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実店舗の在庫確認機能をECサイトに追加、レイ・カズン | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム

10 years 7ヶ月 ago
オムニチャネル戦略を促進し、売り上げ拡大につなげる

女性向けアパレルブランドのレイ・カズンは7月23日、自社ECサイト「レイカズンオンラインショップ」の商品ページで、商品の取り扱い店舗の在庫状況を確認することができる「店舗在庫確認機能」を導入した。ECサイトから店舗の在庫情報を確認できるようにし、EC顧客を店舗へ誘導、オムニチャネル戦略を促進する。

あわせてコーポレートサイトの全面リニューアルも実施。各ブランド・店舗ページ、リクルートページを刷新して見やすくするとともに、各ブランド・店舗のブログ機能を追加。今後はオウンドメディアとして各ブランドの新作商品やキャンペーン情報、コーディネート画像などコンテンツの拡充を図るとしている。

レイ・カズンでは2013年10月からEC事業を強化、2014年9月期のEC売上高は前年比84%増の3億7800万円となっている。オムニチャネル戦略を促進することで、EC売り上げを拡大させていく考え。

店舗在庫確認画面のイメージ

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中川 昌俊

ネットショップ担当者フォーラム編集部

ネットショップ支援会社を中心にEC業界にかかわる企業や人を取材していこうと思っています。

読んで少しでも経営に役立ったり、なるほどと言ってもらえるような記事の執筆を心がけます。

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DIYのEC手がける大都がVC2社から4.5億円調達。役員に元ナチュラム山内拓氏就任 | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム

10 years 7ヶ月 ago
ベンチャー投資会社のグロービス・キャピタル・パートナーズとみずほキャピタルを引受先とする第三者割当増資を実施

DIY用品のECサイト「DIYTOOL.COM」を運営する大都は7月27日、ベンチャー投資会社のグロービス・キャピタル・パートナーズとみずほキャピタルを引受先とする第三者割当増資を実施、約4億5000万円を調達したことを明らかにした。ECサイト運営や店舗運営など、DIYに関わる「ヒト・モノ・ソリューション」を総合的に提供するDIYプラットフォーム事業の展開を加速するとしている。

調達した資金はECサイト運営、店舗事業といった既存事業に加え、新たに始める動画事業に充当する。

現在、大阪と東京で展開している体験型DIYショップ(実店舗)である「DIY FACTORY」、日本最大級90万点を取りそろえるECサイト「DIY-TOOL.COM」の改善と強化を推進。新たに、プロ動画の撮影によるコンテンツを展開する動画メディア「MAKIT!」に資金などをつぎ込む。

  • 店舗事業「DIY FACTORY」
    店舗数の拡大
    DIY/セルフリノベーションを対象としたスクール形式のワークショップの企画・実施
    コンテンツ供給体制の強化 など
  • EC事業「DIY-TOOL.COM」
    在庫商品の充実化による即納体制の強化、木材等の素材の取り扱い強化
    システム機能の刷新による CRM 機能の大幅強化 など
  • 動画メディア事業「MAKIT!」
    プロ動画の撮影によるコンテンツの拡充 など

大都の山田岳人社長

大都の山田岳人社長(撮影は2014年4月)

DIY業界を巡っては、2014年3月に国土交通省が発表した「借主負担DIY型」賃貸借契約の提唱といった行政の後押しもあり、DIYの需要が増えている。ただ、「(DIYをやりたくても)方法が分からない」というユーザーの声が根強いのが現状だ。

こうした潜在ニーズを開拓するため、調達資金はプラットフォームの実現に向けて事業を加速。DIYをライフスタイルとして提案する事業を展開していく。

あわせて新たな役員人事も発表。2015年6月16日付で、「ナチュラム」などのミネルヴァ・ホールディングスでIPOを経験し、「ナチュラム」の責任者などECに関する豊富な実績を持つ山内拓也氏が取締役に就いたことを明らかにした。

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瀧川 正実

ネットショップ担当者フォーラム編集部 編集長

通販、ECに関する業界新聞の編集記者を経て、EC支援会社で新規事業の立ち上げなどに携わり、EC業界に関わること約8年。まだまだ、日々勉強中。

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東証マザーズに8月28日へ上場へ、決済サービス「SPIKE」などのメタップス | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム

