択式・複数回答、n=448）。

決済手段はECならカード、実店舗では現金が最多

オンラインストアや実店舗でファッションアイテムを購入する際、主に使用する決済手段を質問した。

オンラインストアの上位は「クレジットカード」（74.6%）、「後払いサービス（コンビニ後払い、 ツケ払い、Paidyなど ）」（35.5%）、「代引き」（26.8%）、「携帯キャリア系サービス」（8.7%）（選択式・複数回答、n=414）。

実店舗では「現金」（78.0%）と「クレジットカード」（56.3%）の比率が高い（選択式・複数回答、n=490）。

調査はジーユーのプロジェクト「リアルファッションラボ」が実施した。「リアルファッションラボ」はファッショントレンドの調査・研究を行い、消費者が発信している情報や実績に基づくデータを踏まえファッショントレンドに関する情報を定期的に発信している。 

調査概要

• 調査期間：2018年5月23日~5月29日
• 調査対象：ジーユーアプリ会員
• 調査方法：オンラインでのアンケート調査 

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オリジナル記事：高いファッションはECで買わない？ ネット購入時の上限額1万円未満は7割強
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男性と女性での検索キーワードの違い

まず、男性と女性でブーツに関する検索キーワードの違いを見てみましょう。

「ブーツ」と一緒に検索されるキーワード（ヤフー調べ）

男性は、「スノーボード」「バイク」「サーフブーツ」など、スポーツに関するキーワードと一緒に「ブーツ」を検索する事が多いのが特徴。特定のブランド名のほか、「おすすめ」「手入れ」「選び方」といったキーワードと供に「ブーツ」を検索することも多いようです。

一方、女性は「レインブーツ」「レースアップブーツ」「ムートン」といったブーツの種類ごとの検索、「袴」「着物」「キッズ」など、コーディネートを想定した複合検索が多いのが特徴です。 また、「いつまで」という検索も多く、時期を気にしている様子がわかります。

冬・春（1月、2月、3月）の検索ワード

次に、季節ごとの検索キーワードの違いを見てみましょう。

袴や着物と一緒にコーディネート

袴のレンタルショップ「LAKUSA」のリリースから画像を編集部が追加

女性は1～3月の終わりにかけて、「ブーツ」と一緒に「袴」「卒業式」「子供」「小学生」「着物」といったキーワードを検索しています。

また、「袴とブーツ」のコーディネートは日常的に使うものではないため、ネットに情報を求めている様子もうかがえます。なかでも、全体の印象に影響するブーツの「長さ」や、卒業式などフォーマルにふさわしい「色」を調べる検索数が多めです。

「袴 ブーツ」の検索数の推移（年間、ヤフー調べ）

スノーボードやスキーとの検索数が増加

1～2月は、男性を中心に「ブーツ スノーボード」の検索が増加します。一緒に検索されるキーワードは「おすすめ」「選び方」「履き方」などです。

同じ時期に「スキー」の検索数も増加しますが、ボリュームはスノーボードの方が3倍以上多い状態です。

ちなみに、「ブーツ バイク」も男性が多く検索するキーワード。こちらは、季節による検索数の増減が少ないのが特徴です。

「バイク ブーツ」の検索数の推移（年間、ヤフー調べ）

春（3月、4月、5月）にブーツを履くのはおかしい？

「ブーツ 春」というキーワードと一緒に「いつまで」「おかしい」「時期」といったワードが合わせで検索されています。春にブーツを履くことがおかしくないか気になる女性が多いようです。春にぴったりのブーツを提案したら、人気商品になるかもしれませんね。

3月後半から5月には「収納」「100均」「アイデア」など収納方法、「手入れ」「汚れ」「カビの取り方」「しまう前」など、手入れに関するキーワードも検索が増える時期です。「ブーツ」に合わせて手入れ方法や収納方法もキーワード対策しておきたいですね。

夏（6月、7月、8月）にもブーツを履く？

6月になると、意外なことが。「ブーツ」は「夏」というキーワードと一緒に検索され始めているんです。

7月に検索数がピークとなりるのですが、暑さが本番を迎える頃に夏用のブーツやコーディネートを探していることがわかりますよね。ちなみに、検索している男女の割合はおよそ6:4です。

「ブーツ 夏」のキーワードは7月がピーク（画像提供：プチ・シャレット）

レインブーツは梅雨の時期だけでなく、秋にも需要がある

数あるブーツの中で検索数が最も多いブーツは、「レインブーツ」です。日本列島が梅雨入りする5月末～6月末の検索ボリュームが多いのは想定内かと思います。が、しかし、秋雨の降る10月も、例年検索ボリュームが上昇するんです。ネット通販事業者さんはこの商機を逃さないようにしましょう。

