「デジタル・スキルの自己評価」「アプリケーション活用」「従業員の生産性」で、日本は最低レベル【ガートナー調べ】

“エキスパート”を自認する日本の企業従業員は4%に留まるが、インドは37%と自己評価が高い。
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ガートナー ジャパンは、世界の主要9カ国を対象とした調査「Gartner 2021 Digital Worker Experience Survey」の結果を発表した。2020年11~12月にかけて、米国、英国、ドイツ、フランス、日本、中国、インド、シンガポール、オーストラリアの企業従業員に対しアンケートを行っている(有効回答数:10,080人)。

デジタルスキルの自己評価、日本は他国に比べて低い実態

まず、ビジネス用途のデジタル・テクノロジのスキルについて、「自己評価(自身のスキル・レベルをどう捉えているか)」を聞くと、日本は「素人」10%、「中程度」52%、「熟練」33%、「エキスパート」4%だった。

日本は素人+中程度が約6割を占めるが、これは米国32%、欧州(英国、ドイツ、フランス)25%、APAC(中国、インド、シンガポール、オーストラリア)31%に比べてかなり高く、自己評価がもっとも低い状態と言える。自己評価がもっとも高いインドでは、「エキスパート」が37%に達しているが、日本は4%と10分の1近い。

 

また、仕事で利用する「ワークプレース系アプリケーション・ツール」の利用率を見ると、日本は4カテゴリのうち、「情報共有ツール」以外の3カテゴリについて、他地域より利用率が低かった。「まったく活用していない」の割合も高い。

【ワークプレース系アプリケーション・ツールの4カテゴリ】

  • コラボレーション・ツール:Webex、Zoom、Slack、Microsoft Teamsなど。
  • 情報共有ツール (クラウド・ストレージ):Dropbox、Google Drive、Box、Microsoft OneDriveなど。
  • トレーニング/ラーニング・ツール:CourseLab、EasyGeneratorなど。
  • リアルタイム・モバイル・メッセージング:WhatsApp、WeChat、Slack、LINEなど。
 

また在宅勤務やフレックスといった“柔軟な働き方”が従業員や組織の生産性に及ぼす影響について聞くと、ここ1年で在宅勤務時間が増えた従業員のうち、日本は「生産性が非常に上がった/やや上がった」14%、「変わらない」48%だったのに対し、他国は「生産性が非常に上がった/やや上がった」が23%~36%と日本を上回っていた。「生産性が非常に上がった/やや上がった」はインドがもっとも高く、49%にまで達していた。

 

調査概要

  • 【調査対象】米国、欧州(英国、ドイツ、フランス)、APAC(日本、中国、インド、シンガポール、オーストラリア)の従業員数100人以上の組織に所属する正社員
  • 【調査期間】2020年11~12月
  • 【有効回答数】10,080人
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