10 years 7ヶ月 ago
上場による調達する資金43億円は運転資金などに充当

メタップスは7月24日、東京証券取引所マザーズ市場への新規上場の承認を受けたことを発表した。上場予定日は2015年8月28日。新規上場で約43億円を調達し、アプリ収益化プラットフォーム「metaps(メタップス)」の広告媒体の運転資金、決済サービス「SPIKE(スパイク)」で提供しているプリペイド型の電子マネー「SPIKEコイン」の供託金などに充当する考え。

新規上場に伴い、新株発行による手取概算額として34億7800万円、第三者割当増資で8億2500万円を調達する見通し。

調達した資金の使い道は、設備資金として5億6000万円、アプリ収益化プラットフォーム「メタップス」の運転資金として20億円、「SPIKEコイン」で発生する資金決済法に基づく供託金として13億8700万円、採用費・人件費、広告宣伝費・販促費およびオフィス移転などの費用として3億5700万円を充当する予定。

メタップスは2007年9月にイーファクター株式会社として設立。当初はSEO事業などを展開していたが、2011年4月から現在の主力事業であるアプリ収益化プラットフォーム「メタップス」を開始。2011年12月に現在の社名に変更した。2014年4月にはオンライン決済プラットフォーム「スパイク」を開始した。

メタップスの2014年8月期の連結売上高は前年比74%増の22億650万円、営業損失4億8800万円、経常損失5億1000万円、純損失5億1000万円となっている。

2015年2月に取材した際のメタップス・佐藤航陽代表取締役CEO

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中川 昌俊

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購入単価&顧客単価UPを実現するためにレコメンドの仕組みを理解しよう | 検索とレコメンドで実現するEC時代の接客術 | ネットショップ担当者フォーラム

10 years 7ヶ月 ago
集合知とか協調フィルタリングと言われる「オススメ・レコメンド」について解説

レコメンドがEC業界で注目されたのは「Amazon」がきっかけでしょう。「こんな知らない商品で、かつ、好きそうな物をよく推薦してきたものだ」というインパクトが強かったためです。当時の「Amazon」は、主に本やCD、DVDを販売しており、相関係数(2つの物理量の間の相関を表す量)によるレコメンドのアプローチがはまりやすい商品が多かったのですが、商材によっては向き不向きがあります。今回はECにおけるマッチングのなかでも、集合知とか協調フィルタリングと言われる「オススメ・レコメンド」について解説します。

理解しておきたいレコメンドの仕組み

まず集合知について。集合知というのは匿名の多数のユーザの意見から浮かび上がる知識のことです。

よく使われる例として、「ある瓶の中にたくさんのボールが入っていますがそれは何個でしょうか」という問題を多数の人に聞いた時、その平均を取ると、正解に近くなるというようなものがあります。

集合知は集団というものの知性に着目しているのであって、その集団を形成する個々の知性を重要視しません。

集合知という言葉から、「たくさんの知性を集めることによって生まれる」ようなイメージを持っているケースをよく見ますがこれは間違い。

たとえばTwitterである写真について「これは◯◯の風景だ」ということがわかって「集合知すごい」みたいなコメントを見ますが、これは集合知ではありません。

たくさんいるのでその意見を集約する、というのが重要であり、「たくさんいるからそのなかの誰かはわかる」というのは集合知ではないのです。

「協調フィルタリング」は、購買履歴などから似たユーザを探して、似たユーザの嗜好に基づきオススメをするものです。ユーザ間の類似を根拠にしています。

このユーザ間の類似度を計算するのには、いろいろな計算手法があります。代表的なのはピアソンの積率相関係数(一般的な相関関数のことで、「変数」と「変数」の類似度を測るための「-1から1」までの値をとる指標)などでしょう。

ただ協調フィルタリングは概念の名前であって、計算手法ではありません。協調フィルタリングというのは「ユーザの類似度」であり、「アイテムの類似度」ではない。一方で、相関係数ではない手法でユーザの類似度を計算する方法もあります。

レコメンドとしては、アイテムの類似度をベースにしているモノの方が多い(実際にそのほうが良いレコメンドになることも多い)のですが、それもひっくるめて「協調フィルタリング」と呼んでいるケースが目立っています。

アマゾンのレコメンド
レコメンドがEC業界で注目されたのは「Amazon」がきっかけ(画像は編集部がキャプチャ)

