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ベイクルーズは7月30日、ECサイト「ベイクルーズストア」に、顧客が欲しい商品画像（雑誌画像など）をAI（人工知能）で認識し、類似商品を「ベイクルーズストア」内から検索できる新機能を導入した。

「こんな服が欲しいけど、どう検索したらいいか分からない」という顧客のニーズに応える。顧客が求めるイメージに近い商品を提案し、スムーズに希望の商品を買い物できるようにした。

検索で入力したビジュアルに類似した商品だけでなく、適したコーディネート提案まで行う。将来的にはECだけではなく、実店舗での活用も視野に入れる。スマホ向けECサイトに先行導入し、PC向けECサイトとアプリ版も対応する予定。

ギャプライズが提供するビジュアルAIテクノロジー「Syte」の導入で実現した。こうしたビジュアルAIテクノロジーを導入したのは、ベイクルーズが進めている「オムニチャネル」「ユニファイドコマース」の方針に沿った「店舗でもデジタル体験ができるサービス」だったため。

ビジュアル検索を取り入れたのは、分析ツール「SimilarWeb」で分析した結果、ファッション業界全体として「キーワード検索」経由の流入割合が低かったため。

「商品の素材感や色などのニュアンスが言葉で表現しにくく、理想のアイテムにたどりつくことができないのではないか」と仮説。顧客アンケートでは「ECサイトの検索UIの改善」がほぼ毎回1位となっており、課題があると感じていた。

商品の素材感や色などのニュアンスはテキストでは表現しにくく、キーワード検索によって理想のアイテムにたどりつくのが難しいというファッション特有の課題がある。さらに、キーワードで求める結果が得られないために、「絞り込み」を利用して商品を探したい人が多くなっているという。

「絞り込みを行わず、検索の段階で欲しい情報を得られるようにすべき」と考えたベイクルーズは、顧客に画像検索の導入についてヒアリングしたところ、3割近くのユーザーが「欲しい」と回答したため、改善を進めることにしたという。

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オリジナル記事：ベイクルーズのECサイト検索改善、AIが画像認識して類似商品を提案する画像検索を導入
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地域情報サイト「ジモティー」を運営するジモティーが、売り手と買い手の取引にオンライン決済を導入した。

ジモティーは「無料を含む、譲り合いの精神を中心としてきたことからオンラインでの決済機能を提供していなかった」。そのため、取引が有料の場合、モノの受け渡しを対面取引で行う際の現金支払い、もしくは事前振込、代引きなどを推奨していた。

決済の名称は「あんしん決済機能」で、代金は一時的にジモティーが預かり、出品者と購入者の双方が取引の評価を完了すると支払いを行うエスクロー決済を採用している。

商品の受け渡し方法は「出品者による配送」に加え、「購入者による引き取り」を用意しているが特長。「ジモティー」は地元の人同士が不要になったモノを対面で取引するサービスで、オンライン決済でもリアルの場での商品の受け渡しを提供する。

個人の不用品の売買はもちろん、地元の方向けに小売を行う法人の方が、オンラインで注文を受けオフラインで商品を受け渡すことができ、より早く、簡単に、安心して販売することが可能となる。（ジモティー）

「ジモティー」は個人に加え、法人の出品も可能。「ジモティー」をネット通販の“場”として活用することもできそう。ただ、ジモティーでは「オンラインで注文を受け、地元で直接商品を渡すクリック＆コレクト機能」としての活用を期待しているという。

ネットで商品を購入し、自宅以外のリアルの場所で商品を受け取る仕組みは「クリック＆コレクト」と呼ばれている。ジモティーは、「ジモティー」に出品する小売店などの、店内混雑を嫌う顧客の新規獲得、来店時の追加購入促進といった新たな販売機会につながる取り組みとして期待する。

「あんしん決済機能」の手数料は出品金額（商品価格+配送料）の5％。売上金振込の際に手数料（振込手数料250円、1万円以下の売上金振り込みの際には事務手数料250円）が発生する。

