編集部ブログ―池田真也

大手14サイトのウェブマスターによるサイト運営の裏側一挙公開、「企業ウェブ・グランプリフォーラム」レポート

「第5回企業ウェブ・グランプリ フォーラム」をレポート

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※4/16 15:10修正 「キヤノンWebサイト」のレポート内「4つのコンテンツ分類」に関して誤りがありましたので修正いたしました。
※4/19 13:00修正 東京ガス、厨BO!SHIODOMEの登壇者名に誤りがありましたので修正いたしました。

企業ウェブ・グランプリ事務局が2011年に開催した、「第5回企業ウェブ・グランプリ」の部門グランプリ受賞企業が各サイトの取り組みを発表する「第5回企業ウェブ・グランプリ フォーラム」が3月29日、東京のキヤノンマーケティングジャパン内で開催された。この記事では、計14サイトのWeb担当者らが語った、サイトの目的や成果、今後の改善案、受賞の反響など、フォーラムの様子を紹介する。

「企業ウェブ・グランプリ」は、企業Webサイトの担当者が互いのサイトを評価する、企業Webサイトのアカデミー賞として2007年にスタート。昨年の応募数は43社122サイトに上り、年々規模を拡大している。

関連情報
講演リスト
  1. 「キヤノンWebサイト」(キヤノンマーケティングジャパン株式会社)
  2. 「リコー早分かり」(株式会社リコー)
  3. 「富士フイルム・グローバルサイト(スマートフォン版)」(富士フイルム株式会社)
  4. 「サントリーチャンネル」(サントリーホールディングス株式会社)
  5. 「日本マイクロソフト ホームページ」(日本マイクロソフト株式会社)
  6. 「火で炊くコンロでごはん生活」(大阪ガス株式会社)
  7. 「厨BO!SHIODOME」(東京ガス株式会社)
  8. 「どんぐりプロジェクト」(東京ガス株式会社)
  9. 「制御機器入門」(パナソニック電工株式会社)
  10. 「THE PLANET ZERO」(日産自動車株式会社)
  11. 「日産自動車グローバルサイト」(日産自動車株式会社)
  12. 「JAL公式Facebookページ」(日本航空株式会社)
  13. 「ブラパン(みんなの下着白書)」(株式会社ワコール)
  14. 「三菱電機サイエンスサイト DSPACE」(三菱電機株式会社)

組織の作り方でWebサイト運用の効率が大きく変わる
ベストグランプリ/ガバナンス&ユーザビリティ部門グランプリ
キヤノンWebサイト」キヤノンマーケティングジャパン株式会社

増井 達巳氏
キヤノンマーケティングジャパン株式会社
増井 達巳氏

はじめに、昨年初参加でガバナンス&ユーザビリティ部門グランプリを受賞し、第5回のベストグランプリに輝いた「キヤノンWebサイト」のガバナンスを中心とした取り組みが、キヤノンマーケティングジャパン コミュニケーション本部 ウェブマネジメントセンター長の増井達巳氏によって紹介された。

「キヤノンWebサイト」は、キヤノンマーケティングジャパン(以下、キヤノンMJ)とキヤノンが共同運営するサイト。コミュニケーション/コンテンツ/システムという3つのマスターが職種として存在し、彼らが三位一体のWebマスターとして管理しているのがキヤノンMJの組織体制だ。1人ひとりが各分野のプロであり、それぞれが重なる領域があってこそ、良い仕事ができると増井氏は話す。

続いて増井氏は、部門賞を受賞したガバナンスについて、顧客主語と企業主語のギャップを埋めるものだと説明した。キヤノンMJでは、全社的に顧客主語であることを打ち出している。しかし、コンテンツオーナーとして顧客主語を意識できていても、事業部門からはトップページの目立つ位置に情報を掲載してほしいなど、企業主語の依頼が届きがちだ。「取り締まるのではなく、顧客主語を実践してお客様に最大の価値を提供し、企業としてお客様から価値をいただくためにガバナンスがある。正しい水先案内をするのがウェブのガバナンスという仕事であり、そのためには知識やコミュニケーション能力が必要になる」(増井氏)

また、実際に「キヤノンWebサイト」でコンテンツを掲載するまでのワークフローも紹介された。コンテンツの作成は、社内システム内で掲載申請が行えるようになっており、常時250ほどのジョブが動いているという。これらのワークフローは、プロジェクトマネジメントの知識体系であるPMBOKを用いてフローチャートを書き、システムへと落とし込んだ。

システム内では、プロジェクトの状況について開発、校了、公開状態などのステータスを確認でき、変更があればメールなどで共有される仕組みだ。ポリシー体系や社内規定も整備され、担当ごとの責任範囲も明確にされているため、ワークフローの中で責任範囲が不明慮になったとしてもすぐに確認できる。ルールに関するドキュメントは、項目ごとに分類されており、設計部門であれば「設計ルールセット」を、納品チェックの際には「検証・監査」ルールを見るなど、担当部署が必要な情報を簡単に得られるようになっている。

設計ルールには、ユーザビリティやアクセシビリティにどのように対応するのか(JIS準拠の仕様、レベルなど)もまとめられている。ただし、コンテンツによってどこまで対応するのかは異なるため、Web標準準拠が必須の「インフォメーション」と「レセプション」、準拠レベルの異なる「プロモーション」と「リレーション」の4つにコンテンツを分類している。まったく新しい新規サイトを作る場合でも、これらのルールセットを守ることで、ユーザビリティ・アクセシビリティを担保できると増井氏は話した。

最後に増井氏は、「ウェブはコミュニケーションツールなので、いつも横にはルールセットを置くべき」だと話す。「Web担当者、制作パートナー、コンテンツオーナーの責任が不明慮でルールセットがないと、大規模リニューアルができなかったり、大きなコストがかかることになる。これまでは、多少整理されていなくてもある程度はよかったが、今はすべての情報がウェブサイトにある。サイトの価値低下は企業価値の低下につながるため、ガバナンスが大事である」(増井氏)

ベストグランプリとして、サイトの基礎体力の部分を評価してもらいメンバー全員で喜びを分かち合ったと話す増井氏は、最後に、アクセシビリティJIS規格のシングルA等級対応拡大のためルールセットの改定を行っていると、2011年から2012年への取り組みを紹介し講演を終えた。