レコメンドは、一般的な相関関数によるアプローチは適切ではないケースもある

アイテムの類似度の場合は、「アソシエーション分析」「バスケット解析」といった呼び方をします。

いわゆる「Aを買っている人は、Bも買っている」というレコメンドは、協調フィルタリングよりもアソシエーション分析によって実現されていることが多いでしょう。

実際、ECサイトにおけるレコメンドは、漠然としたイメージで「(ユーザーがある商品を)知ったら買いそうな商品を紹介したい」というものが多い。

具体的にそのアプローチする手法は、「協調フィルタリング」「アソシエーション分析」を使い、計算方法として「相関係数」などを活用していると考えられます。

つまり、ECのレコメンドの多くは、実は相関係数の計算のことなのです。ただレコメンドとして何が良いかは、ジャンルに左右されることが多いというポイントがあります。

たとえば、書籍や漫画、映画などはこの相関係数による計算が実に効率的に機能します。買う本や漫画の趣味というのはかなり似通っていることが多いというのは想像しやすいですよね。

映画やドラマをオンデマンドで視聴できる「Netflix」はレコメンドによる視聴が70%を超えるという話があります。

レコメンドがなかったら、その70%がすべて無くなるのかといえば、そんなことはないでしょう。しかし、映画やドラマについては、相関によるレコメンドが有効に作用しやすいジャンルであると言えます。

一方、食品や衣料品の場合、相関係数によるアプローチがダメということはないのですが、本や映画ほど強力な武器にはなりません

日用品においては、流行とか値下げなどの要素もかなり重要となります。たとえば、スーパーで「大根を買った人にはサンマをオススメしよう」というのも意味がありますが、今日の特売品をオススメするというのもかなり重要なアプローチとなります。

特売品をオススメするというのは、パーソナライズされていない(いわゆる万人向け)のオススメのように思えますが、特売品をオススメするかどうかをパーソナライズするというのは有効な手法ではあります。

アパレルでも、ある商品は「発売と同時にオススメした方が良い人」もいれば、「人気アイテムになってからオススメした方が良い人」もいることでしょう。

次回はこのジャンルごとにどういったオススメ・レコメンドが有効かについて掘り下げて考えてみます。

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山崎 徳之

株式会社ゼロスタート

山崎 徳之(やまざき・のりゆき)
株式会社ゼロスタート 代表取締役社長

青山学院大学卒業後、アスキー、So-netなどでネットワーク・サーバエンジニアを経験。オン・ザ・エッヂ(現ライブドア)のデータホテルを構築・運営の後、海外においてVoIPベンチャーを創業。2006年6月に株式会社ゼロスタートコミュニケーションズ(現株式会社ゼロスタート)を設立、代表取締役就任(現任)。ECソリューションの「ZERO ZONE」シリーズとして検索エンジンやレコメンドエンジンを開発・販売している。

\(^o^)/JSON-LDのリッチスニペットをGoogleがいよいよサポート開始

10 years 7ヶ月 ago

JSON-LDで記述したschema.orgのリッチスニペットをGoogleが検索結果に表示するようになった。これまでは、MicrodataまたはRDFaによるマークアップだけがリッチスニペットに対応していた。今のところJSON-LDによるリッチスニペットのサポートが完了したのは、レシピとイベント、動画、記事の4つ。製品とレビュー、ソフトウェア・アプリの3つは対応途中。

- \(^o^)/JSON-LDのリッチスニペットをGoogleがいよいよサポート開始 -

Posted on: 海外SEO情報ブログ - SuzukiKenichi.COM by Kenichi Suzuki

Kenichi Suzuki

日経のFT買収 海外の見方と・・・

10 years 7ヶ月 ago

前回エントリーに続いて

デジタルインテリジェンスNY榮枝くんから「米国での日経のFT買収に関する見方」

東洋経済
http://toyokeizai.net/articles/-/78135

ロイター
http://jp.reuters.com/article/2015/07/24/ft-m-a-nikkei-breakingviews-idJPKCN0PX2SZ20150724

<引用すると>

調整後営業利益の35倍、そして実質価値のおよそ3倍の金額を支払ったことになる。

他の欧州系メディアの株価は、調整後営業利益の10─15倍で取引され、平均は12倍だ。買い手がそれなりのプレミアムを乗せるのは予想されるとはいえ、FTの場合、調整後営業利益に対する買収額の倍率は、米アマゾン・ドット・コム(AMZN.O)が2013年にワシントン・ポスト紙買収で所有者グラハム一族に支払った金額の2倍前後にもなる。

72万人の購読者の70%を電子版が占める。FTの14年の収入が約5億1800万ドル、営業利益は3700万ドルに上ったことも公表されている。

<引用終わり>)