ジモティーは「あんしん決済機能」の提供によって、出品の際の利便性向上、小売店や飲食店のテイクアウト商品など、「地元ならではの商品を販売しやすくし、地産地消や地域経済の発展に寄与していきたいと考えている」と言う。

合わせて、地産地消の促進、地域経済を活性化させることを目的とした事業パートナーの開拓を進めるとし、パートナー企業の募集も始めている。

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オリジナル記事：地域情報サイト「ジモティー」がオンライン決済、ネット通販＆対面取引の“売り場”に
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画像の品質を保ちつつ、いかにページの表示速度を上げるかはどのECサイトにとっても課題だ。特に、Googleがページの読み込み時間、画像の安定性など、ユーザーエクスペリエンス（UX）を重視する検索アルゴリズムの変更を発表したことからも、今後EC事業者が画像の軽量化に取り組む必要性はますます上がるだろう。

人気アパレルブランドの「アーバンリサーチ」が2020年5月末から取り組んでいるデータ転送量削減、ECサイトの軽量化によるUX向上施策について紹介する。

Googleはサイト表示スピードを検索結果の評価として重視する

Googleは、ページの読み込み時間、インタラクティブスピード、画像の安定性など新しい「Webに関する主な指標」を取り入れる検索アルゴリズムの変更を発表した。今回のアップデートにより、ページの読み込み速度や、クリックに対する反応の速さなど、UXの要素が検索結果に影響を及ぼすことになる。

業務フローを変更せずに大量の画像を軽量化

こうした状況も含め、多くのEC事業者がサイトの軽量化に取り組んでいる。EC化率30%を誇る人気アパレルブランドの「アーバンリサーチ」もその1社だ。アーバンリサーチでは現在、約9割のユーザーがスマートフォンからECサイトを閲覧しているといい、画像点数を増やしながらどのように見やすく、買いやすいECサイトにするかが課題になっていた（アーバンリサーチの2020スピードランキングでは105位 ※計測期間は2019年12月27日～2020年1月10日までの14日間 https://netshop.impress.co.jp/node/7469）。

課題解決のために、2020年5月末に導入したのがウェブテクノロジの画像軽量化ソフトウェア「SmartJPEG 」（コマンドライン版）だ。「SmartJPEG」は、画質を落とさずにファイルサイズを軽量化する画像圧縮ソリューション。各画像の内容を自動で判断し、適切なファイルサイズに圧縮する。SmartJPEG（コマンドライン版）は、LinuxサーバーやWindowsサーバー、AWSなどにインストールし、サーバー側で画像を全自動で軽量化するというものだ。

「SmartJPEG」の導入指揮を執ったアーバンリサーチのデジタル事業部デザイン課マネージャー 尻江高昭氏は、「画像が軽量化したことで、導入前と比べてデータ転送量が約半分以下に削減。また、画像のファイル量も6～7割ほど削減した」と話す。

繁忙期は、月に5万枚以上の画像をアップロード

アーバンリサーチでは1シーズンに1万点以上の商品を扱っており、繁忙期は月に5万枚以上の画像をアップロードする。

導入時期は繁忙期に重なったが、ささげ担当者の業務フローを変更しないまま大量の画像を最適化できたことで、業務効率の改善にもつながっているという。

サイト上の画像の色味が実物と異なる問題の解消も

アパレルでは、「ECサイトの写真と実物の色味が違う」という問題が生じやすい。ファイルサイズの削減を優先し画像の圧縮率を高くすると、色味が変わってしまうからだ。「SmartJPEG」では、色味が変わりやすいビビッドカラーや生地の柄などもほとんど劣化が見られないという。

