博報堂生活総研が定点調査から購買行動の変化を発見、オンラインショッピング利用者が10年で約4割に

日常的に電子マネーを使っているのは30%、一方で従来型購買チャンネル利用はやや減少
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博報堂生活総合研究所は、同所の実施する定点観測型アンケート調査「生活定点」の時系列分析から、生活者の意識・価値観の大きな変化を発見した、と9月7日に発表した。それによると、2000年に5.0%だったオンラインショッピング利用者は、2010年には38.3%で約4割に達した。この2年間では8.1ポイント増で、過去最大の上昇幅であることが明らかになった。また、電子マネーの利用者も2006年の12.1%から2010年30.0%と4年間で倍増した。

一方で、ディスカウントショップの利用者は、2002年の44.6%をピークに若干減少、通信販売の利用者も2002年以降は年35%前後で横ばいとなった。このことから、生活者が従来の購買チャンネルだけでなく、新しい消費スタイルを取り入れて購買行動を進化させていることがわかり、手軽で便利なお買い物─スマートショッピングが暮らしに根ざし始めたと分析する。

調査は1992年から2年に1度、同じ条件の調査地域・調査対象に同じ質問を繰り返して実施されている。調査地域は首都40km圏と阪神30km圏に在住の20歳から69歳までの男女。

博報堂生活総合研究所
http://seikatsusoken.jp/teiten/

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