コロナ禍でDXが進展するも「顧客の期待に応えられていない」企業が4割存在【電通デジタル調べ】

電通デジタルは、「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査（2021年度）」の結果を発表した。2017年開始で5回目となる。

企業全体のミッションやパーパスを再定義することが成果への近道か

まず、「DX（デジタルトランスフォーメーション）に着手しているか」を聞くと、2021年は81％だった。コロナ禍を経て2019年の70％、2020年の74％から増加した。「DXの重要度」についても計65.1％が「重要度が上がり経営テーマとなった」「重要度が上がった」と回答している。

一方で、自社は「変化する顧客の期待に応えられていない」と感じている企業が39.2％に上った。「顧客の期待に応えられている」と回答した企業ほど、「すでにDXを完了している」「現在DXに取り組んでいる」といった回答の比率が高いことも明らかとなった。

さらに、DXですでに「成果が出ている」とする企業（＝成果創出企業）と「（取り組んではいるが）成果がまったく出ていない」とした企業を比較すると、成果創出企業は、「デジタル時代に対応した事業ドメインへの進化」が最多で、以下「デジタル全社戦略立案」「新規サービス開発」が続いた。導入や既存事業でのデータ活用に留まっていないことがわかる。さらに成果創出企業ほど、ミッションやパーパスなどの経営指針の制定に積極的なことも判明した。

調査概要

• 【調査対象】従業員数500人以上の国内企業所属者（経営者・役員クラス、本部長・事業部長/部長クラス、課長クラス、係長・主任クラス）
• 【調査方法】日経BPグループモニターおよび提携モニターを対象
• 【調査時期】2021年9月29日～10月8日
• 【有効回答数】3,000サンプル