30.2％がオンライン・オフライン広告の統合分析を実施している【広告の効果測定に関するアンケート調査／サイカ調べ】

広告効果測定ツールなどを提供するサイカは、「企業の広告宣伝担当者に聞いた、広告の効果測定に関するアンケート調査」を実施し、その調査結果を発表した。

30.2％がインターネット広告・オフライン広告の統合分析を「現在取り組んでいる」

広告の効果測定のためのデータ分析について、広告宣伝担当者がどのような分析を実施しているのかを調査した。

インターネット広告・オフライン広告の統合分析について、「現在取り組んでいる（30.2％）」が「今後取り組みたい（18.9％）」を上回った。

一方、インターネット広告・オフライン広告に加えて、外部的な影響要因（季節要因、競合の状況など）までを含めた総合分析については、「今後取り組みたい（34.0％）」が「現在取り組んでいる（15.1％）」を上回っており、回答率の差異も18.9ポイントと最も大きい結果となった。

現在採用している広告分析方法は「前年度ベースでの判断」が52.4％と最も多い

データ分析を実施している広告宣伝担当者に対し、分析を実施する手段として、どのような分析手法を用いているかを調査した。

現在行っている方法は「過去の出稿額などのデータを参考にした、前年度ベースでの判断（52.4％）」に続いて、「収集したデータの集計（50.0％）」、「Excel、BIツールを用いた、収集したデータの可視化（37.8％）」という結果が得られた。

一方で、「統計モデル・AI・機械学習などの技術を用いた広告効果の数値化、および最適な予算配分のシミュレーション」は、「現在用いている」が4.9％と最も少なく（図3赤枠部分）、また、「今後用いたい（39.0％）」との差異も34.1ポイントと最も大きい結果となった。

分析における課題「オフライン領域のデータや外部のデータを収集することが難しい」が最も多い

広告の効果測定のためにデータ分析に取り組む上で課題となる要因について調査した。

分析に取り組む上で課題となる要因として、「オフライン領域のデータや、外部のデータを収集することが難しい」が最も多く挙げられ、次いで「社内のリソース（人手）が足りない」「分析に関する知見が足りていない（分析できる人間がいない、など）」が多く挙げられた。

統合分析を実施すべき理由

インターネット広告・オフライン広告・外部的な影響要因などについて、区分を越えて統合的に分析を実施すべき理由について調査した結果を以下に記載。

調査概要

• 【調査期間】2018年4月
• 【調査対象】以下の条件を満たす106名
  • インターネット広告及び、オフライン広告※2の両方に出稿している企業勤務者
  • その企業にて、直近1年以内もしくは現在のオフライン広告出稿業務の従事者
• 【調査方法】Webアンケート調査