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後払い決済「アトディーネ」を決済メニューの1つとして提供開始、ソニーペイメントサービス | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム

10 years 4ヶ月 ago
不払い時のリスクはジャックス側が負担するため、EC事業者はリスクなく導入することができる

ネット決済代行のソニーペイメントサービスは7月16日、後払い決済サービスを提供するジャックス・ペイメント・ソリューションズと提携し、ジャックスのリスク保証型後払い決済サービス「アトディーネ」を、決済メニューの1つとして決済サービス導入者に対しての提供を始めた。リスク保証型決済はEC事業者からの要望の多い決済サービス。ソニーペイメントサービスはメニューの1つとして加えることで、簡単に導入できるようにする。

「アトディーネ」は、クレジットカードを利用しない購入者や、商品到着後の支払いを希望する購入者が、商品受取後にコンビニエンスストアや銀行からの支払いができる決済サービス。不払い時のリスクはジャックス側が負担するため、EC事業者はリスクなく導入することができる。

ジャックス・ペイメント・サービスは、「アトディーネ」のOEM提供を行っており、他社と連携を進めることで、導入者拡大を進めている。

「アトディーネ」の提供の仕組み

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オリジナル記事:後払い決済「アトディーネ」を決済メニューの1つとして提供開始、ソニーペイメントサービス | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム
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中川 昌俊

ネットショップ担当者フォーラム編集部

ネットショップ支援会社を中心にEC業界にかかわる企業や人を取材していこうと思っています。

読んで少しでも経営に役立ったり、なるほどと言ってもらえるような記事の執筆を心がけます。

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「シニア向け」という押しつけは禁物。スタンダードな利点をフラットに訴求しよう | スクロール360の「シニア通販本」 ダイジェスト | ネットショップ担当者フォーラム

10 years 4ヶ月 ago
総務省の調査より、「こだわりの大人女性」のネット利用を読み解く
スクロール360の「シニア通販本」 ダイジェスト

ネットを使いこなすシニアが増加

総務省の「通信利用動向調査」では、ネット利用率が年齢を問わず急増していることが明らかになっている。

2004〜13年の10年間で、60〜64歳が49.0%から76.6%に、65〜69歳が27.3%から68.9%に急上昇している。70〜79歳でも2013年には48.9%となり、ほぼ半数がネットを利用している。

図表4 世代別インターネット利用率の推移 ※出典:総務省「通信利用動向調査」
図表4 世代別インターネット利用率の推移

以上の調査から、「シニアはネットを使わない」と考えるのは誤りであることが分かるだろう。現時点でネットリテラシーの高い40代は、当然のことながら20年以内に「アラカン」となる。それまでネットを駆使していた人たちが、60歳になったからと言ってこの便利なツールを手放すはずがない。あと10年もすれば、インターネットを利用して買い物をするシニアが珍しくなくなる時代がやってくるはずだ。

こうした状況に合わせて、ネットを前提とした商品のラインナップやプロモーションの進め方、コミュニケーションの取り方などを検討することは、必須である。

さらに、タブレットの普及がシニアのネット環境を大きく変えることが予測できる。総務省がタブレット端末による統合的なサービス、機能に対するニーズや利用意向について高齢者限定で行った「スマートフォン及びタブレットPCの利用に関する実態及び意向に関する調査研究」からは、タブレットの持つ可能性が見えてくる。

図表5 タブレット端末で統合的に提供されるサービスの利用意向 ※出典:総務省「スマートフォン及びタブレットPCの利用に関する実態及び意向に関する調査研究」(平成24年)
図表5 タブレット端末で統合的に提供されるサービスの利用意向

タブレット端末にいくつかのサービスが提供された場合の利用意向を質問したところ、すべての項目において利用意向があるとの回答が50%を超えた。とくに、「災害時の自動対応」や「血圧・歩数などの健康管理」というサービスについては、無料ではなくある程度の金額を払ってでも利用したいという人が少なくなかった。

タブレットは、スマホや携帯電話より画面が大きく、その分、字も大きく見やすい。また、指で触れるだけで大抵の操作が可能である点は、パソコンに不慣れなシニアでも手に取りやすい要素となる。

携帯電話のようにすぐに使えて、面倒な設定が不要であることや、ウイルスの心配が少ないこと、パソコンのようにフリーズなどを起こさず動作が安定していることなども、タブレット端末が使いやすい理由である。

図表6 タブレット端末の統合的な機能の有用さ ※出典:総務省「スマートフォン及びタブレットPCの利用に関する実態及び意向に関する調査研究」(平成24年)
図表6 タブレット端末の統合的な機能の有用さ

今後、パソコンに縁のなかった人でも、タブレット利用者になる可能性が高まる。携帯電話は持っていてもパソコンはあまり使わないといったこだわりの大人女性は、その対象となりやすいのではないだろうか。