つまり、1600億円強で買った会社の営業利益44億円だから、35倍(35年分)程の
ディール。

WPPのCEOマーチンソレルが少なくとも3本のビデオ・インタビューを受けている。

「奇妙なディールだ」

「というのは、コストシナジーはなさそうだ(何かを兼用する事はない)。
顧客シナジーもない。」

ソレルCEOがWPPのメディア担当に至急確認した結果、彼の言葉で
「FTはフレキシブルでない」
=広告主のプロモーションに積極的ではない。
という愚痴に似た表現を出している。(もっとフレキシブルにメディア買わせろよ、プロモーションのオファーを受けろよと・・・。)

とはいうものの、
一方で、デジタルでの広告ビジネスがプラットフォーマーに比べるとパブリッシャーにとっては大きな収益源になりづらいのも事実。

日経が活路を見出して、現在も進行中なのが
「サブスクリプション・モデルへの復活」
今、広告界を震撼させている「ネットフリックス型」ビジネスモデルへの復活。


日経新聞のオンラインは月10本、登録者には無料で読ませている。
 (これを、海外では「メーター制Metered model」と言う)

これをFTは月3本だったのだが、これを今年2月に「撤廃」をした。
(そのかわり、トライアル版で、1ヶ月1ポンド=読みたい放題、という入り口を設けた)

このメーター制は、2007年から開始をしていて、紙の読者をまずデジタル併用の読者に仕上げ、いずれデジタル購読読者を柱に立てるまでの読者移行期の施策なのはお馴染み。

日経もこの方向に向かってるので、いずれ「撤廃」の時期は近いのだろう。
ニュースコンテンツやアーカイブコンテンツはアクセスできないようにしても、経営が成り立つ、大丈夫だという事業ノウハウはFTから直接いただける事になる。

確かに、私の肌感で、FTはサブスクライバーじゃないので、肝心な所で
強行に記事を読ませない(購読者になれ)というパターンであり、読みたいコンテンツが1日1度のペースで登場する。
(週1000円程)

そのかいあって、FTはプレミアム読者の数や単価を伸ばしている。売却したピアソンの発表では
プリント+オンライン読者 737,000 (昨年比14%増)
うち、デジタル520,000,

https://www.pearson.com/news/announcements/2015/july/pearson-2015-half-year-results.html

このFTの作戦(メーター制の廃止)は、景気の変動が大きい時(=経済危機がくるとき)に大きく読者を伸ばす傾向がある。

金融危機、なんてのが来れば、「日経記事」「FT記事」は購読されまくる訳で、
一気に有料読者を増やせるチャンス。まさにその目前で
ピアソンから買わされた(買いたかった)のだと思える。
 (ますます、景気の谷が見えてきた気がする)

=====
日経が気が抜けないのは、高い買い物をした今からがさらなる投資の始まりで、
「合理化」とは逆の方向に、FTへの「追加投資」「さらなるデジタルへのアクセル」が
投資として必要になる事だろう。

その意味からは、IT投資、デジタル投資に積極的な
ロイターやブルームバーグが親となってFTを買う事が合理的だったろうが、日経が手を上げて着地したという事は、その「アクセルを踏むよ」という意志を宣言しているに違いない。

初動で投資をケチると、優良なエディターが続々出て行く事になるので。

マーチン・ソレルCEOはインタビューで
「アクセル踏まないなら、『サヨナラ』になる、」と日本語で語っていた。

http://www.reuters.com/video/2015/07/24/i-would-not-have-done-the-ft-nikkei-deal?videoId=365063662


まあ、こういう場合やっかみ半分、大概「高く買いすぎだよ」とか揶揄されるものだ。まさに日系(日経)企業が伝統的な欧米メディアを買ったから余計そうなんだろう。

でも、ベムは日経さんの英断を高く評価するね。

為替が円安だろうが、こうした企業買収によって自らをグローバル企業に変革するチャレンジをすることで、デジタルとグローバルが表裏一体の今の時代を生き残る経営判断だったと思う。さらなるデジタル投資を自らに課した訳で、デジタル化によって購読料や広告以外のビジネスモデルへの進出だって可能性を感じる。
 電通さんやサントリーさんに続いて日経さんもこうした買収によるグローバル戦略に踏み切った。こういうダイナミズムがないことにはグローバル経済では勝ち残れないだろう。

