Aggregator

最もコンバージョン率が高い「テキスト」素材

広告素材というと、最初にバナーを思い浮かべると思いますが、実はアフィリエイトでコンバージョン率が高い素材はテキストです。

テキストと言うとついキャッチコピーを考えたくなりますが、実際に使われているのは会社名、ショップ名、ブランド名、主力商品名などの「単語」で、コピーはむしろ邪魔なのです。

テキスト素材は記事内でテキストリンクとして表示されるので、キャッチコピーは不要。

1. 

   「ライスフォース」のトライアルキット申込数を2.6倍にした動画マーケティング手法とは

   14

   売上高も2016年4月で前年同月比40％増に拡大

   2016/6/3
2. 

   アーバンリサーチが深夜もECサイトでWeb接客、運用のアウトソーシングで実現

   17

   ECサイト「URBS-URBAN RESEARCH BUYERS SELECT-」に接客運用サポート・コンサルティングを導入して実現

   2016/6/6
3. 

   Yahoo!ショッピングで出店者の売上情報が他店に送信される事故が発生

   9

   新たにリリースした「日次売上速報メール」のバグが原因

   2016/6/6
4. 

   楽天もGoogle化？ 違反点数制度によるペナルティ発動で検索順位ダウンも【ネッ担まとめ】

   ネットショップ担当者が読んでおくべき2016年5月30日〜6月5日のニュース

   2016/6/7
5. 

   楽天が商品キュレーションサービス「ROOM」でインフルエンサー制度を開始

   インフルエンサーに認定されると、6カ月間、1万楽天スーパーポイントを付与する

   2016/6/8
6. 

   ネット広告からの商品購入は約5%、7割のユーザーが「バナー広告」を意図的にクリック

   ネット広告から購入した商品は、「食料品・お菓子、飲料、アルコール」が14.6%

   2016/6/7
7. 

   中国越境ECに大きな変化。新施策の一部が1年間延期、その詳細と延期の理由とは

   中国に駐在し、実際にECも手がけるエフカフェの高岡正人取締役が中国ECの状況をレポート（vol.17）

   2016/6/8
8. 

   「C Chanel」で速水もこみちさんの料理動画を配信、ECサイトへのグッズ販売に誘導

   月間再生回数1億超の女性向け動画メディア「C Chanel」で配信

   2016/6/3
9. 

   アスクルが大阪に新物流拠点、1000人の雇用を創出するEC時代の物流センター

   稼働は2017年12月を予定で、消費者向けのECサービス「LOHACO（ロハコ）」と法人向け通販の物流業務を担う

   2016/6/8
10. 

    北の達人の『失敗から学ぶネットショップ成功の秘訣』＆Twitter直伝活用術＆ヤフーeコマース革命、全国EC店長から得た実践的ノウハウ――7/8＠札幌 ネットショップ担当者フォーラム2016 開催

    北の達人の『失敗から学ぶネットショップ成功の秘訣』＆Twitter直伝活用術＆ヤフーeコマース革命、全国EC店長から得た実践的ノウハウ

    2016/6/6

※期間内のPV数によるランキングです。一部のまとめ記事や殿堂入り記事はランキング集計から除外されています。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：コスメ × 動画マーケティング、ファッション × Web接客。注目のコラボレーション　 | 週間人気記事ランキング
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

中小向けWebマーケティング支援のソウルドアウトは6月8日、完全成功報酬型のEC受託サービス「ネット販売代行サービス」の提供を開始した。

2014年11月から試験的にサービス提供しきたが、日本全国の事業者に継続提供できる環境が整ったため、本格提供の開始に至った。

「ネット販売代行サービス」は、EC事業の売上拡大について悩むBtoC物販事業者に向けて、サイト構築・制作・集客・CRMなど、フルフィルメントと顧客対応以外の領域全てを代行するサービス。広告費や制作費などの費用にも成果報酬の中で引き受ける。中小企業は初期費用がなくてもECを開始することが可能。

事業者の過去実績データに基づき、本サービスを受託可能か審査。可能な場合、個別に契約条件などを決める仕組み。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：完全成功報酬型のEC受託サービス「ネット販売代行サービス」を開始、ソウルドアウト
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

楽天は6月8日、欧州の事業戦略を見直すと発表した。フランス・ドイツに投資を集中し、英国・スペイン・オーストリアのマーケットプレイス型EC事業を終了・再編する。

英国で展開している「Rakuten.co.uk」のマーケットプレイスと拠点（ケンブリッジ）、スペインのマーケットプレイス「Rakuten Spain」と拠点（バルセロナ）を閉鎖する。

