ネット広告の不快感、「ターゲティング」「広告内容」以上に「表示方法」が左右している【JIAA調べ】

ネット広告自体は9割が受容。約7割が良い点を感じているが、不快/不適切だとメディアを大きく毀損。

一般社団法人 日本インタラクティブ広告協会(JIAA)は、「インターネット広告に関するユーザー意識調査」の最新結果を発表した。インターネット広告に関するユーザー意識の「定量調査」(全国で一次調査5,000人、インターネットアンケートでの二次調査2,000人)で得られた結果と今後のJIAAの取り組みについて発表している。

“メディア”と“広告”の信頼は相互に影響大

まず「有名/信頼できるメディア(サイトやアプリ)」であっても「不快/不適切な広告」が掲載された場合、「メディアへの評価や信頼が下がる」とした人は50.9%と半数超。また「有名/信頼できる企業や商品の広告」が「不快/不適切なメディア(サイトやアプリ)」に掲載された場合も、「広告への評価や信頼が下がる」とした人が36.0%存在した。

こうした状況に対しJIAAは、広告モニタリング調査の実施、「不適切な広告クリエイティブ事例集」の作成、「JICDAQ」による認証事業の推進などで対応しているという。

インターネット広告への個人情報の利用などは67.8%が「許容する」とした一方で、32.2%は「いかなる場合でも情報は活用されたくない」と回答。そこでさらに詳細に「情報の活用を許容できる場合」を許容するとした1369人に聞くと、「情報の活用について停止できる設定がある」47.7%を条件にあげた人が多い。

不快に感じるインターネット広告はおおむね3タイプ

「不快に感じるインターネット広告」について聞くと、おおむね「不安・不快に感じるターゲティング広告の手法」「不適切/不快な広告内容」「不適切な広告フォーマット(表示のされ方)」の3つに分類された。特に広告フォーマットでは「閉じるボタンがわかりにくい広告」「意図しないクリックを誘う広告」「画面の大きな部分を占める広告」といった、ユーザーのコンテンツ利用を妨げるものが「実際に見たもの」「実際に見て、深いに感じたもの」のいずれでも上位を形成した。

こうした広告はアドフラウド(広告不正)にもつながるものであり、JIAAでは「Better Ads Standards」を支持するとともに、2020年11月に日本独自の非推奨フォーマットを「広告フォーマットに関するガイドライン」に定め、普及啓発を行っている。

一方ターゲティング広告については、不快・不信に感じたものとして「自分の検索・閲覧やクリックした内容に紐づくような広告」「自分が登録した情報に紐づくような広告」「違う端末やメディアでも追いかけられるような広告」といった、ターゲティング自体へのネガティブな要素が挙がったという。

約9割のユーザーが広告を受容

インターネット広告の受容について聞くと、「サービスの有料・無料に関係なく、広告はあっても良い」が2019年13.1%から2021年は18.1%に上昇。一方「広告があることで無料でサービスが利用できるなら広告はあっても良い」は77.6%から71.8%まで下がったが、約9割のユーザーが広告を受容していた。「広告が表示されなくなるならサービスが有料でもかまわない」10.1%はほぼ変動なしだった。

またポジティブな意見・エピソードを聞くと、69.1%が「インターネット広告には良い点がある」、51.6%が「ポジティブな実体験がある」と回答した。自由回答では「新しい洋服を買おうと選んでいたとき、今までの検索履歴から、私の趣味にあう洋服がおすすめされた」「インターネットショップで興味のある商品の広告が出てきて、サイトを訪れて商品の詳細を調べた」「近隣の店のセール内容を知ることができた」などの具体的エピソードがあがったという。

調査概要

  • 【調査対象】全国15~69才男女、インターネットを毎日利用する人
  • 【調査方法】インターネット調査
  • 【調査時期】一次調査:2021年9月17日~21日/二次調査:2022年2月18日~21日
  • 【サンプル数】 一次調査5,045サンプル/二次調査2,020サンプル
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