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第60回HCD-Netサロン@関西「認知工学の基礎:「どんな」分析を「なぜ」するのか?」開催のお知らせ

10 years 9ヶ月 ago

  使いやすさ、あるいはユーザエクスペリエンスを分析する手法として認知工学があります。今回のサロンは認知工学をテーマに取り上げ、「判断ミスはしないか」「学習しやすいか」「記憶しやすいか」 など、ユーザビリティにとって最も重要な要素である認知性について学びます。認知的な視点を積極的に取り入れ、ユーザエクスペリエンスデザインをより精度の高いものにしたいと思います。  

  ゲストスピーカーとしては、筑波大学人間系心理学域教授の原田悦子氏より、認知科学・認 知心理学の基礎概念についてご教授いただきます。国内で認知心理学研究の第一人者である原田氏より、人にとっての「使いやすさ」とは何か を直接ご教授いただける、関西では滅多にない貴重な機会です。質疑の時間もたっぷり取っています。この機会をお見逃しなく、ぜひお越しく ださい。

■日時:2016年1月15日(金) 18:00~20:00 (受付:17:45~)

■会場:グラ ンフロント大阪 北館7F ナレッジサロン

https://kc-i.jp/data/pdf/salon_map.pdf

http://kc-i.jp/facilities/salon/

■定員:50名(先着順)

■参加費:HCD-Net会員:3000円 / HCD-Net学生会員:1000円

一般:4000円 / 一 般学生:2000円

■プログラ ム:

18:00-18:05  ごあいさつ

水本 徹氏(HCD-Net理事・関西支部長)

18:05-19:30

ご講演「認知 工学の基礎:「どんな」分析を「なぜ」するのか?」

原田 悦子氏 (筑波大学)

19:30-20:00  質疑

■参加申込み 方法:

メールタイト ルを「第60回HCD-Netサ ロン参加希望」として以下の内容を

[email protected] へお送りください。

----------------------------------------------------

氏名:

所属先名:

会員種別:正会員/賛助会員/学生会員/一般/一般学生

電話番号:

メールアドレス:

参加費領収書の宛名:

※記載がない場合は所属先名で発行いたします。

----------------------------------------------------

※受付メールを事務局より返信いたします。参加費の支払い方法の案内は受付メールに記載されています。受付メールが2、3日 (土日祝日を除く)で届かない場合は事務局にご連絡ください。請求書をご希望の場合は本文にその旨と、請求書のあて先と郵送先をご指定ください。

※不測の事態や事故等によりプログラムは変更される場合があります。予めご了承ください。

Fujikawa

ビックカメラ、わかさ生活が中国向け越境ECに参入

10 years 9ヶ月 ago
中国越境EC売上拡大で大手の参入が増加している

中国向け越境ECに参入する企業が増えている。

サプリメント通販のわかさ生活は12月、中国に6億人のユーザーを持つ銀聯カードの直営オンラインショップ「銀聯オンライン公式ショッピングモール」の日本商品専門サイト「日本館」に出店し、商品の販売を開始した。

販売する商品は、美容ゼリーの『コラーゲン プラセンタゼリー』、生活習慣改善サプリメント『スーパー ウコンD』、『わかさのひらめきサプリ DHA EPA』、ブルベリーサプリメント『めがキラッ』のサプリメント4製品。

日本のサプリメントは品質の安全性の高さから中国でのニーズが増え、訪日中国人による爆買いも発生している。越境ECで中国の消費者が抱えるニーズを開拓し、売上拡大につなげる。

わかさ生活が中国向けECに参入

ビックカメラは12月7日、中国の家電量販大手の国美電器と業務提携し、中国向けの越境ECを開始すると発表した。国美電器は運営するECサイト「国美海外購」内に、日本製品を専門に取り扱う「国美海外購日本館」を12月12日に開設。ビックカメラは「国美海外購日本館」に出店する。

注文を受けた後、商品を国美電器の日本法人が持つ物流拠点に配送。その後は国美電器の物流網を使って中国消費者に届ける。

まずは中国で人気のある美容家電やキッチン家電などを販売。今後、日本のビックカメラが運営するECサイトと同様、日用品から食品および地方特産品など幅広い商品を取り扱う。

