テレワークやオンライン会議、書斎などの専用ルームより「リビング」派が多数【リクルート住まいカンパニー調べ】

リクルート住まいカンパニーは、「コロナ禍を受けたテレワークの実態調査」の結果を発表した。仕事時間に1％でもテレワークを採り入れている人を「テレワーク実施者」、仕事時間の10％以上をテレワークで実施している人を「テレワーカー」と定義して分析を行っている。

テレワーカーの71％が、コロナの影響でテレワークを開始

まずテレワーク実施状況を見ると、年代別では「20歳代」51％、世帯構成別では「6歳以下の子どもと同居する既婚者」54％、企業規模（従業員数）別では「1000人以上の大企業」62％がそれぞれ最多だった。

職種別テレワーク実施率を見ると、「企画/マーケティング」82％がもっとも多く、以下「Web/クリエイティブ」70％、「営業」64％、「エンジニア」62％が続く。

仕事時間のうちどれくらいの割合でテレワークを実施しているかを聞くと、テレワーク実施者の29％が「業務実施時間の90％以上」と回答。昨年11月の同種調査では、約半数が時間割合10％未満だったため、3月～4月のコロナ禍で、急激にテレワークが増加したことがわかる。実際テレワーカーの71％が、「コロナの影響でテレワーク（リモートワーク）を開始した」と回答している。

テレワークに使うのは、リビングダイニングが多数派

「テレワークに際する不満」を聞くと、「オンオフの切り替えがしづらい」35％が最多。前回調査との比較で見てもかなり増加している。「仕事に適した共用部（ワークスペースが充実していない）」「TV会議可能な環境（部屋・スペース）がない」は、前回調査より減っており、本格的なテレワーク環境の採り入れが進んだと思われる。

ただ、専用ルームを用意した、という人はやはり少なく、「リビングダイニング（ダイニングテーブル）」でテレワークしている人が半数を超えた。一方、長期化したことで「カフェ/喫茶店」「サテライトオフィス」などの外部スペース系は大きく減少した。

オンライン会議の実施場所でも「リビング」44％が「書斎」より多い。少数だが「子ども部屋」「お風呂」「トイレ」などもあがっており、苦戦している様子がうかがえる。

こうした回答を踏まえ、「今後自宅を環境整備したい内容」を聞くと、前回調査では「仕事用のPC、資料置き場などの収納スペースを整えたい」が1位だったが、今回調査では「仕事用の部屋をつくりたい」19％、「仕事用のデスク/椅子を設置したい」18％がそれよりも上位となった（「特に整備しない」を除く）。環境整備の実施理由としては「仕事の効率化」「健康志向」を挙げる人が多かった。

調査概要

• 【調査内容】コロナ禍を受けたテレワーカー（リモートワーカー）のテレワーク（リモートワーク）の実態把握
• 【スクリーニング調査対象】東京都/千葉県/埼玉県/神奈川県/茨城県/栃木県/群馬県/山梨県/長野県に居住する20歳～64歳のクエストリサーチモニタの男女
• 【本調査対象】「会社員（経営者・役員）」「会社員（正社員）」「会社員（契約社員）」「会社員（派遣社員）」「公務員」のいずれかで、全業務時間の内テレワークで実施している割合が10％以上
• 【調査実施機関】Quest
• 【調査時期】2020年4月17日～4月20日
• 【有効回答数】スクリーニングサンプル数：9,570サンプル、本調査サンプル数：1,390サンプル