その理由について、SmartJPEGの営業を担当するウェブテクノロジの三上夏代氏は次のように説明する。

描写が細かくクッキリした部分が多い画像は、劣化しやすいので圧縮強度を弱くする。反対に、色や線の変化にメリハリが少ない画像は劣化が目立たないところまで圧縮をかける仕組みになっている。（三上氏）

以下4点はSmartJPEG使用前（左）と使用後（右）を並べている。画像を軽量化しても見た目に差がないことが分かる。

実際には以下の表のとおり、画像サイズの容量が削減されている。

コロナ禍で影響を受けるEC事業者向けにキャンペーンを展開中

「SmartJPEG」は、ウェブテクノロジが20年以上行ってきたゲーム映像の処理技術を元に作られている。長年蓄積してきたノウハウを活かし、自動で判別しながらも、まるでデザイナーの手作業で調整したような圧縮を行う技術が強みだ。ウェブテクノロジは新型コロナウイルスの影響を受けているEC事業者向けに、「SmartJPEGの利用料金12か月無料」キャンペーンを実施している。

SmartJPEG を通じて、ECサイトの強化や売上向上、コスト削減、リピーター増加、商品の訴求力アップなどを目指す企業を応援していきたい。コロナ禍によるインターネット回線の利用急増により回線の速度低下が起こったが、EC事業者のみならず、社会全体の回線負荷の軽減にも寄与できると考えている。（ウェブテクノロジ 三上氏）

キャンペーン期間は2020年8月31日まで。先着5社限定で、対象は、年商10億円までのEC事業者。キャンペーン後のアンケート、または導入事例インタビューへの協力を条件としている。

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オリジナル記事：アーバンリサーチのコロナ禍におけるUX対策。データ転送量軽減＆サイト軽量化でSTAY HOMEのEC需要対応事例
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※期間内のPV数によるランキングです。一部のまとめ記事や殿堂入り記事はランキング集計から除外されています。

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オリジナル記事：2019年のネット通販市場は19兆円／最も読まれるメディア1位はEメール、2位はLINE【ネッ担アクセスランキング】 | 週間人気記事ランキング
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ECサイト構築システム「ecbeing」を展開するecbeingは7月29日、富士キメラ総研が発行する『富士マーケティング・レポート 2019年 ECソリューション市場占有率』において、ecbeingがECサイト構築ソリューション市場占有率で12年連続1位を獲得したと発表した。

あわせて、ECサイト構築ソリューションの市場規模なども公表した。

2019年度のECサイト構築ソリューション市場規模は219億円

『富士マーケティング・レポート ECサイト構築パッケージソリューション市場占有率 2020年版』によると、2019年度のECサイト構築ソリューション市場規模は219億円。5年後の2024年度には355億円に拡大すると予測している。

多様なタッチポイントを経由したECサイトでの購買活動の増加、EDIやFAXで行われていた企業間取引をECサイト化する動きかなどにより、市場が拡大するとしている。

事業ジャンルごとでは、「アパレル」の割合が最も多い。アパレル業界では、実店舗との連携によるECサイトのオムニチャネル化、越境EC、ブランド別のECサイトなど、ECへの積極的な投資が行われている。

また、新型コロナウイルス感染症の拡大により、生活必需品の健康・美容関連品、食料品・飲料、娯楽系のサービス販売は巣ごもり需要が追い風となり、市場拡大をけん引するとした。

ECサイト構築ソリューション市場でecbeingが12年連続シェア1位

ecbeingは2019年度に国内ECサイト構築実績1300サイトを突破した。シェアは49.6%で前年度比2.5ポイント増えている。

パッケージ製品「ecbeing」、SaaS型「メルカート」の両面で新規ユーザーの獲得が進んだという。

ecbeingのカテゴリ別市場シェアは「アパレル」が51.0%。「食料品・飲料」で60.4%、「健康・美容関連」で48.9%。

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オリジナル記事：【EC構築ソリューション市場2019年度】市場規模は219億円、構築はアパレルが最多、占有率でecbeingが12年連続シェア1位
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オートバックスセブンが、オンラインとオフラインの連動などデジタル化を加速している。