IT分野の調査を行うアメリカのガートナー社によれば、2014年のIT機器の出荷台数は従来型パソコン(デスクトップ、ノートパソコン)で前年比6.6%減、一方でタブレットは前年比38.6%増で2億7070万台になると予測されている。日本でも、タブレットを駆使するシニアが急増する状況は十分に考えられる。

こだわりの大人女性に向けたネット通販へ

インターネットは、通信販売における申し込み手段や利用広告媒体として、すでに存在感が高まっている。

公益社団法人日本通信販売協会の調べによると、2013年の1年間で通信販売を利用した人の申し込み手段として、50〜59歳の女性では「パソコンによるインターネット」が57.4%で最も多い。「携帯電話」も11.3%が利用したと答えている。60〜69歳では「固定電話」が68.5%と最も多かったが、「パソコンによるインターネット」も「郵便」の36.9%に次ぐ33.1%、「携帯電話」も10.0%で、ネットの利用が決して少なくない。

図表7 40代以上女性の年齢別通信販売の申し込み手段 ※出典:公益社団法人日本通信販売協会 「第21回全国通信販売利用実態調査報告書」(平成26年)
図表7 40代以上女性の年齢別通信販売の申し込み手段

また、同じ調査では、2013年の1年間で通信販売を利用した人のうち利用した広告媒体として、50〜59歳の女性で「パソコンによるインターネット」がトップで57.7%。60〜69歳では「ダイレクトメール・郵便」の37.7%、「新聞広告」の36.9%に次いで、「パソコンによるインターネット」が3位につけており、その割合も36.2%と大差はなくなっている。

図表8 40代以上女性の通信販売での利用広告媒体 ※出典:公益社団法人日本通信販売協会 「第21回全国通信販売利用実態調査報告書」(平成26年)
図表8 40代以上女性の通信販売での利用広告媒体

通信販売で今後利用したい広告媒体についても、50〜59歳の女性では、「パソコンによるインターネット」が56.6%。「国内カタログ」の56.6%と並んでトップになっている。60〜69歳では、「ダイレクトメール・郵便」が41.5%と最も多いが、「パソコンによるインタターット」も30.9%と「新聞広告」の34.0%と大きな差はなくなっている。

図表9 40代以上女性が今後利用したい通信販売の広告媒体 ※出典:公益社団法人日本通信販売協会 「第21回全国通信販売利用実態調査報告書」(平成26年)
図表9 40代以上女性が今後利用したい通信販売の広告媒体

さらに、インターネットの利用頻度別の通信販売申し込み手段を見てみると、通常は「パソコンでのネットをあまり利用しない」という人でも、64.4%が通信販売の申し込みにはネットを利用している。また、「携帯電話・スマホでネットをあまり利用しない」という人でも、56.1%が通信販売の申し込みにはネットを利用している。

シニア世代においてもすでに、通信販売においてインターネットは欠かせないものになっているのだ。

押しつけではないネット活用が重要

シニア通販を普及させるにあたって、気をつけなくてはいけないことは何だろうか。

まず大事なのは、「押しつけない」ということだ。これまでも、「シニア向け」と謳った多くの商品やサービスが誕生してきたが、その多くが失敗に終わっている。これは、シニアの購買意欲を刺激する商品開発ができなかったほか、「シニア向け」という押しつけがあったことも大きな原因だろう。 「シニアだからこれはできないはず」「シニアだからこれが好きだろう」という思い込みでシニアビジネスに取り組むのが、最も危険な姿勢だ。とくに、「宣伝文句を鵜呑みにせず疑ってかかる」という特徴を持つ熟練した消費者であるこだわりの大人女性は、「シニアにはこれ」と押し付けるやり方にもっとも反発する。

ネットに関しても、押しつけではなく共感が大切だ。「シニア向けなので使いやすくしました」「シニアに分かりにくい機能は削除しました」などの思考は、押しつけに他ならない。「便利」「手軽」「早い」など、ネットのスタンダードな利点を、ごくフラットに訴求するのがよいだろう。

こだわりの大人女性の共感を獲得するために

その一方で、説明書に書いてあることや、少し調べれば分かることでも、実際に人と話したうえで疑問を解消したいと考えるシニアは多い。そして、この傾向は女性で特に強い。男性と比較して女性は、若い頃から友だち同士のおしゃべりや井戸端会議の体験を多く積んでいる。何気ないコミュニケーションの中から情報を引き出したり、問題を解決することを好むのはそのためだ。

こだわりの大人女性に焦点を絞った通販ビジネスにおいては、彼女たちと同世代のスタッフがいるコールセンターを設置し、単なる売込みではなくコミュニケーションの場として活用できる機能を持たせることは有効だろう。 『ブリアージュ』のグループインタビューでは、「コールセンターが親切だとまた買いたい」というはっきりとした声が上がっている。こだわりの大人女性は、人とのつながりを大切にする傾向や義理堅さが見られる。逆に、コールセンターの対応が悪ければ、「二度と買いたくない」と一刀両断だ。こうなると、商品がどんなに高品質でも話は終わり、ブランドに対する信頼は吹き飛んでしまうので要注意だ。

