COVID-19の感染拡大で、キャンペーンの画像・文言を変更したマーケターは6割超【アドビ調べ】

日本のマーケターの8割以上が「在宅勤務の長期化」に不安感。
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アドビは、「COVID-19禍におけるマーケター動向調査」の結果を発表した。「マーケター動向調査」(Marketer Outlook Survey)は、新型コロナウイルス(COVID-19)による企業マーケティングの変化をあきらかにすることを目的に、米国、APAC(オーストラリア、中国、インド、シンガポール)、日本のマーケターを対象に実施された。

長期化する在宅勤務に懸念を感じるマーケター、日本は海外より多い

まず日本のマーケターの「在宅勤務」の状況を見ると、在宅勤務で働いているのは66%。そしてそのうちの57%が「自宅で効果的に働くことに課題を感じている」と回答したが、米国(29%)やAPAC(33%)と比較してかなり高い。具体的な課題では、「自宅で仕事に適したスペースを設けること」30%が最多で、「自宅のIT環境で効果的に働くこと」25%、「仕事とプライベートの線引き」16%が続いており、日本の住宅事情が影響していると思われる。

 

なお「在宅勤務が長期化すると見込んでいる」とした日本のマーケターは83%で、これも米国(67%)やAPAC(77%)より高い。「長期的な在宅勤務に懸念や課題を感じている」とした日本のマーケターも27%で米国(20%)、APAC(21%)を上回っている。コロナで定着し、好意的な意見も多かった在宅勤務だが、いったん見直しする時期が来たように思われる。

COVID-19の感染拡大で、マーケティング施策や予算にさまざまな負の影響

続いてマーケティング施策への影響について質問した。「自社にCOVID-19関連のメッセージングやマーケティングキャンペーンを請け負うタスクフォースがある」は、大企業を中心に48%が「ある」と回答。具体的に過去2~3週間のマーケティングメッセージを見てみると、「COVID-19関連」68%、「COVID-19関連以外」63%、「セールスプロモーション」65%と、バランスよく発信されていた。

 

また、「COVID-19の感染拡大を受け、マーケティングキャンペーンの画像や文言を変更したことがあるか」を聞くと、62%が変更を行っており、具体的な内容では「人々が接触するビジュアル」64%、「密接なやり取りを表す表現」52%、「人が集まっているビジュアル」43%が上位だった。

 

マーケティング支出の変化はみられなかったが、今年後半にかけては、47%が「マーケティング支出を減少する」としており、変化なし(35%)、微増(16%)を上回った。

またCOVID-19をきっかけに、オンライントラフィックが増加した日本の企業は41%で、米国(44%)やAPAC(67%)と比較してもっとも低かった。

 

今後の見通しについて、日本のマーケターは悲観的で、「マーケティング投資がCOVID-19以前のレベルに戻るまでに一年以上かかる」としたのは21%で、米国(13%)、APAC(6%)を大きく上回っている。また「影響が一年以上に及べば、長期的な戦略に変更が生じる」としたのは79%、「マーケティングチャンネルの移行や優先するオーディエンスの変更を含めて、今後のマーケティング計画を変更する予定」としたのは82%に達した。

 
 

調査概要

  • 【調査対象】米国、オーストラリア、中国、インド、シンガポール、日本のマーケター
  • 【調査方法】Advanisに委託
  • 【調査期間】2020年6月2日~16日(日本での調査実施期間)
  • 【有効回答数】各国約300人ずつ
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