公式ECサイト「オートバックスドットコム」を8月1日にリニューアルし、店頭連動を強化。2020年秋には、消費者との“つながり”を強化するための新アプリをリリースする予定だ。

カー用品ジャンルは通販専業事業者も参入し、競争環境が激化している。デジタルチャネルの充実が重要な課題となっており、オートバックスは2019年に経営計画「5ヵ年ローリングプラン2019」を発表。注力ポイントの1つとして「お客さまとのリレーションを高めるオンラインネットワーク」作りをあげた。

「5ヵ年ローリングプラン2019」を実現する1つの方法が、車を利用するシーンに合わせたサービス提供。オンラインを軸に6つのネットワークを確立し、連携させる計画を掲げている。

その一環としてECサイトをリニューアル。従来、ECサイトで注文し店頭で商品を受け取る場合、支払いは店舗で行う仕組みだった「店頭受取」を、オンライン上で決済できるようにする。

また、従来は店頭受け取り時に本人確認と注文画面の提示が必要だったが、そのフローをデジタルで改善。電子スタンプを導入し、スマートフォンで受け取り確認画面を提示するだけで受け取りを完了できるようにする。

システムはSAPジャパンが提供する「Commerce Cloud」を採用して開発した。新ECサイトのゴールイメージは、「1人ひとりのお客さまが抱えている課題を解決するために最適な価値（商品、シーン、タイミング）を提案しつづけるECサイト」。

2020年秋にはアプリを刷新し、顧客と常にデジタルを通じてつながる環境を構築する。簡単ログイン機能、店舗ごとの独自コンテンツ配信、車検証QRを読み取ることで、車両情報をデータ化する機能などを搭載する。

オートバックスは2020年5月、三菱商事グループのカーフロンティアと戦略的提携を締結。タイヤの購入から取り付け予約までネット上で完結するタイヤECサイト「TIREHOOD」を運営するBEADに出資し、今後はBEADの共同運営者として、タイヤECサイト「TIREHOOD」の事業を推進する。

インターネットによる事業開発・サービス開発と、オートバックスチェーンの店舗網・技術力を融合。ドライバーに対するサービスの向上と新たなサービスの提供をめざす。「TIREHOOD」の全国4000以上の取り付け拠点とのネットワークを構築するとしている。

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NTTレゾナントが実施した「自社ECサイトでの商品の探し方」に関する調査によると、ECサイト上でほしい商品が見つからなかった場合、サイト内検索で6割以上が「ほしい商品が見つからなかった経験がある」と回答した。

調査対象は、スマートフォンで直近半年以内に「ファッション」「日用品」「家電」カテゴリに該当する自社ECサイトを利用した20代以上の男女3,299名。期間は2020年3月27日～3月31日。

半数以上が検索で「ほしい商品が見つけられなかった」経験あり

ECサイト上でキーワード検索を行ったことがあるユーザーに対して「ほしい商品が見つからなかった経験があるか」聞いたところ、いずれのカテゴリにおいて6割以上のユーザーが「ほしい商品が見つからなかった経験がある」と回答した。

商品が見つからない時の再検索回数では、「3回まで」と答えたユーザーが全てのカテゴリで7割を超えた。

ユーザーが求める検索結果を3回以内に表示できない場合、ECサイトからの離脱を招く可能性があると考えられる。

半数があらかじめ「ほしい商品かカテゴリ」を決めている

調査対象者に対し、スマートフォンでECサイトでの商品購入時に「ほしい商品があらかじめ決まっていたか」聞いたところ、「特定の商品が決まっていた」と回答したユーザーは「日用品」の63.3%が最多。「家電」は49.9%、「ファッション」は38.7%で、カテゴリによってばらつきがあった。