今後は国美電器が中国国内で展開する1800店舗での修理・交換サービス、会員ポイントの交換や互いの店舗などでポイントを利用できるサービスの導入も検討していく。

中国向け越境ECを巡って、11月にオールアバウトライフマーケティングやアスクルなどが開始し、参入企業が急拡大している。

2014年まで、日本国内では中国人観光客による爆買いが発生しつつも、越境ECはなかなか売り上げにつながらなかったが、昨年後半からは徐々に越境ECでの売り上げを拡大しつつある企業が増えている。こうしたことを背景に、大手による参入が増えてきているものと見られる。

中川 昌俊

ネットショップ担当者フォーラム編集部

ネットショップ支援会社を中心にEC業界にかかわる企業や人を取材していこうと思っています。

読んで少しでも経営に役立ったり、なるほどと言ってもらえるような記事の執筆を心がけます。

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BEENOS創業者の佐藤輝英氏が挑むアジア新興国の起業家ネットワーク作り | 単発記事

10 years 9ヶ月 ago
BEENOS取締役を退任後、2015年7月にベンチャーキャピタル「BEENEXT」を立ち上げた

BEENOS(旧ネットプライスドットコム)の創業者で、現在はアジア新興国を中心にスタートアップに投資を行う佐藤輝英氏は2015年7月、ベンチャーキャピタル「BEENEXT」を立ち上げた。BEENOSでもアジア各国のオンラインマーケットプレイスやオンライン決済会社などへの積極的な投資を行ってきた。BEENEXTを新しく立ち上げた狙いは? 今後の投資戦略などについて佐藤輝英氏に話を聞いた。

BEENOSの経営陣に安心、新たな段階に

――BEENOSでアジア各国のスタートアップ企業への投資を行ってきましたが、ベンチャーキャピタルを立ち上げた背景を聞かせてください。

インターネットを使って社会問題を解決したり、生活を豊かにするようなサービスを創造しているのは、それぞれの国にいる起業家です。そうした起業家をサポートするにはどうすればいいのかを考えた結果、シンガポールを拠点にするベンチャーキャピタルを作ることにしました。

2014年12月にBEENOSの代表取締役を退任し、その後、世界中の起業家に会うために世界中を飛び回りました。そのため、1~2月はほとんど会社に行きませんでした。でも、会社が次の体制下でも、しっかり成長を続けることを確認できた。予定ではもう少しの間、BEENOSの取締役を務める予定だったのですが、2月に取締役も退任しました。

大株主で、ファウンダーでもあるので、必要とされればアドバイスなどをするつもりです。しかし、この1年間は次の世代がしっかり経営しているので、安心できています。

取締役も退任したので、世界中でさまざまな人たちと会って話をしてきました。地球規模でインターネットによるイノベーションが加速しているということを再認識することができました。

BEENOS(旧ネットプライスドットコム)の創業者でBEENEXTを立ち上げた佐藤輝英氏

佐藤 輝英 氏

国をまたいだ起業家のコミュニティを創る

――ベンチャーキャピタルの目的は。

起業家たちのネットワークを作ることが最大の目的です。世界中の投資先の起業家をオンラインとオフラインの両方でつなげることで、お互いのノウハウを共有し、成長のスピードを早めることができます。

ノウハウの共有以外にも、起業家は他の起業家と会うことで、インスピレーションを受けたり、新しい構想が浮かんだり、ベンチマーク先ができたり……いろんな発見があります。起業家独自の放つエネルギーが新しいイノベーションを起こす源泉になるので、ネットワークを広げ、国をまたいだ起業家のコミュニティを創ることに力を入れています。

――シンガポールに拠点を置いた理由は。

東南アジアやインドといったアジア新興国のハブとして、人と情報が集まりやすい場所だからです。シンガポールはアジア新興国のほぼ全ての起業家や投資家が簡単に集まるので、情報やネットワークを広げやすいという利点があります。

――投資対象は?

