広告/マーケティング系

ビッグデータ解析のユーザーローカルは2月12日、「楽天市場」「Yahoo!ショッピング」「Amazon.co.jp」に出店している2万7000サイト超の販売価格などを自動で調査する「EC競合調査ツール」の提供を始めた。「競合店舗発見」「商品ジャンル分析」「取り扱い商品調査」といった機能を搭載。利用企業の販売戦略立案に役

株式会社電通、株式会社allfuz（以下「オルファス」）、株式会社インタースペース（以下「インタースペース」）の3社は、アプリのダウンロードなどと引き換えに実店舗の商品を"無料で"獲得できるクーポンサ...

デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社の持分法適用関連会社で東南アジア最大級のアドネットワークを運営するInnity Corporation Berhad（本社：マレーシア、CEO：Pha...

株式会社サイバーエージェントのアドテクノロジー商品の開発を行うアドテクスタジオは、スマートフォンデバイスにおけるアプリとウェブを横断したリターゲティング広告を実現するSDKの提供を開始した。 今回、提...

J.フロントリテイリングは、2007年に大丸と松坂屋2つの百貨店が経営統合した際に持ち株会社として設立された。老舗百貨店として多くの優良顧客を抱えているが、消費者の情報化への対応を主な目的として、オムニチャネルリテイリングへの取り組みを開始している。プロジェクトを推進する際にどのような課題に直面したのかを中心に、グルー

オムニチャネルのプロジェクトは、全チャネルをまたいだ変革が必要です。前回記事（【ユーザーエクスペリエンスの統一がオムニチャネル成功への第1歩】を参照）で記載したように、さまざまなチャネルにおいて統一のユーザーエクスペリエンスを提供するためには、部門を横断した体制作りが不可欠です。オムニチャネルを進めるプロジェクトにおい

株式会社電通は、2015年1月度単体売上高を発表した。業務別で見ると、プラスはインタラクティブメディアとクリエイティブのみで、4マス媒体は前年より売上を落としている。全社　　　：　1091億890...

大日本印刷株式会社は6日、デジタルサイネージ（電子看板）による訪日外国人向け情報サービスの実証実験を、仙台市内で行うことを発表した。実施期間は、2月9日～3月末。仙台市では3月以降に、国際会議などの開...

日中間の越境ECなどを手掛けるウィ・ジャパンは、訪日中国人観光客を対象とした日本でのO2O展開に乗り出す。中国大手のIT会社テンセントおよびネット旅行会社のシートリップとの連携によるもので、中国の有力SNSや中国語のブランドサイトを通じた日本商品の情報拡散、実店舗で利用できるクーポンの発行などで訪日時の来店を促進。中国

ECサイト運営代行のネットショップ総研とコンサルティング事業のオプティマイザーは2月9日、EC事業を再成長へと導く「ECリグロース・ソリューション」の提供を開始した。人材育成から戦略策定までをワンストップで提供し、EC事業を再成長へと導くECコンサルティングソリューション。自社内でのマーケティングノウハウの研究やEC戦

先週は詐欺や乗っ取り関連の記事と、それを防ぐ取り組みの記事が多く見かけられました。ネットショップは「ネット」というカテゴリでくくられてしまいますので、どこかで何か問題が起こると、全体に悪影響が出てしまいます。「自分のお店は大丈夫」と思わずに、安全に関してはやり過ぎなくらい力を入れて良いと思います。今週のニュース購入代金

日々の業務に追われながらのメルマガ作業は面倒だ。ダメ出しを受けながらようやく納得のいく文面を書きあげた後に待ち受けるのは、意外と厄介な“配信作業”。エクセルで一件一件ユーザーを登録したり削除したり、できあがったメールをBCCで配信したりするのは、思った以上に手間がかかるもの。なんとか作業を楽にする方法はないだろうか――