世界のトップ10サイトが完全HTTPS化【海外&国内SEO情報ウォッチ】

10 years 8ヶ月 ago

Web担当者Forumの連載コーナー、「海外&国内SEO情報ウォッチ」を更新。今週は、『世界のトップ10サイトが完全HTTPS化』、『display:noneで隠したコンテンツの評価をグーグルは低くする』、『共感されるコンテンツを作るのに大切な、たった1つのこと』など10記事+4記事。

- 世界のトップ10サイトが完全HTTPS化【海外&国内SEO情報ウォッチ】 -

Posted on: 海外SEO情報ブログ - SuzukiKenichi.COM by Kenichi Suzuki

Kenichi Suzuki

無音自動再生を利用した広告表現

10 years 8ヶ月 ago
ホテルズドットコムが、フェイスブックでビデオ広告が無音で自動再生されることに注目したクリエイティブを展開。デタラメなピアノ演奏や手話通訳に字幕を被せた。
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https://www.facebook.com/Hotels.comUS/videos/898438500197893/
https://www.facebook.com/Hotels.comUS/videos/896085927099817/
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noreply@blogger.com (Kenji)

「サービスデザイン方法論実践編(コンセプトメイキング)全5回」開催のお知らせ

10 years 8ヶ月 ago

  一昨年、昨年度と好評のうちに幕を閉じました、HCDプロセスを通じてサービスデザインを学ぶ「サービスデザイン方法論(全6回)の連続セミナーを、今年度更に体系的に学べるように再構成致しました。

  上級者には戦略編、中級者には実践編、初心者には基礎編「人間中心設計の基礎」シリーズを用意し。講師は本機構理事やそれぞれの分野の第1人者が担当します。

  是非この機会に、デザイナー、エンジニア、企画、広報など様々な分野の受講者を募りますので、体系立てられた知識と実践を身に着けて頂きたいと思います。

  本講座は7月25日(土)をもちまして終了致します「調査(4回)」に引き続き、実践編の後半にあたります「コンセプトメイキング(5回)」です。

  目的は、インタビュー調査やペルソナの作成から、サービスを創りあげるまでのプロセスを一貫して学ぶことあります。特に後半では、最近注目されているプロトタイピングツールを使って街に出てのサービス検証を行う予定です。

 

■講座名:サービスデザイン方法論実践編(コンセプトメイキング)全5回

 

■テーマ:HCD/UXの基礎的技術を、その利用フェーズに合わせて学ぶ

 

■スケジュール:

第1回08月22日(土):ペルソナ/シナリオ法 13:00~18:00

第2回09月26日(土):構造化シナリオ法 13:00~18:00

第3回10月24日(土):アクティングアウト 13:00~18:00

第4回11月28日(土):ペーパープロトタイプ 13:00~18:00

第5回12月19日(土):サービスサファリ 13:00~18:00

※第4回と第5回は、Goodpatch社のProttを使ってプロトタイプを作り、それを持って街に出てサービスの検証を行います。

 

■講師:全回とも当機構の浅野智氏(理事)と脇阪善則氏(評議委員)が務めます。

 

■協力:プロトタイピングツールに関して株式会社グッドパッチ社と株式会社アップアローズ社にご協力を頂きます。

 

■会場(全回共通):ヤフー株式会社

(東京都港区赤坂9-7-1 ミッドタウン・タワー2F)

案内図

 

■履修証明証:実践編の調査・コンセプトメイキング全9回参加の方にはHCD-Netより履修証明証が出ます。

 

■定員:参加者40名・見学者の募集は行いません。

 

■参加費:会員:5万円・一般 7万円 一括納入(返金は致しません)

 

■懇親会:全回で実施予定 (各回4000円程度)

 

■参加申込方法:

タイトルを「コンセプトメイキング 参加希望」として以下の内容を

hcdnet_registration@hcdnet.org までご連絡ください。

---------------------------------------------------

氏名:

所属先名:

会員種別:正会員/賛助会員/学生会員/一般/一般学生

電話番号:

メールアドレス:

第1回(8月22日)懇親会への参加:有・無

参加費領収書の宛名:

※記載がない場合は所属先名で発行いたします。

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受付メールを事務局より返信いたします。参加費の支払い方法の案内は受付メールに記載されています。受付メールが2、3日(土日祝日を除く)で届かない場合は事務局にご連絡ください。請求書をご希望の場合は本文にその旨と、請求書のあて先と郵送先をご指定ください。