また、オーストリアのマーケットプレイス「Rakuten Austria」とRakuten Austriaの拠点（ウィーン）を閉鎖。ただ、オーストリア国内の出店者とユーザーに対し、ドイツのマーケットプレイスからサービスを提供する予定。

一方、フランス、ドイツはこれまで以上に施策を強化する。フランスはすでに、ユーザーのロイヤルティ強化のための新たな会員制プログラム「Price Club」をスタート。ドイツでは、サービスの質向上を目的とし、コミッション（システム利用料）を引き下げた「Rakuten Pro」プランの提供を開始している。

楽天は2016年2月にシンガポール、インドネシア、マレーシア、タイ、ブラジルでマーケットプレイスを閉鎖しており、収益化が難しくなっている海外事業に関し見直しを進めている。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：楽天、英国・スペイン・オーストリアのマーケットプレイス型EC事業を終了し再編へ
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

NTTドコモは6月8日、人工知能を活用したWeb接客ツール「ecコンシェル」の提供をEC企業向けに始めた。顧客1人ひとりに適した商品やキャンペーンの案内などができるようになる。

「ecコンシェル」は2015年7月から試験的にサービスを運用。導入したECサイトでは、購入率が20%、顧客単価が50%向上するといった一定の効果を得ることができた。データ解析技術（機械学習・自然言語処理など）を用いた法人向けシステムソリューションのPKSHA Technologyと共同開発した。

クラウド技術を活用し、管理サイトで発行するJavaScriptコードをECサイトに埋め込むだけで、販売促進施策を実施することが可能。

人工知能により、サイト内のアクセスログや購買履歴などさまざまなデータの解析結果に基づき、来訪者の行動に応じて販売促進施策を展開できる。購入率やサイトへの再訪問率の向上につながるとしている。

「ecコンシェル」で実施できる施策として次のような例をあげている。

• ECサイト内を回遊している訪問者に購入割引クーポンを配信
• 特定のページを何度も訪問している来訪者に特定ブランドや商品のキャンペーンを自動的に配信
• 購入者の属性に似た来訪者に対して、販促施策を自動で行う

利用料金は3プラン（ライトプラン、接客課金プラン、PV課金プラン）を用意。たとえば、接客課金プランでは1接客あたり0.8円。PV課金プランでは10万PVあたり3000円。詳細はこちらから。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：CVR2割増の事例も、人工知能がWeb接客するECサイト向けツールをNTTドコモが開発
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

中国国内で2015年に配送された荷物の80%はEC商品でした。アリババ社とCBNデータ社の調査によると、そのほとんど（87%）が、消費者へは送料負担なしで発送されていたそうです。

数年前、アリババグループホールディング社の創設者ジャック・マー氏は、「中国の消費者がECでオーダーした商品は24時間以内に受け取れるようにしたい」と語っていました。eコマースの台頭が中国の配送業界を急激に変えている今、マー氏の夢は現実になりつつあります。

アリババ社の関連会社で物流サービスを手がけるツァイニャオサプライチェーンマネージメント社と中国の調査会社CBNデータ社の共同調査「中国スマート物流レポート」によると、中国の消費者は2015年、平均2.6日以内に商品を受け取り、2014年より14%も早くなっています。

中国の東沿岸部では、平均2日以内に商品を受領。上海の消費者はさらに早く、1.7日以内に商品を受け取っているそうです。

ツァイニャオ社のCTOであるワン・ウェン氏は、「2015年に中国国内で206億個の荷物が配達されました。そのうち80%はECの商品だと言われています。EC商品の物量は、昨年（2015年）だけで40%も伸びました」と、記者会見で語っています。

中国スマート物流レポートによると、全物量の内、87.3%が送料無料で消費者に届けられたそうです。中国の中心部では、送料無料になる購入額まで買い物をする消費者が多い為、89.4%の商品が送料無料で配達されました。

国際配送にかかる日数も短くなっています。2015年では、中国の消費者が海外発送の商品を受け取るまでの日数は、前年に比べて3分の1も短縮されたそうです。ただ、レポートの中では具体的な日数は明らかにされていません。

中国の村落への配送も2015年に激増しました。中国全体の配送の25%は村落地域が占めており、中国西部や南部の発展途上地域への配送は昨年（2014年）に比べて50%以上も増加したそうです。