「レインブーツ」の検索数の推移（ヤフー調べ）

秋・冬（9月、10月、11月、12月）、ブーツが最も多く検索される時期

8月の中旬から12月にかけて「秋」「トレンド」「コーデ」などのキーワードと一緒に検索されます。1年間で10月下旬から11月が最も多く検索されますので、この時期の前には商品を露出。その年のトレンドや売れ筋の傾向を把握しながら販売施策を打つようにしましょう。

「ブーツ」の検索数の推移（年間、ヤフー調べ）

まとめ

今回は「ブーツ」に着目し、検索キーワードの男女別の特徴や、季節の傾向を探ってみました。ブーツに限らず、“ニーズは特定の季節だけ”と思い込んでいる商材ってありますよね。

切り口、視点を変えると、さまざまな消費者の需要が見えてきます。そして、SEM対策、モール内の販促、SNS対策などさまざまな打ち手を売っていきましょう。

商品や販促のタイミングなどの参考になれば幸いです。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：検索キーワードから「ブーツ」を通年で売るための基礎知識。多様な消費者ニーズの存在を知ろう！ | ヤフーの検索ニーズから学ぶ「トレンド研究所」
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中長期で売上高1000億円へ、「ユーザー評価」を露出に反映

――今回、子会社化したことでの変化やメリットとは。

「基本的には変わらないというのが正直なところ。ただ、クルーズグループのビジョンとして100人の経営者を生み出していくミッションがあるので、自身もグループの役員として全うしなくてはいけない。ショップリストの中長期ビジョンは『500万人のユニーク購入者×年間購入単価2万円』で、売り上げ1000億円を目指している。実際に500万人以上の訪問者は来ているので、そこで100%購入してもらえれば確実に達成できる」

売上高の推移（編集部がIR資料をキャプチャして追加）

――昨年からショップリスト内で行っていた新規事業のEC支援サービスも本格化していく。

「ショップリストのシステムをそのまま外部提供する新会社のCROOZ EC Partnersでは、他社のプロモーションから物流などすべてを支援している。自分たちが実際にサイトを運営していきたという強みがあり、また、これまで成長してきた中でフェーズごとに合わせたノウハウを提供することができる。この事業はこれからの柱になることが期待できる」

――ショップリストでスローガンとしていることとは。

「立ち上げ当初から『世の中のインフラをつくる』ということをビジョンに掲げてきた。よく例えるのが『電車』で、決められた時間に来て乗れば確実に目的地に着けるが、そのことに対して人は特別な感謝などを抱かず当たり前に利用している。感謝を持たないということは日常的に使っていてそれが自身の生活の一部になっているということ。自分たちもそのような当たり前を作りたい」

――出店者向けのカンファレンスでは毎年キーワードを発表している。

「まず、17年のキーワードが『ユーザーギャップゼロ』だった。これは開設5年でかなりのブランド数と売上高を作ることができた。その一方で売り上げ先行型で来た分、『写真と印象が違う』『サイズが合わない』といったユーザーギャップが起きることも一部であった。ECはいくら新規をとっても、既存の積み上げがないと成長しない。リピートを得るためにギャップを埋める作業が必要だと感じ、17年度は整備の年と位置付けた」

――具体的に取り組んだこととは。

「この1年間、様々な指標をもとにユーザー評価を緻密に計算して見える化し、商品の露出頻度などを変えていった。結果、17年度は第3四半期までで2回目転換率がある程度改善できたので、第4四半期では広告宣伝を復活してまた売り上げを伸ばすことができた」

張本貴雄社長

――ユーザー評価の仕組みとは。

「様々な細かい指標から成り立っているが、例えば配送遅延率、欠品率、レビュー、新商品の投入型数などがあり、それらの項目をもとにユーザー評価を算出している。出店者にはその評価内容を毎月提示しており、最優先で改善すべき課題が分かるようにしている。やはり出店者も改善すべき内容が分かれば改善してもらえる。仮に配送遅延が起きるようであれば、『全SKUを1ピースずつでも当社の倉庫に入れておいてもらうことで改善しましょう』という形で一緒に解決していく。そうしていくことでユーザーギャップが埋まり評価が上がっていく」

――ユーザー評価が上がることのメリットは。

「顧客が商品検索した際にユーザーギャップのない商品から上位に表示される仕組みがある。また、ユーザー評価が高い出店者はメルマガのほかにサイト上で発信している『ブランドニュース』という枠で新商品情報や商品づくりの背景などをアピールすることもできる。ショップリストは広告があるモールではなく、露出の枠をお金では買えないので、（露出機会を増やすためには）質を高めていってくださいという方針。実際にユーザー評価が上がった店舗は売り上げが大きく変わっている」

