広告/マーケティング系

先日Googleより「4月21日以降、スマホ対応しているかどうかで順位に影響が出る」とのアナウンスがありました。どの程度のインパクトがあるのかはわかりませんが、サイト運営者にとって大きな変更です。というわけで、キーワードの選び方の解説に入る予定を変更し、急きょ、スマホサイトの最適化について解説します。スマホ検索の割合が

オムニチャネル展開として、多くの企業がネットとリアル店舗間で会員やポイントなどの統合を進めている。しかし、それらが実際にどこまで効果を上げているのかというと、試行錯誤の域から脱していないのが実情だ。オムニチャネル戦略の本質はチャネルを統合することではなく、サービスを統合・創出することで顧客の感動を高めることにある。ec

「EC市場は拡大するけど10年後はどんなマーケットになっているのか」「生き残っていくためには何が必要なのか」。こんなテーマで開かれた、ヤフー執行役員の小澤隆生氏とGMOメイクショップ代表の向畑憲良氏によるパネルディスカッション（独立行政法人中小企業基盤整備機構が開催した「ECフェス2015」で実施）。市場は拡大するが、

株式会社リコーは、2015年3月18日、広告マーケティング業を営む株式会社インターコネクト（代表取締役：佐藤嘉生、本社：東京都中央区）に戦略的投資を行うことを発表した。これにより、商用印刷市場における...

株式会社西武ライオンズは、埼玉県に本社を置く通信販売会社大手の株式会社ベルーナとヘルメットスポンサー契約を、本日締結した。ヘルメットスポンサーは2012シーズン以来の3シーズンぶり。本契約に伴い、...

株式会社ダイレクトマーケティングゼロは、EC/通販企業向けに制作費の負担なしで会報誌を発行できる、新しい形のCRMソリューション、『0円会報誌開発サービス』の提供を開始した。会報誌の制作・印刷にか...

トランスコスモスは3月18日、100%子会社でテレビ通販などを展開する日本直販の吸収合併を決定したと発表した。5月1日付で日本直販は解散する。吸収合併で、日本直販が行う通販事業のさらなる効率化を進める。トランスコスモスが提供するコールセンターや通販向けシステムの機能、サービスを拡充していくためのトライアルなどを通して、

本紙が調査した「主要通販各社の新卒採用状況」によると、今春の新卒採用者数は昨年同様に各社でバラツキがあり、若年層社員の底上げを積極的に図る企業がある一方で、意識的に採用枠を絞り込んでいるケースも見られた。また、優秀な人材を獲得するに当たって他業種も含めた競合との争奪戦が激化していると指摘する声は多く、今春の新卒採用戦線

LINEは3月17日、無料通話・無料メールスマートフォンアプリ「LINE（ライン）」を通じて提供するビジネスアカウント「LINE@（ラインアット）」のアカウント開設数が24万件を突破したと発表した。2月に実施したECサイトなどへのアカウント解放後、約1か月で約10万件が新たに新規開設。ECサイトや個人のアカウント開設が

株式会社アドウェイズは、女性YouTuber（※）に特化したプロダクションを展開する株式会社スリーミニッツ(以下3Minute)と業務提携した。3Minute は、女性YouTuberによるファッ...

株式会社博報堂と、共同通信グループの株式会社エヌ・エヌ・エーは、インドネシアにおけるメディア論調分析サービスを共同で立ち上げ、企業向けに提供を開始する。メディア論調分析は、インドネシア最大の発行部...

大日本印刷株式会社（以下：DNP）と株式会社アイディーズは、DNPネットチラシ配信サービス「オリコミーオ！」と、今回日本で初めて生鮮商品の統一化コード（i-code）を実現したアイディーズのPOS情報...

3月2日、「機能性表示食品」制度のガイドライン案が示された。最大のポイントだった「使用可能な研究論文の範囲」は、“軽症者”を使用可とするトクホ並みで決着。業界からは安堵の声が聞かれる。このほか新制度の重要点には企業の「自己判断」を求めるものも多く、事業者や業界の“常識”も試されることになる。消費者庁では4月1日から新制

EC・通販サイトの重要性が再認識されているが、その事業計画のレベルは各社さまざまだ。現実的なロードマップを作成できている企業はごくわずかにすぎない。このままではECで成果を上げるのは困難だと言わざるを得ない。EC事業の成功は事業計画書によって決まるといっても過言ではない。ワークスアプリケーションズで大手企業のEC事業を

日本通信販売協会がお届けする、1月～2月上旬にかけての通販・EC業界に関する最新・重要情報は、「JADMA主催の『月例講習会』のスタート」「消費者契約法の見直し」「特許庁の『営業秘密110番」新設」などの4ニュース。正会員対象の「月例講習会」スタート、「消費者契約法改正の見直し」に関する動向など正会員を対象に「月例講習