広告/マーケティング系

株式会社オプトは10月1日、Facebookの利用に関する意識調査の結果を発表した。調査日時は7月19日～21日で、満15～69歳の男女個人1,295人（Facebookユーザー641人、ノンユーザー...

インターパブリックグループのマグナグローバルがプログラマティックな広告取引市場を予測。世界のプログラマティック広告費は、2018年に530億ドルにまで拡大するという。2014年の世界のディスプレイ広告費に占めるプログラマティックの割合は42％だが、日本のそれは20％以下。

スタートトゥデイは10月3日、ファッションコーディネートアプリ「WEAR（ウェア）」をサービス開始以来初めてバージョンアップし、他のユーザーが投稿したコーディネート例を「おすすめコーディネート」として自身のフォロワーと共有できる機能を追加した。撮影や投稿が苦手なユーザーでも、気軽に投稿できるようにして、アクティブユーザ

今週の要チェック記事はモール関連です。短い記事の中にYahoo!ショッピングの今後の動きがまとまっています。ポイントとしては「出店数／商品数」「訪問者数」「購買率」「リピート率」「EC関連サービス」の5つです。これらのキーワードについてどのように考えて、どう動いていくのかを知っておくとちょっと先の将来が予測できそうです

スマートフォンやソーシャルメディアの普及を裏付ける統計はいろいろあるが、都市部で実施した調査やオンラインのアンケートは数値が高めのものが多い。一方、総務省「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」は、全国125地点で実施された訪問留置調査であり、信頼性が高い。平成25年の同調査の速報は4月に公開されていたが、

日本郵便は10月3日、フランスの郵便会社、ラ・ポストグループと資本・業務提携を締結したと発表した。ラ・ポストの物流会社ジオポストと、香港の物流会社レントン・グループの間で資本・業務提携を結ぶ。日本郵政グループが海外企業に出資するのは初めて。海外拠点を使い、日本郵便による一貫した自社配送を行える体制を作り、安全な配送を荷

EC支援のSAVAWAYはECショップ向け業務管理パッケージ「サバスタ」利用店舗の状況を基に、出店店舗数と月商金額の相関性に関する調査結果を10月3日に公表した。それによると、月商が大きいEC企業は多店舗展開を行っているケースが多い状況が判明。一方、運営店舗数が少ないEC企業は月商規模が小さくなる傾向にあることが分かっ

通販・ECサイトを無料で開設できる「BASE（ベイス）」を提供するBASEは10月6日、ヤマトグループと提携し、商品集荷から倉庫保管、当日配送の物流サービスを一括してアウトソーシングできる機能を加えた。BASEのショップオーナーが利用できるアプリケーション「BASE Apps」に追加。ユーザーは物流に関する業務を、「B

スマホ向けソリューションのウィナスとECサイト運用代行などを手掛けるワンプルーフは10月1日、共同でクラウド型の多店舗在庫連動システム「sellco（セルコ）」の提供を開始した。多店舗在庫連動システムは商品数や注文数などに応じて料金を変更することが多いが、「セルコ」は一定の月額利用料で提供し、中小企業でも手軽に導入でき

株式会社博報堂のシンクタンクである「博報堂生活総合研究所」は10月1日、「生活インデックスレポート・消費動向編・10月（消費意欲指数・デフレ生活指数）」を発表した。「生活インデックス」とは、生活総研が...

オグルヴィ・アンド・メイザー・ジャパン合同会社は10月1日、「スパイクス アジア フェスティバル・オブ・クリエイティビティ 2014」にてシルバーを受賞したことを発表した。スパイクス アジア フェステ...

株式会社電通は、株式会社ホットリンクとiSentia Brandtology Pte Ltd（本社：シンガポール、以下「アイセンティア・ブランドトロジー社」）との共同で、顧客企業に関する海外でのソーシ...

ピンタレストが一部の企業に提供している広告サービスの機能を拡張するため、10月19日にプライバシーポリシーを変更する。そのうえでレポーティング機能を強化し、クリック後のコンバージョンを測定できるようにする。また、フェイスブックの「カスタムオーディエンス」のように、広告主の保有するデータでターゲティングできるようにする。

スマートニュース株式会社は、元グリー株式会社でネイティブゲーム事業をエンジニアリング面およびビジネス面から率いてきた、渡部拓也氏が広告プロダクトマネージャに就任したことを発表した。渡部氏は、大手通...