――今期は「サーチ×ファインド×バイ」をキーワードとしている。

「現状25万型商品・130万SKUを展開しているが、今のECは画像で探す時代。『探しやすい体験を提供して好きな商品に最短で出会える』ということをテクノロジーで解決するということが今年のテーマ。AIを使った画像検索は7月頃から試験的に開始する予定。リアルで買い物している時に気に入った商品を撮影してその画像を使って（近い商品を）検索できるようなイメージ。

当然、「ユーザーギャップゼロ」も並行して進めていく。『サーチ×ファインド×バイ』はあくまでも手段であり、時代と共に変わっていくもの。この両輪を上手く回して行けるプラットフォームになりたい」

有店舗ブランド開拓進む、秋に倉庫新設で物流拡充

――中長期ビジョンの「年間購入単価2万円」に向けて、年4回のメガセールで1回当たり5000円という購入額を一つの目安としているが、そこへの展開としては。

「現状の年間購入額は約1万4000円。あとは1回5000円程度の買い物で2万円近くになる。5000円を年間購入者数160万人にかけるだけで80億円くらい変わる。ここが金脈となるところだが、そこに対して顧客に無理して買わせてしまうと絶対にLTVは続かない。

1000円の商品を年間12回買う人もいれば1回に2万円分買う人もいるなど様々なので、あまり『2万円』や『購入回数』をドライバーにはしていない。明確に取り組んでいるのは欲しい商品にすぐ出会えてギャップを生じさせないというところ。確かにメガセールをやっているが、『ガンガン売っていく』ということではなく、一つのお祭りとして新規にとって買いやすい環境をつくるという狙いがある」

中長期事業方針（編集部がIR資料をキャプチャして追加）

――では一番重視しているKPIとは。

「購入単価ではなく、訪問者数とコンバージョンを見ている。訪問者数が500万人を超えていることは事実。この人たちが100%買ってくれるためにはどうするべきかということを一番に考えている」

――そのために今期取り組んでいくこととは。

「とにかく、リアル店舗を持つブランドの出店開拓を進めること。以前（2016年秋）にフォーエバー21さんに出店していただけたが、それは（他の出店者誘致において）大きなフックにもなった。直近で言えば、ワールドさんやストライプインターナショナルさんにも出店していただいたが、こうした大手アパレルに出ていただけると動き出す企業が出てくる。

今までショップリストはウェブブランドが集まるサイトと認識されており、リアルの会社にとって『数千億円の売り上げを持つアパレル企業がなぜ200億円規模のモールに出店するのか』ということを言われていた。しかし、実際にショップリストが成長しており、（アパレル企業の）EC化率が伸び悩む中で出店の判断をしてもらえるようになってきている。

また新たに出店が決まっているところもあり、今期はかなりの数のリアルブランドが拡充できる。これはSEOの観点からも非常に良く、また顧客にとっても普段から使い慣れているブランドがあることで安心感も持てる。リアルのブランドだけに限らず、1年間で純増100ブランドというイメージで行ければ。もちろん『ファストファッション』という領域は崩さないでいく」

――そのほかに強化すべきポイントは。

「やはり、買いやすさの部分。現状で130万SKUを扱っていて、約1万5000平方メートルの倉庫に約100万SKUを保管している。今年11月にはそこから車で10分程度の距離に約4万5000平方メートルの新しい倉庫を作る。旧倉庫もそのまま残すため、保管倉庫として使える。今後は保管スペースが何倍にもなって届くスピードも速くなるので、ユーザーギャップを埋めることができる。

また、ブランドによってサイズの測り方も異なるので、自分たちの基準をしっかりと持って顧客に対して視覚的に分かってもらえるようにきっちりと整備していく。（オンライン試着サービスの）『バーチャサイズ』を導入したのもそうした理由からで、テクノロジーで担保している」

――集客面では、モールとも連動したウエブマガジン「LiSTA」を3月に創刊した。

「幻冬舎さんと組んで行っているが、これからは1年に1回、紙媒体を出すことも決まっており、この秋冬のタイミングで出す予定。雑誌社のコンテンツを作る力というものはやはりすごい。今後は全部自前やるというよりかは、それぞれの世界でのトップランカーと一緒に組んでやるという考え方になる」

――他のファッションモールで力を入れているPBへの興味は。

「中長期ビジョンの1000億円を達成するまでは全く考えていない。達成した時に、やるかやらないかを考えるだろう。やはり今の自分たちの規模ではPBを考える段階にないと思う。利益率も高いものなので良いとは思うが、今ではない。

また、PBとは企業にとってのプライベートブランドであって、顧客にとってのプライベートではない。顧客にとってのPBとは、別に企業がオリジナルで作ることではなくて、適正な価格帯やデザイン、サイズ感で、買って本当に良かったと思えるもの。そうした商品と出会える確率を上げることが自分たちプラットフォームの役割だと思う」

