「ネット広告に対する不信感・嫌悪感」に対する改善、ユーザーからは肯定的な反応【日本インタラクティブ広告協会調べ】

5グループ×1グループ4名=計20名に対して、インタビュー調査を実施。
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日本インタラクティブ広告協会(JIAA)は、「2020年インターネット広告に関するユーザー意識調査(定性)」(オンラインでのフォーカスグループインタビュー)の内容を発表した。全国5,000人を対象に行った「2019年インターネット広告に関するユーザー意識調査(定量)」の結果をもとに仮説を立てたうえで、20名のインターネットユーザーから、インターネット広告に対して感じている本音を聞き取っている。

定量調査に基づく仮説を検証、JIAA施策の方向性を確認

2019年の調査では、ユーザー意識について、以下のような点が指摘された。

参考
ネット広告への強い嫌悪感、テレビや新聞の倍以上に。「しつこい」「邪魔」が3割超【JIAA調べ】 | Web担当者Forum
https://webtan.impress.co.jp/n/2019/12/17/34880
  • インターネットは「生活の中心のメディア」になっており、1日の利用時間は3時間半超。
  • ユーザーの6割がインターネット広告の役割やメリットを理解しており、9割が広告を受容している。
  • 一方でネット広告は、他メディアに比べてネガティブイメージが強い。
  • 3割の人が、ネット広告を「しつこい/不快」「邪魔な/煩わしい/うっとうしい」と感じている。
  • ユーザーの8割が、「個人に関わる情報を広告に活用すること」に不安を感じている。

この結果を受け、JIAAではいくつかの仮説を立て、ユーザーに対するインタビュー調査(定性調査)を実施。ユーザーの声を踏まえたうえで、以下4つの結論を導き出している。

  1. インターネットメディアとインターネット広告への評価は相互に影響し得る。
  2. 嫌悪感の強い「広告表示のされ方」「広告の表現内容」「業種やサービス」に対する改善施策は有効。
  3. ターゲティングに不安がある一方、興味関心に合った広告を望むポジティブな意見も存在する。
  4. 信頼性向上には、ユーザーの本音を傾聴しつつ、業界の施策について認知を高めることが必要。

JIAAでは、広告表示のされ方、広告の表現内容、ターゲティング、業種やサービスによる掲載判断などについて、さまざまな施策を行っているが、その意図・内容をユーザーに広く浸透させていく必要があると考えているという。また、広告が過剰表示される状態、記事と広告が曖昧な状態への不信感の声も多く、JIAAでは今後、さらに定量・定性両面で調査を行い施策に反映させていく方針だ。

調査概要

  • 【調査対象】全国20~49歳男女のインターネットユーザー(Webリクルート)
  • 【調査方法】フォーカスグループインタビュー(オンライン実施)
  • 【調査期間】2020年11月7日~8日
  • 【有効回答数】5グループ×1グループ4名=計20名

 G1:ネット広告高リテラシー・PC利用
 G2:ネット広告高リテラシー・スマホ主利用
 G3:ネット広告低リテラシー・PC利用
 G4:ネット広告低リテラシー・スマホ主利用
 G5:女子大生(ネット広告リテラシー・ 利用デバイスは混在)

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