「ファッション」では「カテゴリは決まっていた」を含めると66.9%のユーザーがECサイト訪問時点ですでにほしい商品に目星をつけている。

多様なパターンがある「表記ゆれ」

実際に商品を検索する際、入力キーワードの「表記ゆれ」がどの程度起こるのか「緑色のボックスティッシュ」の写真を提示して調査した。

その結果、「ティッシュペーパー」「箱ティッシュ」「ボックスティッシュ」のワードが多く用いられた。一方、「ティシュー」「BOX」「Box」などの表記ゆれや、「チッシュ」「ティシュ」「テッシュ」などの入力ミスも多く生じていた。

また、回答者435人に対し131通りの表現が見られ、商品検索における入力キーワードの表記ゆれには多様なパターンが存在することが明らかになった。

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オリジナル記事：ECサイトの検索で「ほしい商品にたどり着けない」は6割、購入時に「ほしい商品かカテゴリ」が決まっていたは半数【買い物調査】
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団塊世代以上の消費者にアプローチするには？

団塊世代以上の人たちに有効なマーケティング戦術を探ると同時に、ビジネスに悪影響を与えることなく、アピールすることに成功した企業の例をいくつかあげます。

6つのマーケティング戦術

1. 年齢ではなく考え方

一番大事なルールとして、団塊世代以上の消費者は“年寄り”ではありません。そのため、高齢者のステレオタイプなイメージに注目しないようにしましょう。

団塊世代以上の消費者のほとんどは、自分たちはまだ若くて活動的だと考えています。彼らの価値観は、ミレニアル世代など、若い世代の価値観と驚くほど似ています。

現在、年齢に関係なく、すべての消費者が自己実現、感動、旅行、健康、ウェルネスを求めています。どのターゲットにリーチするにしても、彼らの根本的な価値観やモチベーションの源泉にアピールする必要があります。

普遍的な価値観もありますが、団塊の世代やシニア層へのアピールには、根本的な価値観やモチベーションの源泉が変化していることを認識しなければいけません。

団塊世代やシニア層向けのマーケティングを行うComing of Age社は、次のように述べています。

世代の共通性に基づいてターゲティングするのではなく、彼らの人生のステージに合わせてアプローチしなければならないのです。（Coming of Age社）

たとえば、団塊世代以上の人たちは、家族との時間を大切にすること、実用性を重視します。彼らは自分の人生を楽しみたいと考え、余った時間とお金があれば、楽しむために使いたいと思っているのです。

ブランドは、家族（特に孫）との時間に特化したメッセージを送り、アクティブなライフスタイルを表現するような、感情に訴える画像を使うべきです。家族との時間を楽しみ、遺産を築くことは、団塊世代以上の人たちにとって非常に重要なことなのです。

2. 伝え方

団塊世代は年寄りだと思われることを好みませんが、マーケターは団塊世代にミレニアル世代と同じタイプのコンテンツを提供すべきではありせん。団塊世代以上の人たちは、明確でシンプルなメッセージを好みます。

彼らを混乱させる可能性のある複数の画像使用、複雑なレイアウトを使用したりするのは避けましょう。

フォーマルなコミュニケーションスタイルで、「実用的」なキャッチコピーを採用し、1つのポイントを強調するデザインと合わせて伝えましょう。

たとえば、コラージュではなく、感情に訴えかける1枚の画像を使いましょう。動画コンテンツは、テンポが遅く、理路整然と詳細を伝えるようなものにしましょう。

最後に、団塊世代以上の人たちはハッシュタグや流行語には反応しません。適切な文法や言葉を使い、彼らが喜ぶような表現を心がけましょう。

3. 価値を提供する

団塊世代以上の人たちを購買に導くためには、欲望や一時の衝動的な感情より、ロジカルな理由が功を奏することが多いです。

CRMソリューションのKeap社によると、ミレニアル世代とは異なり、団塊世代以上は気まぐれで物を買うことに躊躇します。1つひとつの買い物に向き合っているのです。

彼らは購入する前に細かく調べ、自分が買おうとしているものを細部まで徹底的に理解します。最初から全ての料金を明らかにしないと、彼らは離れていきます。そう、購買ファネルの透明性が求められるのです。あらゆる世代が割引を歓迎しますが、団塊世代以上の消費者は割引にこだわる可能性が最も高いと考えられます。

