COVID-19禍で企業が発信する情報、消費者の2割は「頻度が高すぎる」と感じていた【アドビ調べ】

「紙媒体の多さ」「直近のプロモーションメール退会者の多さ」が海外に比べて目立つ。
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アドビは、「COVID-19禍における消費者動向調査」の結果を発表した。「消費者動向調査」(Consumer Outlook Survey)は、新型コロナウイルス(COVID-19)による消費者生活の変化をあきらかにすることを目的に、米国、APAC(オーストラリア、中国、インド、シンガポール)、日本の消費者を対象に実施された。

アドビはマーケターを対象に「マーケター動向調査」(Marketer Outlook Survey)を同時期に実施しているが、今回の調査は消費者が対象となっている。

参考: COVID-19の感染拡大で、キャンペーンの画像・文言を変更したマーケターは6割超【アドビ調べ】

日本は海外に比べ「健康」への不安が高め。「楽しみの見つけ方」が外出自粛の課題

まず「COVID-19の感染拡大で不安を抱えていること」を聞くと、日本の消費者は「個人あるいは家族の健康」87%に回答が集中。それに「経済/株式市場」48%が続いた。APACは健康:73%、経済:36%、米国は健康:73%、経済:44%で、日本は健康への不安がとくに高く、経済不安も海外に比べて高いことが判明した。

 

COVID-19感染拡大にともなう「外出自粛」については、「家族で過ごす時間が増えた」37%、「自由な時間が増えた」23%など、肯定的に捉えた回答も多い。一方で同じくらい課題をあげた人も多く、「楽しみを見つけることが難しい」24%が1位だった。一方、APACと米国では「孤独感」がもっとも多いが、日本は19%に留まっている。このへんは海外とのライフスタイルの根源的な差を感じる。

 

また、外出自粛で自宅時間が増えたことで、「食料品」「メディア(映画、ゲーム、音楽)」「書籍/電子書籍」「健康&美容関連商品」の購入頻度が、増加・維持の傾向が見えた。

 

購買する際の方法/手法においては、「宅配」「テイクアウト」などが増加したが、引き続き「店舗」の利用意向が強いジャンルもある。「食料品」85%、「リフォーム用品」75%、「衣料品」66%で特にその傾向が強かった。

一方、「書籍/電子書籍」「メディア(映画、ゲーム、音楽)」は「宅配」の利用意向が大きくなっている。外食においては「デリバリー」が「店舗」「テイクアウト」を上回っている。

 

「企業が発信する情報」と「消費者が求める情報」にズレ

「企業が消費者向けに活用しているコミュニケーションチャネル」(情報を受け取る手段)を聞くと、「電子メール」59%、「ソーシャルメディア」50%、「TV広告」48%がトップ3だった。また、日本の消費者は、75%が「企業コミュニケーションは適切に行われている」と感じている一方で、19%は「頻度が高すぎる」と考えていることが判明したという。

海外と比較すると日本は、「紙媒体での案内が多い」(日本:24%、APAC:15%)、「直近数週間以内にプロモーションメールを退会した回答者が多い」(日本:35%、APAC:28%)など、ズレを感じている消費者が多い。「企業によるCOVID-19関連の最新情報を求めている」64%という一方で、「受け取った情報が有益だった」とした回答者は34%にとどまっている。企業はこうしたズレをどう修正していくかが課題と言えるだろう。

 
企業コミュニケーションは適切に行われているか?
企業によるCOVID-19関連の最新情報は有益かどうか?

調査概要

  • 【調査対象】米国、オーストラリア、中国、インド、シンガポール、日本の10代~60代の消費者
  • 【調査方法】Advanisに委託
  • 【調査期間】2020年6月9日~16日(日本での調査実施期間)
  • 【有効回答数】各国約1,000人ずつ
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