ニールセンが新型コロナの影響を大規模調査、「食習慣」が未来にわたって変化する可能性を指摘

世界70以上の国・地域で調査。日本を含むアジア11市場の動向概要を要約して発表。

冨岡晶（Web担編集部） 2020/4/2 8:00 調査／リサーチ／統計

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ニールセンは、緊急調査「新型コロナウイルスによる消費習慣への影響（2020年3月）」の調査結果を発表した。70以上の国・地域を対象としており、新型コロナウイルス（COVID-19）関連では世界最大規模の調査とのこと。日本では526名から回答を得ている。

「外食より自宅での食事を優先する」という傾向が急拡大

この調査では、中国、香港、台湾、日本、韓国、タイ、フィリピン、ベトナム、マレーシア、シンガポール、インドネシアの11国・地域がアジアから採り上げられている。その結果、「中国」「香港」「韓国」「マレーシア」「ベトナム」については今後、「外食より自宅での食事を優先する」との回答が高い数値を示した。これらの国・地域では「持ち帰り用食品」「食品宅配」の需要が高まっているが、今後は店舗の在庫管理レベルでも影響が出ると考えられる。

とくに中国は、86％が新型コロナウイルス感染拡大前よりも自宅で食べる頻度が増えていると回答している。香港は77％、韓国、マレーシア、ベトナムはそれぞれ62％と高い。なお日本は30％に留まっている。

「自宅での食事」「テイクアウト」「宅配サービスの利用」について個別に聞くと、日本は「自宅での食事」がむしろこれまでより下がっていることも明らかとなっている。これら傾向は地域により微妙に異なっており、日本では食品のデリバリーはほとんど増えていない一方で、タイは大きく変動している。

これについてニールセン東南アジア総責任者のヴォーン・ライアン氏は「消費者は何度も同じ店に来店しており、この行動は『パニック買い』を通り越していると言えます。消費者が『外出先での過ごす時間』から『より安全な家庭内での消費』へと移行しているようにも考えられます」とコメントするとともに、「まだ習慣化するかどうかはわかりませんが、自宅で過ごす時間を増やしたいとする傾向は、この先も残る可能性が高いだろうと思われます」と考察している。