広告代理店や広告配信プラットフォームの選定条件に「アドベリ」は必須、徐々に共通認識に【電通デジタルとモメンタム調べ】

ブランドセーフティ・アドフラウド・ビューアビリティのいずれでも、アドベリは徐々に効果を発揮。

電通デジタルとモメンタムは、2022年版「アドベリフィケーションに関する意識調査」の結果を発表した。ウェブ広告に関わる「アドバタイザー(広告主)」「エージェンシー(代理店)」「プラットフォーマー(広告配信プラットフォーマー)」それぞれに対し横断的に調査したもので、「アドベリフィケーション」(配信した広告が正しく掲載されているかなどを確認すること)の認知率と対策実施率を集計している。

アドベリが徐々に効果を発揮

「アドベリフィケーション」は、ブランドの毀損を防止する「ブランドセーフティ」、広告不正・広告詐欺・不正クリックに対する「アドフラウド」、ユーザー視認の確実化対策「ビューアビリティ」の3つを統合する概念だ。

まず「該当するアドベリフィケーション対策(ブランドセーフティ、アドフラウド、ビューアビリティなど)に取り組んだ結果、現時点でどのような効果が出ているか」を対策している事業者に聞くと、以下の回答が得られた。いずれの対策も奏功していると思われる。

ブランドセーフティ(ポジティブ回答TOP3/前年比較)
アドフラウド(ポジティブ回答TOP3/前年比較)
ビューアビリティ(ポジティブ回答TOP3/前年比較)

また「アドベリフィケーションを、代理店や広告配信プラットフォームの選定条件に入れているか」を聞くと、「選定の条件に入れていて、今後も入れておくつもり」20.4%→25.0%が前年より増加した。企業規模別では大企業ほどその傾向が強い。

上2021年、下2022年での比較
事業規模での比較

「アドベリ対策をとっている(とったことがある)」と回答したアドバタイザーに「具体的な対策内容」を聞くと、対策ごとの内訳は以下のようになった。基本は自社作成の除外リスト(ブラックリスト)、配信指定リスト(ホワイトリスト)を活用しているが、サードパーティデータ活用もかなり広がっているようだ。一方で計測ツールやPre-Bid機能は今後の活用が期待される。

ブランドセーフティ
アドフラウド
ビューアビリティ

調査概要

  • 【調査対象】国内のアドバタイザー、エージェンシー、またはプラットフォーマーで広告関連事業に携わっている人
  • 【調査方法】インターネットリサーチ(調査会社:マクロミル)
  • 【調査時期】2022年8月
  • 【有効回答数】アドバタイザー:412件(2021年:412件)/エージェンシー:291件(2021年:358件)/プラットフォーマー:206件(2021年:198件)
  • 【事業規模の区分】小:年商50億円未満、中:年商50億円以上~200億円未満、大:年商200億円以上
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