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：売上1000億円めざすファッションECサイト「SHOPLIST」の戦略を張本貴雄社長に聞く | 通販新聞ダイジェスト
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ユニクロは7月11日、人工知能（AI）を活用したチャットボット「UNIQLO IQ」の運用を本格的に開始した。ユニクロのアプリ上で、チャットボットがユーザーの買い物をサポートする。

「UNIQLO IQ」はアプリの中で起動するAIコンシェルジュ。会話形式で商品情報や着こなしの検索、店舗の在庫確認、オンラインストアでの購入などをサポートする。よくある問い合わせへの対応や、必要に応じてカスタマーセンターのオペレーターへの接続も行う。

商品のバーコードをスキャンすると、コーディネートの閲覧、在庫の確認もできる（画像は編集部がキャプチャ）

ユニクロは2017年9月から国内で「UNIQLO IQ」を試験的に運用。米国でも同様のサービスを展開している。

国内での試験運用中は「おすすめコーディネート」「トレンドキーワード」「カテゴリ検索」の機能を提供。7月11日からの本格展開に伴い、新たに6つの機能を追加した。

1. 人気ランキング……48時間以内の売上ランキングを商品カテゴリごとに掲載
2. シーンに合わせた着こなし提案……ユーザーが「旅行」や「バーベキュー」といった着用シーンを文字で入力すると、シーンに合わせた着こなしを提案
3. 商品カテゴリに合わせた探し方……検索件数が多い｢UT｣｢ジーンズ｣｢ギフト向け商品｣の3つのカテゴリを、より簡単に詳しく検索できる「UTファインダー」「ジーンズファインダー」「ギフト選び」のボタンを追加
4. 雑誌掲載情報の確認……1ヶ月以内に、日本の雑誌に掲載されたユニクロ商品を雑誌別に一覧で確認可能
5. 今日のラッキーカラー……毎日、星座別のラッキーカラーに合わせたユニクロ商品を紹介
6. 問い合わせ対応……オンラインストアの利用方法や配送方法など、よくある問い合わせに回答。カスタマーセンターのオペレーターによるライブチャットサポートにも接続

6月15日からは、「Googleアシスタント」上で、ユニクロオンラインストアの利用方法や配送状況など、よくある問い合わせに対応している。音声とテキストの問い合わせに回答。カスタマーセンターのオペレーターによるライブチャットサポートにも接続する。

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オリジナル記事：ユニクロがネット通販でAI＋チャットボットの買い物サポート「UNIQLO IQ」を開始
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アマゾンジャパンは7月13日、7月16日（月）12時から36時間にわたり開催する年に一度のプライム会員向けセール「プライムデー 2018」を前に、本年度の目玉商品や新たな取り組みを紹介した。

アマゾンが扱うほぼすべてのカテゴリの商品をセール価格で購入できるプライムデーは年々規模を拡大。今年は、昨年から6時間延長し、特選タイムセール商品を2倍用意するほか、プライムデー限定商品や会員先行商品を取りそろえる。日本でもプライムデーは好調で、過去12か月間の国内プライム会員の伸びは、過去最大に上るという。

2017年プライムデーからの12か月間、国内のプライム会員数は過去最大の成長だったという

プライムデー定番のアマゾンのデバイスとしては、昨年人気のFire TV StickやKindleに加えて、スマートスピーカーのEcho Dotが初めて特選タイムセールに登場。また、アマゾンブランドの各商品も初めて販売する。プライムデー期間中は、中小規模事業者の販売数も伸びており、2017年には世界で4,000万点以上の商品が注文されたという。

今年は、日本の特産品を扱うアマゾンの「Nipponストア」でもフェアを行い、なかでも福島県と熊本県の特産品が多数登場するという。福島県は、2017年から県産品を直販しようとアマゾンと協力しており、昨年の売り上げ15億円と目標を大きく上回った。熊本県も、調味料・麺類・お菓子のほか、熊本地震を記録したKindle本などを提供してきた。プライムデーに参加することで、県産品を日本全国へ、さらに広めていく。

Nipponストアのフェアで販売予定の福島県と熊本県の特産品

応援に駆けつけた、右：福島県の鈴木正晃氏（副知事）とキビタン。左：熊本県の原山明博氏（熊本県商工観光労働部 観光経済交流局長）とくまモン

予約開始されたばかり人気ゲーム「ポケットモンスター Let's Go! ピカチュウ・イーブイ」もプライムデーに

東京と大阪で実施する体験イベントでは、プライムデー販売商品の一部を手に取ることができる（写真は東京・羽田空港）

さらに今年から、Amazon Payを導入する事業者が自社ECサイトを使って初めてプライムデーに参加。日本では5社が自社ECでプライムデー限定セールを実施する。

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オリジナル記事：プライムデー2018の特選セールは昨年2倍の品ぞろえ、Echo Dotがセール初登場
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