Across the Ages社のレポートによると、団塊世代の30%が、セール時にしか服を買わないと答えています（他のどの世代よりも多い数値）。しかし、団塊世代以上の人たちに長く愛用してもらうためには、商品やサービスが彼らのニーズを満たしているかどうかという真の価値が、割引よりもさらに重要になります。

「団塊世代以上の77%は、提供価値に基づいて商品を購入する」と、調味料の製造・販売などのFONA International社はこのように説明します。商品のメリットや価値を効果的に伝えることができれば、この層のシェアを獲得するためのブランドポジショニングをすることができます。

結果的に、顧客獲得のためのサンプリングが効果的に働く可能性があります。団塊世代以上の人たちは、自社製品の価値を証明する情報に対しては積極的に反応します。明確なメリットをアピールすることで、この層の意思決定プロセスを助けることができます。

4. 顧客中心主義

団塊世代以上の人々は、顧客サービスへの期待が大きいため、実店舗を好みます。消費者の購買行動分析などを行うLoyaltyOne社が実施した世代別の消費習慣に関する調査によると、団塊の世代以上は、販売員と質の低いやり取りがあると、二度とその店舗を利用しない可能性が最も高い層でした。

これはオフラインチャネルに限った話ではありません。ブランドは、この特徴をオンラインで活用することができます。利便性、コミュニケーション、アクセスのしやすさを重視する団塊世代以上の人たちは、Webサイトへのアクセスやナビゲーションのしやすさ、実際の担当者と話せること、明確な返品ポリシーを高く評価しています。

たとえば、団塊世代以上の消費者の、担当者と実際に話したいというニーズに応えるために、メールでの表現は「今すぐ購入」ボタンを、「予約・購入のお電話」に置き換えてみてはいかがでしょうか。

団塊世代以上の消費者は、一度ファンとして取り込むと、ロイヤルティの高い顧客になります。小売店向けのマーケティングソリューションなどを提供するSKUlocal社によると、彼らは優れたカスタマーサービスを非常に重要視しているため、団塊世代以上の消費者のロイヤルティを高めるには、深い関係を築けるオムニチャネルのコミュニケーションが鍵となります。

5. アップセル

団塊世代以上の消費者は、より伝統的な購入方法を好むため、アップセルできる可能性が高くなります。セールスの第一人者ジェフリー・ギトマー氏によると、アップセルは消費者とより良い関係を築くのにも役立つと言います。全く新しい消費者を獲得するよりも、特に団塊世代以上に関しては、アップセルの方が効果的です。

ブランドにとっては、既存の顧客プロフィールを最適化してメンテナンスできるチャンスです。マーケターが注意を払うべき商品は、処方薬、保険、孫や子供へのギフト、エンターテイメント、旅行、ケース売りのディスカウントワインなどです。

6. マルチメディア

テレビCMを打ちたいと思いながらも、広告費を抑えたいブランドや広告主は、キャンペーンを延長できるデジタル広告やプリント広告のような安価なメディアでキャンペーンを補完することが重要です。

キャリアガイダンスなどを行うRussel Johnson & Associates社は、クロスメディア広告効果と呼ばれるインタラクティブ広告局（IAB）の研究を強調します。その研究では、印刷、テレビ、デジタルを組み合わせたマルチメディアキャンペーンは、通常、最高のROI（投資収益率）を生み出し、効果的に団塊世代向けに広告を出す最良の方法の1つであることを示しています。

