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オンラインビデオ広告への期待 その1 『レリバンシーの醸成』

11 years 6ヶ月 ago

 インプレスR&Dから『DSP/RTB オーディエンスターゲティング入門』、『DMP入門』に続いて『オンラインビデオ広告入門』が出版されることになった。
 そこで、オンラインビデオへの期待に関して書いてみたい。

 その1は、テレビを中心としたマス広告による認知獲得と、検索など興味関心が顕在化したユーザーへの刈取り施策の間を繋ぐ役割に関してである。

 Webマーケティングの浸透で、関心が顕在化したユーザーの取り込み施策は一通り行き渡った。従来のマス施策による認知獲得もまた、TVの力が突出しているので引き続き出稿意欲は旺盛である。しかしよく耳にするのは、認知は十分に獲れているが、購入意向に結びついていないという話だ。

 さんざんテレビでやっているから「知ってはいる」。しかし関心を持つに至らない。
関心をもってもらって何らかの行動を起こしてもらわないと、ネットでも捕まえようがないのでプルの取り込みも出来ない。またそのブランドへの新規関心層を醸成しないと、既存顕在化層だけの刈取りに専念しても、いずれ畑は枯れてしまう。

 こうした状況を懸念している企業マーケターは多いと思う。

 つまり、マスによる認知獲得、つまりプッシュ施策と、何らかの関心を示したユーザーのプルに応える施策との間がなかなか繋がらないということだ。そもそもマス施策とネット施策が全く別の部署でやっていて連動する気がない企業も多い。


 『認知』と『興味関心の顕在化』にあるものは何か。
よく云われるのが『レリバンシー』つまり、「この商品(サービス)は自分に関係があるな」と感じることだ。それには自分事化する文脈が必要だが、そうした文脈はそれぞれのユーザーにあって、誰しもが「コレだ」と呈示できるブランドはむしろ少ないかもしれない。つまりテレビCMでレリバンシーまで醸成できる商品/サービスはいいのだが、最大公約数のメッセージだけでは「自分事化」しづらいブランドはこの辺を考えなければならない。

 テレビCMへの投資は大きな額だ。ただテレビは基本15秒しかないので、そのたった15秒で刺さる表現を開発しなければならない。
 ベムみたいに80年代から広告マンやっている者は、よく教わったと思うが、コミュニケーション開発には、「プロダクトコーン」という円錐を概念図にした考え方がある。ベースに「その商品の規格、スペック」、その上に「それによって消費者が得られるベネフィット」、ただベネフィットをそのまま表現するのではなく、「エッセンス」に尖らせて表現し、「刺さるクリエイティブを」ということだ。

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 例えば、○○デシベルしか出ないとても静かな掃除機があるとする。(これはスペック)、それによって得られるベネフィットは、「集合住宅でも夜ガンガン掃除機を掛けられる」なんだが、ただそれだけではなくて、「夜掃除出来ちゃうから、幼い子供たちと関わる時間が増えるシーン」をエッセンスとして表現する・・・となる。このエッセンスは若い母親をターゲットにするなら比較的誰しもに刺さるかもしれないが、こうしたたったひとつの文脈しかないコミュニケーションでは「自分事化」しないユーザーもたくさんいると言える。
 
 「コミュニケーションを尖らせる」のはいいが、この発想はやはり「15秒しかないから・・・」ということと、従来の「経験と勘」で「この表現で刺さるはず」という「作り手の思い」だけでCMをつくると、多くの「刺さらない」(自分事化しない)人を量産している結果になっている場合も多いのではないかと思う。


 もしカスタマージャーニー分析をしてみて、複数の「自分事化の文脈」が発見できたとしたら、テレビCMの最大公約数的なコミュニケーションだけでなく、オンラインビデオ広告を活用することで「レリバンシーの醸成」に効果が出るかもしれない。
 そのあたりに期待が高まるのが、「オンラインビデオ広告」と言える。

今回の「オンラインビデオ広告入門」にも記述しているが、海外での調査データにも、単純な広告認知を上げるだけなら、オンラインビデオ広告もテレビCMと同じ素材を使えばいいが、ブランドの特定メッセージ理解や購入意向をリフトさせるには、TVとは違うクリエイティブ素材を組み合わせて使う方がはるかに効果的という結果が出ている。

 その意味でTVCMとはまた違うクリエイティブ開発の考え方がオンラインビデオには必要だろう。広告主企業の方々と一緒に考えて創っていく「開発プロセス」が大事かもしれない。

GoogleのHTTPSアルゴリズムで証明書の公開鍵長は条件にならない(ただし 2048bit が推奨)

