「広告はどれだけ行動を喚起する?」を東西比較、やっぱり大阪は東京より喚起率が高かった【アスマーク調べ】
アスマークは、“東京と大阪”での興味・関心や価値観の差を探る調査結果を発表した。今回で2回目。同社では「関東で成功したビジネスモデルは関西に受け入れられるのか」という疑問から、『東西差』という視点で考察する調査を実施したという。
今回は、どのような「広告」「情報」が、消費行動に影響を与えるのかを調査。ふだん接する広告や情報、興味を持って接する広告や情報の種類やジャンル、サービス・商品を検索・クリックするきっかけとなった広告や情報の種類やジャンル、広告や情報全般を得ることの好意度などを聞いている。
大阪の男性は「Web・アプリ広告」で、東京女性は「SNS広告」で行動を喚起
「実際に広告に触れてから、サービス・商品を検索・クリックしたもの」を直近1年以内で聞くと、「テレビCM」と「Web・アプリ広告」が上位2トップだった。東京と大阪の比較では、ほぼ並んでいるが、「Web・アプリ広告」「動画広告」「雑誌・フリーペーパー等の広告」「新聞広告」など幅広いメディアで、東京より大阪のほうが、広告を見た後に行動を起こしていた。相対的な数値だが、大阪の男性は「Web・アプリ広告」で、東京女性は「SNS広告」で行動を喚起されていた。
「実際に広告に触れてから行動を起こしたもの」(行動のきっかけ)を聞くと、1位はやはり「テレビCM」が突出。以下「Web・アプリ広告」、「クチコミ」が続く。東京・大阪の比較では、大阪は東京に比べて「広告の接触」をきっかけに商品を購入している傾向が見られた。
さらに「広告に起用されていると嬉しい人・モノ」を聞くと、東京・大阪で大きな傾向の違いはなく、「有名人」が4割台でトップ。以下「美しい景色」「動物」などがほぼ同率で続くが、とくに東京の女性・50代の数値が高く、“癒やされる広告”を求めている傾向が垣間見える。
調査概要
- 【調査内容】広告に関する、東京と大阪の比較
- 【調査対象】東京都/大阪府在住の20~59歳の男女
- 【調査方法】インターネット調査(サービス・商品を検索・クリックするきっかけとなった広告や情報)
- 【調査期間】2020年1月6日~8日
- 【調査機関】アスマーク(旧マーシュ)
- 【集計サンプル数】800人
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