世界中の次世代の起業家が対象で、eコマースだけではなくインターネットテクノロジー全般です。ただ、変化率の大きい国への投資を優先するので、当面はインドへの投資が多くなると思います。おそらく今回のファンドの半分以上はインドへの投資になるでしょう。次いで、東南アジアです。

――出資しているのはどのような人たちなのですか。

今回のファンドへの出資者のほとんどが、自らも起業家として成功した方々。新しいことに関心があり、事業などに関わっていきたいが会社の経営などで忙しく、深く関わることは物理的にできない。一方、経済面や人脈面では次の世代を支えるための活動をしていきたいという方々がほとんどです。今回のファンドの目的は、こういった先輩起業家と、未来の起業家との間のネットワークを作ることにもあります。

――すでに投資している企業のサービスはどんなものがありますか。

インドの「Droom」というサービスは、スマホで車やバイクなどを売り買いするサービス。個人だけでなく、ブローカーやディーラーも出品していて、ものすごい伸びですよ。このサービスは他の地域でも展開できるのではないかと思っています。

「HackerEarth」はエンジニアのデータベースで、どのくらいの能力を持っているか独自のオンラインアセスメントツールでリアルタイムに把握できます。企業が採用したいエンジニアをオンラインで探すことができるサービスです。採用が発生した際にお金をもらうというビジネスモデルとなっています。

このほか、東南アジアや米国、日本も含めて、既に15程度の企業に出資しましたが、年内には20程度に増える予定です。

BEENEXTが出資しているベンチャー企業ロゴ

BEENEXTが出資しているベンチャー企業のロゴ

インドネシアで約120人の起業家向けキャンプ

――投資の意思決定はどのように行うのですか。

BEENOSでは現地の起業家に会った後、取締役会を緊急開催し、投資するかどうか決めていました。しかし、インドなど動きの早い国では1週間もすればすでに次の話が決まっているということが少なくないほど、すごいスピードで動いています。そのため、BEENEXTは私が会って、話していいと思ったらすぐに投資できるようにしています。

――勉強会やミーティングはどんなペースで行うのでしょうか。

集まれる人だけで集まるようなミーティングについては随時で、特に定めてはいません。決まっているのは、年に1度、世界中の投資先の起業家を集めた「BEE Global Camp」という起業家向けキャンプを世界のどこかで開催することです。2014年はシンガポールで40名ほどを集めて開催しましたが、2015年は11月にインドネシアのバリ島で120名を集めて行いました。2016年はインドで開催する予定です。

――今後の取り組みは。

これまでと変わらず、起業家との信頼関係と、起業家同士のネットワークを大事にしていきたい。最終的には、そのネットワークが複数の線でつながりコミュニティ化していくことが理想ですね。

BEENEXTのミッションは、エイブラハム・リンカーンの言葉を少し引用し「起業家の、起業家による、起業家のためのパートナーシップ」という言葉を掲げました。こうした動き方をするベンチャーキャピタルファンドは、米国にはいくつかあります。しかし、アジアにはあまりない。さらに複数国をまたいで活動しているものはありません。そういう立ち位置を不思議な日本人として創っていきたいと考えています。

BEENOS(旧ネットプライスドットコム)の創業者でBEENEXTを立ち上げた佐藤輝英氏

BEE Global Campの集合写真

中川 昌俊

ネットショップ担当者フォーラム編集部

ネットショップ支援会社を中心にEC業界にかかわる企業や人を取材していこうと思っています。

読んで少しでも経営に役立ったり、なるほどと言ってもらえるような記事の執筆を心がけます。

楽天市場の「レビュー書いたら値引き」などは禁止。商品レビューのルールを変更 | 通販新聞ダイジェスト

10 years 9ヶ月 ago
「レビューを書いたら送料を無料にする」「レビューを書いたら値引きする」といったキャンペーンを禁止

楽天では、仮想モール「楽天市場」の商品レビューに関するルールを変更した。11月12日から、「レビューを書いたら送料を無料にする」「レビューを書いたら値引きする」といったキャンペーンを禁止した。同社では、レビューの質を向上するための施策を実施しており、今回の取り組みはその一環となる。

