2017年インターネット広告媒体費は1.2兆円超。主な内訳はディスプレイ広告(40.9%)リスティング広告(39.6%)【D2C/サイバー・コミュニケーションズ/電通調べ】
電通グループ3社(D2C/サイバー・コミュニケーションズ/電通)は、電通が2018年2月に発表した「2017年日本の広告費」の調査結果のうち、「インターネット広告媒体費」の内訳を発表した。
2017年の日本の総広告費は前年比1.6%増の6兆3,907億円、うちインターネット広告費は前年比15.2%増の1兆5,094億円。
「インターネット広告費」のうち、「媒体費」は1兆2,206億円。その内訳を次の3つの切り口で分析して、さらに2018年の予測を加えた「2017年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」を3月28日に発表した。
インターネット広告媒体費の構成比
ディスプレイ広告(40.9%)とリスティング広告(39.6%)
2017年のインターネット広告媒体費は1兆2,206億円、そのうち、構成比が高いのはディスプレイ広告(40.9%)、リスティング広告(39.6%)で、合わせると約80%を占める。ビデオ(動画)広告は1,155億円で全体の9.5%と推定された。次いで、成果報酬型広告(8.6%)、その他のインターネット広告(1.5%)と続く。
- ディスプレイ広告:サイトやアプリ上の広告枠に表示する画像、テキストなどの形式の広告およびタイアップ広告。
- リスティング広告:検索キーワードやコンテンツに連動して表示するテキスト、画像(動画)形式の広告。
- ビデオ(動画)広告:動画ファイル形式(映像・音声)の広告。
- 成果報酬型広告:インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告。
- その他のインターネット広告:上記以外のフォーマットのインターネット広告。メール広告、オーディオ(音声)広告など。
取引手法別構成比
運用型広告(77.0%)、予約型広告(14.4%)、成果報酬型広告(8.6%)
インターネット広告媒体費を取引手法別にみると、運用型広告9,400億円(77.0%)、予約型広告(14.4%)、成果報酬型広告(8.6%)となる。さらに取引手法別×広告種別で分解すると、運用型のリスティング広告の構成比が39.6%と最も規模が大きく、次いで運用型のディスプレイ広告が29.4%と続いた。
また、プライベートマーケットプレイス(PMP)やプライベート・エクスチェンジなどの媒体社と広告主を限定したクローズドな広告取引市場を通じて取引された媒体費は、およそ100億円~120億円規模と推定された。
- 運用型広告:リスティング広告、およびデジタル・プラットフォーム(ツール)やアドネットワークを通じて入札方式で取引されるもの。
- 予約型広告:純広告やタイアップ広告として、代理店・メディアレップ経由もしくは直接広告主に販売されるもの、およびデジタル・プラットフォーム(ツール)やアドネットワークを通じて非入札方式(固定価格)で取引されるもの。
- 成果報酬型広告:インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告。
デバイス別構成比
モバイル広告(68.1%)、デスクトップ広告(31.9%)
インターネット広告媒体費をデバイス別でみると、モバイル広告が8,317億円(68.1%)、デスクトップ広告が3,890億円(31.9%)となった。
また、デバイス別×広告種別でみると、モバイルのディスプレイ広告が最も規模が大きく28.9%、次いでモバイルのリスティング広告が25.8%を占めた。デスクトップ広告では、リスティング広告が13.8%、ディスプレイ広告が12.0%となり、構成比ではわずかにリスティング広告が上回った。
- モバイル広告:スマートフォン向け、タブレット向け、フィーチャーフォン向けの広告。
- デスクトップ広告:PCインターネット向けの広告。
2018年インターネット広告媒体費は1兆4,000億円超、モバイル広告は1兆円超の見込み
2018年のインターネット広告媒体費は前年比117.9%と、総額で1兆4,397億円まで拡大すると予測される。
デバイス別では、モバイル広告が前年比125.3%となり、2018年には1兆円を超え、デスクトップ広告は、前年を上回る102.3%になると予測される。
ビデオ(動画)広告は、2018年には約1,600億円まで拡大する見込み
2017年のビデオ(動画)広告費は1,155億円、うち77.1%はモバイル広告が占める。2018年には、モバイル広告の大幅な伸長(前年比148.8%)に加え、デスクトップ広告の着実な伸長(同108.2%)が期待されることから、ビデオ(動画)広告費は1,612億円まで拡大(同139.5%)すると予測される。
調査概要
- 【調査主体】株式会社電通/株式会社サイバー・コミュニケーションズ(CCI)/株式会社D2C
- 【調査時期】2017年12月~2018年2月
- 【調査方法】以下の調査に基づき、推定作業を実施
- ①インターネット広告媒体社等を対象としたアンケート調査(郵送調査/web 調査)
「2017 年(平成 29 年)「日本の広告費」 インターネット広告媒体費 についてのお伺い」として実施 - ②同、追加ヒアリング調査
- ③各種データ収集・分析
- ①インターネット広告媒体社等を対象としたアンケート調査(郵送調査/web 調査)
ソーシャルもやってます!