NECレノボも日本HPも前年比減。各メーカーが受けるGIGAスクール特需の反動【ＭＭ総研調べ】

ICT市場調査コンサルティングのＭＭ総研は、2021年の国内パソコン出荷台数を調査。その結果を発表するとともに、2022年のパソコン市場の予測も立てた。

出荷台数、出荷金額ともに減少

国内パソコン出荷台数は、1995年の統計開始以来過去最高であった2020年の1591万台から16.9％減（約270万台）で、1322.1万台に。出荷金額は、低価格ノートパソコンの出荷が増加し、前年比20.2％減（1兆1150億円）。

出荷平均単価は8万4336円と、2020年から3452円低下した。ただし世界的な部品不足の影響から、2021年4-6月期以降は、単価が上昇している傾向にある。

また、2021年のルート別出荷台数について、個人市場では420.9万台（前年比10.8%減）、法人市場では901.2万台（前年比19.5％減）となり、前年のGIGAスクール需要を受けた法人市場の落ち幅が大きかった。

GIGAスクール特需の反動、前年比マイナス傾向に

続いて、メーカー別出荷台数を見る。メーカーシェア首位のNECレノボは、シェアを5.2ポイント落とし、前年比29.5％減の388.3万台に。2位の日本HPはシェアを0.7ポイント落とし、前年比20.3％減の203.5万台にとなった。富士通クライアントコンピューティング（FCCL）は、前年のシェア4位から3位に浮上。同社のGIGAスクール向けの端末はタブレットが多く、パソコン出荷は少なかったことから反動の影響を比較的受けなかったようだ。

また、アップルはランキングメーカーで唯一前年を上回る実績で、シェアを5％に伸ばした。

2022年の出荷台数は14.4％減も市場は回復基調と予想

2022年の出荷台数は、2021年に続く2年連続の減少予測だが、市場は底打ちし回復に向かう1年であると予測。2022年1-3月期は、GIGAスクール向けの出荷ピーク（2021年1-3月期）の反動で大幅減、4-6月期以降は、大企業中心に堅調な法人の買い替え需要で減少幅は縮小する見込みだ。

コロナ禍による部品の供給不足や価格高騰の影響に加え、ウクライナでの軍事衝突などサプライチェーンが不安定な状況がつづくだろうが、2024年にはOS更新やGIGAスクールなどの入れ替えがはじまり、パソコン市場の再成長することが見込まれる。それに向けて安定した製品供給網の確立がメーカーに求められる。

調査概要

• 【調査対象】2021年に国内で出荷されたパソコン
• 【調査期間】2021年1月～12月