楽天市場をはじめとした仮想モールでは、購入者がレビューを書くことを前提に、送料を無料にするといったインセンティブを与えるキャンペーン(画像参照)が定着している。これは、レビューの数や評価によって購入を決めるユーザーが多いのはもちろん、「レビューの数が多い方がモール内検索順位で有利」とみる店舗が多かったからだ。

楽天市場の「レビューを書いたら値引き」などは禁止。商品レビューのルールを変更

ただ、インセンティブを与えた上でのレビューは、評価にバイアスがかかっている恐れがあるほか、商品到着前にレビューをするユーザーも少なくない。「まだ届いていないが、期待を込めて評価は星5つ」などというレビューは、購入するかどうか迷っているユーザーにとっては無価値なものといえる。

楽天では、レビューを投稿したユーザーの“質”を重視する方針を打ち出している。「ヘビーユーザーによるレビューと、サクラ投稿の可能性もある誰だか分からないユーザーのレビューでは書き手の質に差がある」(河野奈保執行役員)ことから、こうした要素を楽天市場内の検索やレビューにおける総合評価(星の数)に反映。今回の「インセンティブ禁止」も「レビューの質や信頼性を向上させるための取り組み」(PR推進部)という。

店舗にはRMS(店舗管理システム)で告知した。違反した際の罰則などは検討中。期間限定で行っている場合は、キャンペーンが終了次第のルール適用となる。「今回の注文へのインセンティブ」が禁止対象となるため、レビューを書いたユーザーに対し、次回購入時に使えるクーポンを発行するというキャンペーンは認める。

出店者からは「商品力やサービスで総合評価を高める方向に進むことは歓迎したい」(雑貨関連の出店者)といった声が出ている。一方で、「ユーザーにとっては値引きがあった方がいいのでは」(スポーツ用品関連の出店者)という声もある。購入時に送料がネックになるケースは少なくないだけに、購入率を高めるための工夫が必要になりそうだ。

「通販新聞」掲載のオリジナル版はこちら:
楽天、「レビューで値引き」禁止(2015/12/03)

次期ペンギンがリアルタイム更新になる理由は? リアルタイムのペンギンはリンクの重要性を下げるのか?

10 years 9ヶ月 ago

次回のペンギンアップデートは更新の実施が来年にずれ込んだものの、今後はリアルタイム更新になる

- 次期ペンギンがリアルタイム更新になる理由は? リアルタイムのペンギンはリンクの重要性を下げるのか? -

Posted on: 海外SEO情報ブログ - SuzukiKenichi.COM by Kenichi Suzuki

Kenichi Suzuki

ニッセンが「暮らしのデザイン」をオフィス家具の製造・販売のプラスに譲渡へ

10 years 9ヶ月 ago
「暮らしのデザイン」史は、エディオングループ → ニッセン → プラスに移っている

ニッセンは12月31日付で、家具・インテリアの通販ブランド「暮らしのデザイン」事業を、オフィス家具やインテリア用品の製造・販売などを手がけるプラスに譲渡する。12月7日、通販サイト上で告知を始めた。

通販カタログ誌「暮らしのデザイン」は1994年創刊。書店・コンビニエンスストア・スーパーで販売し、最終号(2015年秋冬号)の発行部数は18万2千部。累計188万人がカタログ掲載商品を購入している。

ニッセンは2008年、「暮らしのデザイン」事業をエディオングループから取得。ニッセンの通販サイトでの商品販売、フルフィルメント業務をニッセンへの集約などを進めてきた。

ニッセンが「暮らしのデザイン」をプラスに譲渡へ

通販サイト上で「暮らしのデザイン」事業の譲渡を告知している(画像は編集部がキャプチャ)

2014年12月期連結決算では、家具・インテリアジャンルの売上高は前期比5.7%減少。2015年8月にニッセンホールディングスが、大型家具「ニッセンブランド大型家具事業」の通販・ECから撤退することを発表している。撤退時期は2016年2月の予定。

プラスは「暮らしのデザイン」事業を12月31日付で譲り受け、2016年5月から事業を始める予定。新しいブランドとして販売を再開するとしている。プラスは主力事業のオフィス家具の製造・販売などに加え、ホームファニチャービジネスに本格参入することになる。