Fujikawa

Google+: アプリ ダウンロードのインタースティシャルに関する事例紹介

10 years 8ヶ月 ago
多くのモバイル サイトでは、プロモーション用のアプリ インタースティシャルを使用して、ユーザーにネイティブ モバイル アプリのダウンロードを宣伝しています。アプリによっては、ネイティブ版のほうがユーザー エクスペリエンスが優れており、ブラウザでは簡単にアクセスできない端末機能を使用できるものもあります。そのため、多くのアプリ所有者は自分のオンライン プロパティやサービスのネイティブ版をユーザーに宣伝したいと考えています。しかし、どれくらい積極的に宣伝すべきかは明らかではありません。ページ全体に表示されるインタースティシャルは、ユーザーがアクセスしたいコンテンツの邪魔になっているかもしれません。


そこで Google では、Google+ モバイル ウェブにおけるインタースティシャルの利用状況を詳しく調査することにしました。Google社内でのユーザー エクスペリエンス調査では、インタースティシャルが妨げになっていることがわかりました。昨年の IO でもジェニファー・ゴーブがこの話題を取り上げ、ユーザーの不満が高かったと語っていました。

インタースティシャルは削除すべきと思われましたが、Google ではデータに基づいて意思決定しているため、まずはインタースティシャルが Google ユーザーにどのような影響を与えているかを調べました。その結果、次のようなことがわかりました。

  • Google のインタースティシャル ページにアクセスしたユーザーのうち 9% が「アプリを入手」ボタンを押していました(このユーザーのうち数パーセントは既にアプリをインストールしているか、アプリストアでのダウンロードを完了しませんでした。
  • Google のページから離れたユーザーは 69% でした。これらのユーザーはアプリストアを訪れることもなく、Google モバイル サイトの閲覧も中止しました。

キャンペーンの CTR が 9% というのは良い結果のようですが、Google ではそれよりも、インタースティシャルで遮られたためにサービスの利用をやめたユーザーの数に注目しました。2014年7月、Google は、前述のデータを踏まえて、インタースティシャルの削除がサービスの実際の利用にどのような影響を与えるかについて実験で調査することにしました。Smart App Banner を追加し、モバイル SEO ガイドのよくあるミスを回避する ページの推奨どおりに、目立たない方法で引き続きネイティブ アプリのプロモーションを行いました。その結果は驚くべきものでした。

  • モバイル サイトの 1 日のアクティブ ユーザーは 17% 増加しました。
  • Google+ の iOS ネイティブ アプリのインストール数には、ほとんど影響がありませんでした(-2%)(Android 搭載端末からのインストール数については、ほとんどのユーザーが Google+ をインストール済みなのでここでは扱いません)。

この結果に基づき、このインタースティシャルを完全に廃止することにしました。Google サービスでユーザー数が増えたことはプラスの変化です。この結果を見て、ウェブマスターの皆様にはプロモーション インタースティシャルの使用を再考していただければと思います。邪魔なものを取り除いて、モバイル ウェブのユーザー エクスペリエンスを向上させましょう!
(この調査の結果、Google は App Banner すら表示しないような、より心地よいモバイル体験(英語)を提供することにしました。※このバナーは、iOS6 以下では表示されています。)

「毎日締め」「2営業日後入金」など早期入金サービスを拡充、GMO-PG | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム

10 years 8ヶ月 ago
毎月の締め回数を「月1回」「月2回」「月3回」「月6回」「毎日」の5つから選択することが可能

GMOペイメントゲートウェイ(GMO-PG)は8月1日から、決済サービス「PGマルチペイメントサービス」のオプションサービス「早期入金サービス」をリニューアルし、EC事業者側が締め回数・締め日・入金までの期日をそれぞれ所定の回数・日から選択できるようにすると発表した。

資金繰りに合わせた入金オプションを提供。EC事業者は必要なタイミングで仕入れや広告費などに資金を充てることができ、事業の拡大を図ることが可能になるとしている。

リニューアルで、毎月の締め回数を「月1回」「月2回」「月3回」「月6回」「毎日」の5つから選択することが可能になる。

毎月の締め日は、締め回数に応じて任意の日を選択できる。入金までの期日は業界最短となる「2営業日後」も選択できるようにした。

GMO-PGでは2008年9月に月末締め翌月5営業日後払いに対応した「早期入金サービス」の提供を開始。EC事業者から好評だったことから、サービスを拡充したとしている。

早期入金サービスのイメージ

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