配送会社は成長の見込みが大きい地域に投資を行う為、ECの発達と配送の効率化は両輪で発展するとレポート内で言及しています。

中国の物流会社は、ECの配送オペレーションを効率化する為、新しい技術を導入し始めています。ツァイニャオ社が提供している“データシェアネットワーク”（配送業社による情報入力や情報交換の時間を短縮するため、デジタル配送伝票サービスなど）を利用する物流会社が多く、中国国内の荷物の70%がツァイニャオ社のシステムで処理されています。ツァイニャオ社は最近、倉庫での商品選別にロボットを使い始めたそうです。

また、中国最大のオンラインショッピングサイト「Taobao」の消費者は、商品の輸送中でもオーダーキャンセルも行うことができるようにしたと発表しました。配達前にオーダーをキャンセルした消費者は、より早く返金を受け取ることができます。テストでは、消費者が返金を受け取るまでの時間が73時間から19時間に短縮されたそうです。

物量の増加に比例して、ECの物流業界で働く人の数も増えています。現在では、ECの物流に従事する労働者数は203万人にまで広がり、5年前と比較すると340%の増加です。203万人の内、60%は配送スタッフが占めています。

中国では、一般的な国内配送の荷物は2.6日以内に配達され、送料は約15元（$2.30）です。

• 「Internet RETAILER」のオリジナル記事はこちら

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：年間160億個のEC商品を配送する中国。“送料無料は当たり前” 最新の中国EC物流事情 | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

プラスアルファ・コンサルティングが提供しているマーケティングオートメーションシステム「カスタマーリングス」と、プレイドのWeb接客ツール「KARTE（カルテ）」が6月8日に連携した。

アクセスログによるWeb接客対応に加え、社内に蓄積したCRMデータを活用した細かい接客ができるようになる。

「カスタマーリングス」と「カルテ」の連携で、サイト訪問時に接触する情報を最適化する。

具体的には、「カスタマーリングス」で作成できるオンライン以外での顧客との取引、過去の購入商品、金額といった条件でセグメントされた顧客リストを「カルテ」に渡すことで、リアルを含めた購買行動をもとに最適化したWeb接客サービスが提供できるようになる。

たとえば、店舗への来訪を促すメッセージ配信などのO2O施策の検証・実行、CRMデータをもとにしたWebや店舗での接客などが可能で、オフラインとオンラインでのシームレスな接客を実現する。

プラスアルファ・コンサルティングでは次のような業界での活用を想定している。

• ファッション、バックなどのアパレル業界
• その他通販企業全般
• 求人、転職などの人材業界
• 不動産業界
• 旅行代理店
• BtoBのマーケティング部門

「カスタマーリングス」は、通販事業者を中心に300社以上が導入している分析型CRM・マーケティングオートメーションシステム。

「カルテ」は、ウェブサイトに数行のコードを埋め込むだけで、来訪者の特徴や行動をリアルタイムに解析して可視化し、来訪者ごとに最適なメッセージを配信するといったことを可能にするサービス。2016年2月末時点で導入社数は800社を超えている。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：店舗データも活用してWeb接客を実現。「カスタマーリングス」と「カルテ」が連携
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

メガネスーパーは6月6日、オムニチャネル推進の一環として、実店舗と自社ECサイト「メガネスーパー公式通販サイト」の顧客データ統合をした。

実店舗でECサイトの顧客情報や購入履歴が参照できるようになり、実店舗のポイントカード会員は自社ECサイトで簡単に会員登録できるようにした。メガネスーパーでは今後もオムニチャネル戦略を進めていく考え。

メガネに関しては、前回購入したメガネやコンタクトレンズの度数データなどをもとにして、新しい商品を提案することが多い。ECサイトと実店舗の顧客データを統合することで、実店舗、自社ECサイト両方の過去購入履歴の照会が可能となり、スムーズに適切な商品案内ができるようになるとしている。

また、実店舗のポイントカード会員が、自社ECサイトで会員登録する際の入力の手間も省く。ECサイトへの会員登録も簡単に行うことができるようにした。

今後、実店舗での商品受け取りなどオムニチャネル施策を増やしていく考え。

メガネスーパーはこうしたオムニチャネル施策の取り組みを強化しており、自社ECサイトの2016年4月期の売上高は前期比45％増になるなど、順調な成長を続けているという。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：実店舗とECサイトの顧客データを統合、メガネスーパー
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.