瀧川 正実

ネットショップ担当者フォーラム編集部 編集長

通販、ECに関する業界新聞の編集記者を経て、EC支援会社で新規事業の立ち上げなどに携わり、EC業界に関わること約9年。まだまだ、日々勉強中。

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アマゾン、ワンタッチでカメラスキャンを行い商品検索できる機能をアプリに追加

10 years 9ヶ月 ago
ワンクリックでカメラを立ち上げ、Amazonで探したい商品をスキャン検索することが可能

Amazonは12月4日、Amazonで簡単に注文するためのiOS向けAmazonアプリ「Amazonアプリ Todayウィジェット」の提供を開始した。このウィジェットを設定すると、ロック画面を解除することなく、注文した商品の配送状況やポイント残高を確認することが可能。ワンクリックでカメラを立ち上げ、Amazonで探したい商品をスキャン検索することが可能になる。

Amazonが提供しているスマホ向けアプリ「Amazonアプリ」はすでに7月からカメラで撮影した商品をAmazon内で検索できる機能を搭載している。「Amazonアプリ Todayウィジェット」はワンクリックでスキャン検索できるように開発。スキャン検索のため、スマホのカメラ撮影時などに鳴るシャッター音を鳴らさずに利用できる。

こうした機能を搭載することで、使い切ってしまった洗剤や飲料などをすぐに取り寄せることができるようになる。一方、利用者が店頭の陳列商品かAmazonで購入するのかを簡単に比較できるようになるため、実店舗のショールーミング化を懸念する声もあがっている。

カメラスキャンでの商品検索のイメージ

中川 昌俊

ネットショップ担当者フォーラム編集部

ネットショップ支援会社を中心にEC業界にかかわる企業や人を取材していこうと思っています。

読んで少しでも経営に役立ったり、なるほどと言ってもらえるような記事の執筆を心がけます。

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ファッショントレンド情報サイト「フリルラボ」を開設、Fablic 

10 years 9ヶ月 ago
出品者に人気商品情報などを提供することで「フリル」活性化につなげる

フリマアプリ「フリル(FRIL)」を運営するFablicは12月4日、ファッショントレンドを調査・解説するサイト「FRIL lab(フリルラボ)」を開設した。人気のファッションアイテムなどの情報をアプリユーザーに提供し、「フリル」の活性化につなげていく。

「フリルラボ」では「フリル」が持つデータやインサイトを活用。ファッション消費行動やアパレル産業の変化などの調査・解説する。

今必要とされるアイテム、不要とされるアイテムから読み取ることができる消費行動をもとに旬の動きを解説。毎月定期的に検証・解説することで若者の消費実態を明らかにすることが目的としている。

「フリマアプリで人気のメンズブランド」や「今年ほしい靴」、「今年のファッショントレンドワード」などの記事を掲載している。

フリルが「FRIL lab」を開設

FRIL lab

中川 昌俊

ネットショップ担当者フォーラム編集部

ネットショップ支援会社を中心にEC業界にかかわる企業や人を取材していこうと思っています。

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10月度の通信販売売上高は1.3%減の1345億円、JADMA

10 years 9ヶ月 ago
衣料品、家庭用品がマイナス要因になった

日本通信販売協会(JADMA)が12月7日に発表した2015年10月の通信販売売上高(会員通販企業141社の総売上高)は1345億6100万円で、前年同月比1.3%減だった。

伸び率を商品別でみると、衣料品が7.4%減、家庭用品が10.4%減で前年同月を割り込んだが、雑貨は5.2%増、食料品が2.7%増と拡大。化粧品は6.4%増、健康食品は2.5%増。

1社あたりの平均受注件数は、8万3323件(回答118社)だった。

JADMAが発表した2015年10月度の通信販売売上高

平成27年10月1日~10月31日までの売上高(単位は百万円)

中川 昌俊

ネットショップ担当者フォーラム編集部

ネットショップ支援会社を中心にEC業界にかかわる企業や人を取材していこうと思っています。

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