アドビシステムズ、グローバル調査でマーケティング担当者の多くはチャンスを逸していることが判明

アドビシステムズは、米国、アジア太平洋、欧州の7ヵ国で、消費者とマーケティング担当者双方を対象にグローバル規模の調査「Click Here：オンライン広告の現状」を行い、6月13日調査結果を発表した。それによるとマーケティングにより個別対応型のエクスペリエンス(今までにない体験)を提供することでブランドに対する消費者の親近感を向上できるにもかかわらず、マーケティング担当者の多くはチャンスを逸していることが明らかになった。調査では「オンライン広告の効果は不十分である」と感じている消費者は32％、マーケティング担当者は21％だった。「バナー広告は効果がない」と考える人は消費者が49％、マーケティング担当者は36％だった。新聞や雑誌、テレビなど従来型メディアは、信頼性と効果の面で消費者が86％、マーケティング担当者91％と高いスコアを獲得した(デジタル情報源は消費者52％、マーケティング担当者68％)。調査は2012年4月、10月、11月に、各国を代表するサンプルに対してインターネットを利用して実施。調査対象は消費者が8750人、マーケティング担当者は1750人だった。

従来型メディアの広告を見ることが「好き」と答えた割合は、アジア太平洋地域の消費者が42％、欧州の消費者が36％、米国の消費者が31％の順だった。SMS広告を「迷惑である」と答えたのは米国の消費者が62％、マーケティング担当者が59％で、欧州は消費者が62％、マーケティング担当者は57％だった。アジア太平洋地域では割合が低く、消費者が34％、マーケティング担当者は24％だった。こうした結果から、マーケティング担当者は、デジタルマーケティングの可能性を十分に引き出せていないことが分かった。また、ターゲティング広告の表示に対し、「構わない」と答えた人は米国が74％、アジア太平洋が63％、欧州が71％だった。社会保障番号をはじめとした政府発行IDなどへの個人情報の提供に対し、プライバシー侵害にあたると認識している人は米国が86％、アジア太平洋が55％、欧州が60％だった。

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