Amazon広告を使い分けるには、内から外へ広げよ! (第3回)
2019年4月19日発売の書籍『Amazon広告“打ち手”大全 最強の戦略77』の一部をWeb担で特別公開。
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「内」から始めて
「外」に広げよ
Amazon広告では2つのソリューションを使い分ける
Chapter 1 準備 EC最重要チャネルを制する基本戦略
広告をAmazonのサイト内に掲載するか、サイト外に掲載するかで、目的や戦略、有効な施策は変わってきます。Amazon広告に取り組む前提として、「内」と「外」の2つのソリューションを理解しましょう。
「内」のAmazonスポンサー広告、「外」のAmazon DSP
Amazon広告には、大きく分けて2つのソリューションがあります。それぞれの特徴は以下の通りです。
Amazonスポンサー広告
Amazon内の検索結果および商品詳細ページから、宣伝する商品やブランドのページに誘導する広告を指します。配信面はAmazonのサイト内のみとなり、Amazonに出品している企業だけが出稿できます。さらに次節で述べる3つのメニューに分かれます。以前は「AMS」〈※1〉と呼ばれていたソリューションです。
※1 AMS
「Amazon Marketing Services」の略。2018年に行われたAmazon広告のリブランディングにより旧称となった。
Amazon DSP
Amazon内だけでなく、ニュースメディアやSNSなどの外部サイトの配信面にディスプレイ広告を掲載し、Amazonの商品詳細ページや自社サイトに誘導できます。Amazonに出品している企業はもちろん、出品していなくても利用できます。以前は「AAP」〈※2〉と呼ばれていました。
※2 AAP
「Amazon Advertising Platform」の略。AMSと同様、リブランディングにより旧称となった。
Amazonスポンサー広告は自社内での運用が可能
売れるサイクルをシンプルに構築しようで述べたように、商品詳細ページへのアクセスを集めるには自社サイトからの送客では足りず、広告による送客も重要になってきます。大まかには、これをAmazonの内部で実施するのがAmazon スポンサー広告、主にAmazonの外部で実施するのがAmazon DSPだと理解してください。
「内」と「外」のほか、両者にはもう1つ明確な違いがあります。それは「広告主となる企業が自社で運用可能かどうか」です。
管理画面で広告の出稿からレポーティングまでがすべて完結するAmazonスポンサー広告は自社、つまりインハウス〈※3〉での運用が可能です。一方、Amazon DSPはAmazon広告を取り扱う代理店、またはAmazonに広告運用を依頼する必要があります。
両者は広告の目的(何を成果とするか)によって使い分けますが、まずはAmazonスポンサー広告から始めて、さらなる拡大を目指す場合にAmazon DSPも併用するのが定石です。この前提のもと、以降の節を読み進めてください。(鳴海)
※3 インハウス
ある業務を外部業者に発注・委託せず、自社内で行うこと。ネット広告においては、出稿やレポーティングなどの運用業務を自社の組織や人員で行うことを指す。
Amazon広告は「内」と「外」でソリューションが分かれ、同時に「運用型」と「代理店型」という特徴があります。まずは「内」の「運用型」から検討しましょう。
2019年4月19日発売の書籍『Amazon広告“打ち手"大全 最強の戦略77』をWeb担で一部公開中
ネット広告は「3強」の時代へ。
ECの本丸を攻略するための“打ち手"を先駆者が提案
Google広告(旧AdWords)、Facebook広告に続く運用型ネット広告として、「Amazon広告」(Amazon Advertising)が急成長しています。
その最大の強みは、Amazonが持つ圧倒的な規模の「購買データ」を利用できること。商品を買いたいユーザーが数多くアクセスし、実際に購入していくAmazonという場が広告プラットフォームとして魅力的であることは、もはや疑いようがありません。
また、Amazon広告では購買データに基づいたターゲティングにより、外部のメディアサイトやSNSに掲載した広告から、自社商品のAmazon詳細ページなどに集客することも可能です。顧客となりうるユーザーを幅広いサイトから的確に見つけて売り場に呼び込む、強力な販促手段として期待が高まっています。
本書では、コンサルタントとしてAmazon広告にいち早く取り組んできた著者が、Amazon広告の自社運用、および代理店に運用を依頼する際の具体的な“打ち手"を提案。前提として知っておくべき知識や心構えから、Amazon内の検索・ディスプレイ広告、Amazon外でのターゲティングやリマーケティング、広告の評価と拡大に向けた施策まで、成果につながるノウハウを体系的に解説していきます。
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