テレワークやオンライン会議、書斎などの専用ルームより「リビング」派が多数【リクルート住まいカンパニー調べ】

「子ども部屋」「お風呂」「トイレ」からオンライン会議、という回答も。
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リクルート住まいカンパニーは、「コロナ禍を受けたテレワークの実態調査」の結果を発表した。仕事時間に1%でもテレワークを採り入れている人を「テレワーク実施者」、仕事時間の10%以上をテレワークで実施している人を「テレワーカー」と定義して分析を行っている。

テレワーカーの71%が、コロナの影響でテレワークを開始

まずテレワーク実施状況を見ると、年代別では「20歳代」51%、世帯構成別では「6歳以下の子どもと同居する既婚者」54%、企業規模(従業員数)別では「1000人以上の大企業」62%がそれぞれ最多だった。

職種別テレワーク実施率を見ると、「企画/マーケティング」82%がもっとも多く、以下「Web/クリエイティブ」70%、「営業」64%、「エンジニア」62%が続く。

仕事時間のうちどれくらいの割合でテレワークを実施しているかを聞くと、テレワーク実施者の29%が「業務実施時間の90%以上」と回答。昨年11月の同種調査では、約半数が時間割合10%未満だったため、3月~4月のコロナ禍で、急激にテレワークが増加したことがわかる。実際テレワーカーの71%が、「コロナの影響でテレワーク(リモートワーク)を開始した」と回答している。

テレワークに使うのは、リビングダイニングが多数派

「テレワークに際する不満」を聞くと、「オンオフの切り替えがしづらい」35%が最多。前回調査との比較で見てもかなり増加している。「仕事に適した共用部(ワークスペースが充実していない)」「TV会議可能な環境(部屋・スペース)がない」は、前回調査より減っており、本格的なテレワーク環境の採り入れが進んだと思われる。

ただ、専用ルームを用意した、という人はやはり少なく、「リビングダイニング(ダイニングテーブル)」でテレワークしている人が半数を超えた。一方、長期化したことで「カフェ/喫茶店」「サテライトオフィス」などの外部スペース系は大きく減少した。

オンライン会議の実施場所でも「リビング」44%が「書斎」より多い。少数だが「子ども部屋」「お風呂」「トイレ」などもあがっており、苦戦している様子がうかがえる。

こうした回答を踏まえ、「今後自宅を環境整備したい内容」を聞くと、前回調査では「仕事用のPC、資料置き場などの収納スペースを整えたい」が1位だったが、今回調査では「仕事用の部屋をつくりたい」19%、「仕事用のデスク/椅子を設置したい」18%がそれよりも上位となった(「特に整備しない」を除く)。環境整備の実施理由としては「仕事の効率化」「健康志向」を挙げる人が多かった。

調査概要

  • 【調査内容】コロナ禍を受けたテレワーカー(リモートワーカー)のテレワーク(リモートワーク)の実態把握
  • 【スクリーニング調査対象】東京都/千葉県/埼玉県/神奈川県/茨城県/栃木県/群馬県/山梨県/長野県に居住する20歳~64歳のクエストリサーチモニタの男女
  • 【本調査対象】「会社員(経営者・役員)」「会社員(正社員)」「会社員(契約社員)」「会社員(派遣社員)」「公務員」のいずれかで、全業務時間の内テレワークで実施している割合が10%以上
  • 【調査実施機関】Quest
  • 【調査時期】2020年4月17日~4月20日
  • 【有効回答数】スクリーニングサンプル数:9,570サンプル、本調査サンプル数:1,390サンプル
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