他の世代のように、団塊世代以上の消費者も、オンラインで商品情報を検索し、電話やメールなど様々なメディアを利用しています。

団塊世代にリーチするために効果的な方法

価値と家族

米国通信大手T-Mobile社の団塊世代へのマーケティング戦略と、団塊世代のニーズに合わせたカスタマイズ商品を見ると、55歳以上の消費者が何を商品に求めているのか、果たして自分が本当に理解しているのかどうか疑問に思うかもしれません。

T-Mobileの戦略専門家達は、高齢者が電話を購入する際に最も求めている機能は何かを考え特定しました。それは、家族や友人とのつながりを維持する機能です。

そこでT-Mobileは、55歳以上の消費者をターゲットにした新しいシンプルなデータプランを発表。煩雑な追加プランなしで最新のスマートフォンを購入することができるようした、とCreating Results Strategic Marketing社は指摘しています。

顧客中心主義

団塊世代は百貨店のJohn Lewisをお気に入りとしてあげますが、この百貨店ブランドが団塊世代だけをターゲットにしているわけではないことを考えれば、大きな功績と言えるでしょう。

Webサイトを見てみると、様々な層に対応していることがわかりますが、団塊の世代に好印象を与えているのは、模範的なスタッフやサービス、買い物のしやすさ、明確なブランドの価値観です。

マルチメディア

保険会社Geico社の戦略は、過去5年間で他の保険会社よりも多くの団塊世代顧客を獲得しています。それはなぜでしょうか？

団塊世代が利用するあらゆるメディアチャネルをターゲットにして、彼らにアピールする広告を出稿しているからです。Geico社は、デジタルなどの最新のマーケティングチャネルと、紙媒体などのより伝統的なチャネルにリソースを配分しています。

すべての年齢を対象にしない

団塊世代のカップルは、ペットフード販売会社Purina社のドッグフード「Bright Mind」を、脳の老化が始まった彼らの10歳の愛犬に与えます。30日後、その夫婦は愛犬の状態が改善されたことに感動します。愛犬は前よりキビキビして、目に明るさが戻り、さらに新しいことを学びたがるようになるからです。

高齢化社会問題に関する非営利団体AARP社によると、Purina社は子どもが巣立った後のペットの重要性と、脳の健康へ高い関心という、団塊世代の2つのトレンドを活用し、特定の年齢層のペットを世話している特定の年齢層のカップルにアプローチしたのです。

団塊世代は、ミレニアル世代同様、あなたの会社にとって利益をもたらすかもしれません。多くのマーケティング担当者の想定とは裏腹に、団塊世代はオンラインで購入する可能性が高いです。さらに彼らは、購入するたびに、より多くのお金を使う傾向があります。

• 60歳以上の消費者は、ほとんどのeコマース小売事業者に見過ごされていますが、実は収益を生み出す大きなポテンシャルを秘めています。
• 団塊世代以上は人数が多く、可処分所得が高い、そしてロイヤルティの高い消費者集団です。
• マーケティングにおいて誰にでも当てはまるようなアプローチは、努力の無駄です。大雑把な世代に基づいたメディア戦略やメッセージ発信では、ターゲットにリーチすることはできません。個々の消費者についてわかっている情報を元に、メッセージを調整してください。
• 顧客を獲得し、維持するためのコスト。年配の世代に商品を試食/テストしてもらい、ロイヤルティを維持する方法を検討してください。
• ターゲティングは不可欠です。高齢者層へのターゲティングは、Facebookと紙媒体で行うのがベスト。（Facebookを利用する場合、ほとんどの高齢者層がスマートフォンよりもパソコンを使っています。）
• アプローチの方法がわかった後は、商品の質と価値を強調するには、どのようなメッセージが良いのか検討しましょう。
• 団塊世代以上の人たちを、全て同じように扱うことはできません。

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オリジナル記事：「団塊世代」「シニア」へのアプローチに役立つ6つのマーケティング戦略と4つの効果的なアプローチ方法 | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ
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