人材に関する“4つの常識”はすべて間違っていた! ガートナーが見直しを提唱【ガートナー調べ】

「今の会社で働き続けたい」という気持ち、日本は世界平均より低調。
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ガートナー ジャパンは、レポート「CIOが押さえておくべき人材の新常識」を発表した。

「人材に関する4つの誤った考え」をガートナーが指摘

このレポートでは、分析の結果として、“人材に関する4つの誤った考えと新たな常識”を掲げている。

【人材に関する4つの誤った考え】
×日本企業の従業員は、1社で長く働くことを好む。
×若者は、プライベートな時間を重視し残業を嫌う。
×ハイパフォーマーは、給与でつなぎ止める。
×必要になるスキルを予想し、教育すべきである。

たとえば、この調査において「今の会社で働き続けたいか」を聞いたところ、世界平均が39%であったのに対し、日本は35.8%で下回っていた。他の4項目についても、これまで常識とされていた考えと、異なる結果になったという。

ディスティングイッシュト バイス プレジデントでガートナー フェローの足立祐子氏は「『従業員を管理する』という発想から、『従業員エンゲージメントを強化する』という発想に転換することが有効です。従業員エンゲージメントの強化に当たっては、まずは人事や人材開発部門と協力してマネージャ層の意識改革に着手し、制度や慣行を段階的に改善していくことを推奨します」とのコメントを寄せている。

若年層においても違いがあり、ミレニアル世代(1980~1994年生まれ)は、ワーク・ライフ・バランスを重視する傾向が強い一方、Z世代(1995年以降の生まれ)は、むしろ業務を通して経験の幅を広げ、自己成長を実現することに期待を示す傾向が見られた。

足立氏はCIOに対し「自分たちの既存の手法や枠組みに対して相手に合わせるよう求めるのではなく、外部から持ち込まれる新しい手法や考え方を自分たちも取り入れられる状態をつくっておくことが重要となります」と推察している。

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