国内レジャー施設の約6割が値上げ、「遊園地」は8割近くが実施するも「動物園」は4割にとどまる【東京商工リサーチ調べ】

東京商工リサーチ（TSR）は、レジャー施設の「価格改定・値上げ」に関する調査結果を発表した。国内の主な遊園地、テーマパーク、動物園、水族館など主要107施設が対象。2022年7月以降に値上げを表明した施設を集計している。

値上げ率では「公園・アスレチック」の17.7%アップが最大に

2023年に入りコロナ禍での移動制限が大きく緩和した一方で、長引くロシア・ウクライナ情勢などの影響でさまざまなコストが上昇。レジャー施設の値上げ実施が相次いでいる。2022年6月以前と7月以降で比較すると、主要107施設の約6割にあたる62施設（構成比57.9%）が値上げを行っていた。

業態別で見ると、値上げ実施施設の割合が最も多かったのは「遊園地」76.1%。以下「水族館」65.2%、「公園・アスレチック」61.5%、「テーマパーク」52.6%は過半数が値上げを実施。一方で「動物園・サファリパーク」は41.9%と、値上げしなかった施設のほうが多かった。

値上げ率で見ると、最も大きかったのは「公園・アスレチック」の17.7%アップ。公園や屋外アスレチックはもともとの利用料が数百円～1,000円台と安く、そのため値上げ幅が大きくなったと考えられる。続く「遊園地」14.6%アップは、逆に電気代・人件費などの維持コストの大幅上昇が響いた形だ。最下位は「テーマパーク」11.3%アップだが、もともと値上げ前の平均入場料（5,831.4円）が高く、東京ディズニーリゾートのように1,000円を超える値上げを見込む施設も複数見られた。

なおシーズンや土日祝日などの繁忙期に入場料を変える「変動料金」は107施設のうち15施設が導入を予定している。具体的には東京ディズニーリゾートや富士急ハイランド、サンリオピューロランド、サンシャイン水族館など首都圏の施設が多く、15施設のうち、8施設（構成比53.3%）が関東圏で、5施設が東京都内とのこと。

調査概要

• 【調査対象】国内の主な遊園地、テーマパーク、動物園、水族館など
• 【調査方法】値上げを表明した施設を集計
• 【調査時期】2022年7月以降
• 【有効回答数】主要107施設