広告/マーケティング系

博報堂DYデジタルが、デジタルを活用したブランディングを支援する専門チーム「digital branding next」を発足し、独自のプラニング手法の確立とソリューション開発を推進する「Hakuhodo DY digital_branding」を始動。

アライドアーキテクツ株式会社は、株式会社キッズラインとの提携を発表した。子育て世帯へのマーケティングを検討する企業に対して、共同で総合マーケティング支援を開始する。キッズラインでは、オンラインでベビー...

株式会社博報堂DYメディアパートナーズ（博報堂DYMP）は、合同会社コンデナスト・ジャパンと共同で、女性の「ミレニアル世代」に関する調査結果を発表した。「ミレニアル世代」とは、西暦2000年以降に成人...

株式会社電通デジタルは、Veeva Japan株式会社とパートナー契約を締結したことを発表した。Veeva Japanは、米国Veeva Systemsの日本法人で、ライフサイエンス業界向けのクラウド...

株式会社フルスピードは、2018年4月期第2四半期（2017年5月1日～2017年10月31日）の連結業績を発表した。【連結経営成績（累計）】売上高　　　：98億2000万円（前年同期比　2.2％...

株式会社博報堂DYホールディングスは、子会社である株式会社博報堂・株式会社大広・株式会社読売広告社の、2017年11月度単体売上高を発表した。博報堂・大広は前年同期比プラス、読広は前年比マイナスだった...

電通と電通デジタルが、ビデオ広告を最適化するサービス「BRAND LIFT CHECKER」を開発。ユーチューブの動画広告で蓄積した2,978件のブランド効果測定結果をベースに、CMプランナーの観点による178項目のチェックと、データサイエンティストによる分析を加える。

株式会社サイバーエージェントは、インターネット広告事業において、企業のインターネット広告全体の配信データを活用し、全メディア横断でのコンバージョン最大化を実現する、AIシミュレーションシステム「CAA...

株式会社サニーサイドアップは、2017年度「PRアワードグランプリ」において、同社がPRを手掛けた「一般社団法人日本アンガーマネジメント協会PR・プロモーションプロジェクト」が、エントリー総数75件の...

株式会社電通は、2018年1月1日付で、下記の中部支社長人事を内定したと発表した。現在、常務執行役員 中部支社長の谷 尚樹氏は、同日付で離任し、執行役員となる。中部支社長（役員待遇）：松岡 聰［現...

トランスコスモス株式会社とLINE株式会社は2017年12月6日、「全国SNSカウンセリング協議会」を共同で設立したことを発表した。LINEは、CSR活動の一環として、滋賀県大津市や長野県と「LINE...

株式会社アサツー ディ・ケイ（ADK）は、同社の筆頭株主が、現在のWPP International Holding B.V.（WPPグループ）から、BCPE Madison Cayman, L.P....

NTTドコモが、D2Cと連携して「アドWi-Fi」の実証実験を開始。広告を表示することにより、企業が来店客へWi-Fiを無料または安価に提供できるサービス。

株式会社電通の海外本社「電通イージス・ネットワーク」は、米国のデジタルマーケティング会社「Swirl, Inc.」（スワール）の株式を100％取得することで、同社株主と合意した。スワールは1997年に...

朝日広告社は、CMO・ 部門長向けクラウド型統合マーケティング管理プラットフォーム 「ON AIR Analytics」において、流通・小売企業向けに特化した「ON AIR Analytics for...

LINE株式会社は、同社の広告配信事業の強化を目的として、スマートフォン向けの動画広告プラットフォームの開発・販売・運用を行うファイブ株式会社（以下FIVE）と資本業務提携し、同社を完全子会社化するこ...

株式会社3ミニッツと株式会社プラップジャパンは、SNSで影響力を持つ「インフルエンサー」の特性を把握することを目的に実施した、「インスタグラマー実態調査」の結果を公表した。Instagramで、仕事と...

Oath Japanが、オースのブランデッドコンテンツ部門である「RYOT Studio」を日本でも展開。14カ国に拠点を持つ次世代クリエイティブスタジオだという。