11 years 6ヶ月 ago

HTTPSをランキング要因として利用することをGoogleは先日発表した。このとき、サーバー証明書に使われる公開鍵長は今のところは条件にならない。HTTPSでありさえすれば、評価が上がる対象になる。ただしGoogleの推奨は2048bit。

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Posted on: 海外SEO情報ブログ - SuzukiKenichi.COM by Kenichi Suzuki

【海外SEO】鈴木謙一

Google、古いブラウザの検索機能の一部をサポートせず & スマホ端末での画像アップロード検索も終了

11 years 6ヶ月 ago

Googleは、古いブラウザの一部の機能の検索サービスでサポートをしなくなった。またスマートフォン端末での画像のアップロードによる画像検索も終了したようだ。

- Google、古いブラウザの検索機能の一部をサポートせず & スマホ端末での画像アップロード検索も終了 -

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【海外SEO】鈴木謙一

Web担当初心者必見!サイト運営・効果測定からソーシャルメディアまで幅広く学べる本のご紹介

11 years 6ヶ月 ago
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社内でWebを担当されているみなさまのもとには様々な要望が届くと思います。

  • この前のキャンペーンのページ、どれくらい見られてました?
  • 新サービスがスタートするけど、サイトに掲載はどうすればよいの?
  • もっとサイトに集客したいけど何か方法はない?
  • うちもソーシャルメディアやってみては?

など、とにかくWebに関するあらゆる要望が届くのではないでしょうか。
また、ある日突然、Webの担当者になられてこれからWebを勉強する、という方もいらっしゃるのではと思います。

「とにかくWebについて幅広く知りたい!」と思うことはありませんか?

こんにちは、ディレクターの「す」です。
今回は「とにかくWebについて幅広く知りたい!」という方におすすめの本現場のプロがやさしく書いたWebサイト運営・プロデュースの教科書をご紹介します。

内容は「コンテンツ編」「SEO編」から「効果測定編」など、体系的にまとめられていますので、そのとき知りたいところ、興味のあるところだけ読んでも理解できます。(下記の目次をご参照ください。)
また、イラストや図も多く、各セクションごとにPointも書かれているので、これからWebに携わる方でも理解しやすいと思います。

例えば、広告編では、Webにおける広告をわかりやすく解説してあります。
広告の種類や用語から出稿までの流れ、失敗しないための方法などが書かれているので、実際に検討する段階からある程度知識をつけることができます。
また、ソーシャルメディアのページでは、ソーシャルメディアの説明から、マーケティングとの関係、体制づくりなど実際に導入する前に知っておきたいことが書かれています。

社内でWebを担当されている方、Web担当者になられた方へ

日々様々な要望が届くため、幅広知識が求められることが多いかと思います。
まとまった本をお探しのときは参考にしてみてください。
また、幅広く網羅されているので、ある日突然Web担当者になられた方がWeb全般を勉強するのにも役立つかと思います。

目次

Chapter1 コンテンツ編
Chapter2 デザイン編
Chapter3 SEO編
Chapter5 ソーシャルメディア編
Chapter6 効果測定編
Chapter7 クラウド編
Chapter8 ジャンル選定編
Chapter9 コンテンツの中立性公平性編

「す」

顧客データベースと DCM の連携により、 オンライン広告とオフライン広告の KPI を統一して可視化。 機会損失の改善と広告費最適化へ。

11 years 6ヶ月 ago
Posted by 第一広告営業本部 不動産業界担当 統括部長 白石智良 / インダストリーアナリスト 冨永泰弘 / アカウントマネージャー 岡部沙友里

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「プラウド」ブランドなどの「住宅事業」を中核に、「ビルディング事業」や「収益不動産開発事業」など幅広く不動産ビジネスを展開する野村不動産株式会社。変化が激しい不動産マーケット環境への対応は、ビジネス全体の課題でもあります。この事例では、顧客データベースと DCM(ダブルクリック キャンペーン マネージャー)の連携により、オンライン広告とオフライン広告の効果比較を物件への「来場」という同一 KPI で実現した取り組みをご紹介します。


導入の背景と戦略

野村不動産では、東日本大震災の復興需要や 2020 年東京五輪に向けた建設ラッシュによる資材費や人件費の高騰など、環境の変化やリスクに対応すべくマーケティング戦略の効率化を推進しています。しかし効率化の課題の 1 つとなっていたのが、広告メディアによる KPI の違いです。

不動産業界では一般的に、チラシなどオフライン広告の KPI は来場者数、オンライン広告の KPI は資料請求数と、異なる指標で管理しており、オフライン広告とオンライン広告で正確な効果の比較ができませんでした。野村不動産ではこれまでにもこの課題に対する施策を実施してきましたが、今回さらに先進的な仕組みにより「来場」という KPI で両メディアの効果を正確に計測し、投資対効果の最大化を目指しました。(図 1 参照)


