半数以上がアクセス解析を実施、もはや必須か/あなたの会社は平均以上? Web担大調査2008
TEXT:編集部 協力:インプレスR&D インターネットメディア総合研究所
2007年に引き続き、インプレスR&D インターネットメディア総合研究所は日本企業のWeb担当者2000サンプルを対象とした全国調査を行った(詳しい調査概要はこちら)。調査結果をもとに、企業のウェブサイトの活用実態を明らかにしていく。その中であなたの会社の位置が見えてくるはずだ。
自社のWebサイトを評価する上で、ダイレクトに数値となって反映されてくるのがアクセス解析だ。基本となるPV数はもとより、直帰率やコンバージョンなどその数値はWebサイトの問題を洗い出し、改善の糸口となる。Webサイトを運営していく上では必須ともいえるアクセス解析についてみていこう。
半数以上の企業がアクセス解析を実施
実施企業の2割は毎日データを確認
自社のWebサイトのアクセス解析を行っている企業は、定期(17%)、不定期(36%)合わせて53%と半数以上となっている(図1)。今後実施を予定している企業も14%に達し、アクセス解析が広く浸透していることがわかる。昨年と比較すると実施企業の比率は48%から5ポイントほど上昇、また行わないと回答した比率は36%から25%に大きく減少している。
次いで、実際に行っている企業担当者の確認の頻度をみると、毎日確認を行っている比率は2割を超えているものの、「決まっていない(随時)」が33%を占めている(図2)。
実際にアクセス解析を行っている担当者については、当然ながら「ウェブ担当者」が6割と最も高く、その比率は100人以上の企業ではさらに高まっている。回答者の中では中小企業の比率が高いこともあり、「経営者」自らが数値を確認するケースも34%と高いようだ(図3)。
アクセス解析を行ううえで確認する指標としては、一般的な「PV(ページビュー数)」が66%で最も高く、次いで「検索キーワード」が43%となる(図4)。確認している指標をWebサイトの効果有無別にみると、自社サイトのコンテンツに効果を感じている企業では「検索キーワード」や「経路」の比率が高く、反対に効果を感じるコンテンツがないと感じている企業では「PV(ページビュー数)」の比率が突出して高い(図5)。多くのコンテンツで効果を感じている企業では単一の指標のみではなく、より多くの指標を確認している。
この調査結果は、『インターネット白書2008』よりも詳細な分析データを掲載した『インターネット白書2008 リサーチャー/アナリスト向け特別調査報告書』シリーズの企業ウェブサイト編から抜粋したものである。Web担当者Forumでは昨年「2000人の独自調査データに見る日本のWeb担当者とサイト運営」として大規模な調査データを紹介する特集記事を掲載した。今回はその2008年版の調査結果となっている。
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