コロナ禍でDXが進展するも「顧客の期待に応えられていない」企業が4割存在【電通デジタル調べ】

企業全体のミッションやパーパスを再定義することが成果への近道か。

電通デジタルは、「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査(2021年度)」の結果を発表した。2017年開始で5回目となる。

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企業全体のミッションやパーパスを再定義することが成果への近道か

まず、「DX(デジタルトランスフォーメーション)に着手しているか」を聞くと、2021年は81%だった。コロナ禍を経て2019年の70%、2020年の74%から増加した。「DXの重要度」についても計65.1%が「重要度が上がり経営テーマとなった」「重要度が上がった」と回答している。

DXの取り組み状況

新型コロナによるDXの重要度の変化

一方で、自社は「変化する顧客の期待に応えられていない」と感じている企業が39.2%に上った。「顧客の期待に応えられている」と回答した企業ほど、「すでにDXを完了している」「現在DXに取り組んでいる」といった回答の比率が高いことも明らかとなった。

変化する消費者や顧客の期待に応えられていると思うか

DXの取り組み状況×顧客の期待に応えられているか

さらに、DXですでに「成果が出ている」とする企業(=成果創出企業)と「(取り組んではいるが)成果がまったく出ていない」とした企業を比較すると、成果創出企業は、「デジタル時代に対応した事業ドメインへの進化」が最多で、以下「デジタル全社戦略立案」「新規サービス開発」が続いた。導入や既存事業でのデータ活用に留まっていないことがわかる。さらに成果創出企業ほど、ミッションやパーパスなどの経営指針の制定に積極的なことも判明した。

DXの取り組みの成果×DXの取り組みや計画している領域・内容

DXの取り組みの成果×ミッションやパーパスなどの経営指針が制定されていると思うか

調査概要

  • 【調査対象】従業員数500人以上の国内企業所属者(経営者・役員クラス、本部長・事業部長/部長クラス、課長クラス、係長・主任クラス)
  • 【調査方法】日経BPグループモニターおよび提携モニターを対象
  • 【調査時期】2021年9月29日~10月8日
  • 【有効回答数】3,000サンプル
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