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(図 1) KPI 統一化の概要図


施策における工夫とポイント

まずは顧客データベースと DCM のシステム連携を構築し、オンライン広告から資料請求したユーザーの広告接触履歴(ファースト クリック~ラスト クリックまですべて)と、モデルルーム来場者の紐付けを可能にしました。加えて、来場お礼メール内のリンクに DCM のコンバージョン タグを設置することで、直接来場者(資料請求をしていない来場者)についても、来場前の広告接触履歴を計測できるようにしました。

施策の計画において配慮した点は、KPI の定義と計測の正確性です。来場お礼メールを活用したオンライン広告経由の来場計測は、メール開封だけでは技術的に正確な計測ができない場合があるため、メール本文のリンク クリックを計測ポイントに設定するなどの配慮が必要でした。また、ラスト クリック ベースだけでなくファースト クリック ベースでの各メディアの数値も分析し、より多面的な投資対効果を計測することで、社内各部署で今後の広告宣伝費活用の客観的判断ができるよう工夫しました。


実施後の結果

今回の施策の 1 番の成果は、オフライン広告とオンライン広告の KPI を同じ来場単価で比較した場合、オンライン広告の圧倒的な優位性が明確になったことです。(図 2 参照 *グラフはオフライン広告の数値を 100 とした場合の数値)

オンライン広告の来場単価は、オフライン広告の約 4 分の 1 という数値が確認できたことで、よりオンライン広告を重視した投資戦略を立てることができます。


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(図 2) オンライン 対 オフライン来場単価比較(都心一物件における結果)


オンライン広告の来場単価を広告メニュー別に比較すると、検索広告、リマーケティングの効果が非常に高いことも確認されました。(図 3 参照)さらに、広告が貢献した直接来場の件数も今回初めて可視化され、特に検索広告・リマーケティングが生み出した全来場件数の 41% が直接来場だった(従来の資料請求ベースでの計測では効果として認識されなかった)ことが明らかになりました。

また検索広告、リマーケティング全体の来場単価に対し、AdWords の検索広告、リマーケティングの来場単価は 29% 低く AdWords の投資効率が一層高いことも明らかになりました。


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(図 3) オンライン広告 メニュー別来場単価(都心一物件における結果)


野村不動産では、新規物件の存在を知ってもらうための「認知重視」と、既に興味を持ったユーザーにアクションを起こしてもらうための「コンバージョン重視」の 2 カテゴリでオンライン広告メニューを展開しています。今回の新しい KPI 計測でメニュー別に、より正確な投資対効果が把握できました。今後は、この数値を活用し、各広告メニューの目的に応じた予算配分と投資の最適化対策を推進していきます。

さらに、認知重視のオンライン広告の効果を「来場者が最初に物件を認知するきっかけとなった媒体=ファースト クリック媒体」と定義して、ファースト クリック ベースとラスト クリック ベースで比較しました。結果、ディスプレイ広告(リマーケティングを除く)はファースト クリック ベースで見ると来場への貢献が想定以上に大きかったこともわかりました。(図 4 参照)

計測方法は異なりますが、これは同じく認知度向上を目的としたオフライン媒体であるチラシの一般的な効率を大きく上回る数値であり、ディスプレイ広告へ投資をシフトし、認知を増やすことで来場数を拡大できる可能性もみえてきました。


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(図 4) ラスト クリック 対 ファースト クリック 来場単価(都心一物件における結果)


今後の展望

野村不動産では、かねてよりオンラインへの積極的な投資を行ってまいりました。一方で、事業リスクを鑑みると思い切った投資のシフトは難しいというのも事実で、チラシや DM といった従来の手法が占める割合は依然として小さくはありませんでした。

そのような状況で、今回の結果はむしろ従来の手法に依存し続けることのリスクを示すものであり、これらの投資対効果が数値で明示されたことは、思い切った投資判断を行うに足る非常に重要な成果だと考えております。

今後は、常に変化を続ける市場環境に合わせて我々自身も進化し、日本の不動産業界のマーケティングにおける「新しいスタンダード」を創出する存在でありたいと思います。


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(野村不動産株式会社 住宅事業本部 営業企画部長 市川 明典 氏)


*PDF 版の事例はこちらからダウンロードできます。
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野村不動産株式会社
http://www.nomura-re.co.jp/
「住宅事業」、「ビルディング事業」や「収益不動産開発事業」、企業不動産価値の最大化をサポートする「CRE(企業不動産)戦略支援事業・法人仲介事業」、「資産運用事業」などの不動産ビジネスを展開
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