コロナが収束したらリアル店舗に行きたい人が4割以上、「実物を見たい」「商品を比較したい」がカギ【電通デジタル調べ】
電通デジタルは、「リテールDX調査(2021年版)」の結果を発表した。リテール(個人消費者向け小売)業界、リアル店舗のなかでも、とくにコロナ禍で影響を受けたと思われる6業態(コンビニ、ドラッグストア、スーパーマーケット、百貨店、外食、銀行)に焦点を当てた調査となっている。
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コロナで店舗への来店頻度が減少
まず、コンビニ・ドラッグストア・スーパーマーケット・百貨店・外食・銀行という6業態ごとに、「コロナ前後での来店頻度の変化」を聞くと、どの業態でも減った人のほうが多かった。特に「外食」は、「増えた」3.7%に対して「減った」は55.5%にまで達している。
「来店頻度が減った理由」を聞くと、「人との接触を避けたいから」68.8%が圧倒的多数で1位。以下「1度にまとめ買い(まとめて手続き)するようになったから」28.9%、「インターネットサービスの方が便利だから」15.4%が続いた。
コロナ後、またリアル店舗を来店したい人は4割以上
一方でコロナが収束したら、その後は「以前のようにリアル店舗に来店する」という人は4割以上存在し、特に「外食」は67.9%と他より特に高い。一方で「銀行」は20.5%に留まっており、コロナ禍の影響は限定的だ。
さらに「来店頻度が元に戻る理由」を聞くと、「実物を見て購入したいから」「さまざまな商品を比較して購入したいから」が上位だった。このうち「百貨店」と「外食」について詳しく見ると、「店舗の世界観、雰囲気を楽しみたいから」「新しい出会いを期待しているから」「店舗でしか売っていない/食べることができないものがあるから」「コミュニケーションを楽しみたいから」といった、感覚的な回答が高い数字を示している。
最後に「デジタル技術の利用状況」を見ると、コロナ禍になって利用を開始したサービスとしては「セルフレジ」「セミセルフレジ」「モバイルオーダー」などが上位となっている。利便性より、いかに接触を避けるかという観点から導入・利用が進んだと思われる。
調査概要
- 【調査対象】東京都・名古屋市・大阪市に在住の15~69歳男女(会社員、パート/アルバイト、自営業/自由業、公務員、医療関係者、専業主婦・主夫、学生、年金が主な収入の人、勤めていない人、その他)
- 【調査時期】2021年8月11日~18日
- 【有効回答数】算出用サンプル数600サンプル(年代ごとに100サンプル)
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