通信販売にはいろいろな形態があるが、ネットリテラシーの高い女性でも、紙のカタログを好む傾向がある。パラパラとカタログをめくり、ページを行きつ戻りつしながら商品を眺めるのが好きな女性は多い。ネットのサイトにどれだけ見やすい工夫を凝らしても、この点ではカタログに対して勝ち目はないかも知れない。そのため、カタログとネット、両方を準備しておくことも大切だ

テレビもまた、シニアへの情報提供の場として恰好の媒体だ。総務省の「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」(平成25年)によると、60代は平日に257分、休日に305.7分もテレビをリアルタイムで視聴している。テレビ通販という形態は、こだわりの大人女性を掴むために欠かせない。ただし、今後は一方通行の情報提供だけでなく、テレビとネットを融合した仕組みを考えていく必要もあるだろう。

ネットでは、購入者の好みを自動的にお薦めする「レコメンド機能」が、場合によっては押しつけがましいと感じさせる恐れがある。しかし、何を買おうか迷っている時には、逆に助かる機能でもある。ネット通販では、このようなシステムを、こだわりの大人女性に対していかに押しつけと感じさせずに提供できるかが鍵となるだろう。

いずれにせよ、こだわりの大人女性に対するネット通販はこれからが本番だ。消費意欲旺盛な買い手である彼女たちに注目し、その身体や心の変化を感じ取り、ニーズを先取りすることができれば、大きなチャンスを掴むことができるはずだ。

第1章のまとめ

  • シニア通販を牽引するのは50〜60代の女性
  • 「こだわりの大人女性」に子供だましの宣伝は通用しない
  • 年齢による身体の変化を分析して購買意欲を刺激する
  • ライフイベントを考慮すれば新しいニーズが見えてくる
  • 「シニア=金持ち」ではない
  • 押しつけではないネットの活用が必要

▼ 続きは本で!▼

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高山 隆司

株式会社スクロール

高山 隆司(たかやま・りゅうじ)

株式会社スクロール360 取締役

1981年株式会社スクロール(旧社名株式会社ムトウ)に入社後、新規通販事業の立上げ、販売企画、INET戦略策定を経て、2008年に株式会社スクロール360の設立に参画。以来、多くの企業の通販事業の立上げ、EC戦略策定、物流立上げを経験。現在、スクロール360では300社のEC通販企業のサポートを行なっている。

山下 幸弘

株式会社スクロール360

株式会社スクロール360 プロモーション課長

スクロール360設立当初より、通販企業の販促支援を統括。スクロールの通販ノウハウを生かした、コンサルティングから販売促進を含む実務支援において、100社を超える企業の売上拡大支援実績を持つ。

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事業者は猛反対だけど…消契法の見直し議論は「広告」に取消権を導入する方向へ | 通販新聞ダイジェスト | ネットショップ担当者フォーラム

10 years 4ヶ月 ago
「広告」に取消権が導入されれば、不当勧誘で商品を購入した消費者への返金を行う必要がある
通販新聞ダイジェスト
消費者契約法の改正を巡って、「勧誘」に「広告」が含まれる可能性が出てきた。不利益な事実を記載していない広告や、事実と異なる情報を表示した広告に基づいて締結された消費者契約を取り消すことができる方向で議論が進んだためだ。「広告」に取消権が導入されれば、不当勧誘で商品を購入した消費者への返金を行う必要がある。「広告」の規制のあり方については、特定商取引法の改正で虚偽・誇大広告への取消の導入が議論されている。「広告」が「勧誘」に含まれれば、特商法改正の議論にも影響を及ぼしそうだ。
 
消費者委員会の「消契法専門調査会」は6月30日の会合で、「勧誘」の要件を検討。取消の対象となる「広告」は、事実と異なる表示を行うなどの不当勧誘を行い、特定商品の購入の意思決定に直接影響したものに限定。消費者庁は「消費者契約に関する法律となるため、契約の当事者が何をしたかで判断する」(消費者制度課)と説明した。
 
ただ、広告は商品を訴求する「広告」や、認知度向上のための「イメージ広告」などその種類はさまざま。メーカーのパンフレットを参考にして販売事業者が広告表示を行うことがあり、表示主体と販売主体が分かれる場合も少なくない。
 
検討では消費者庁が、勧誘にあたる広告について、特定の商品購入(契約)を誘引するものと説明しており、通販広告はこれに当たる。一方で、イメージ広告は商品購入を誘引する目的の有無で「勧誘」に当たるかどうかの判断が分かれるもようで、「整理する必要がある」(同)とした。
 
また、「第三者」の不当勧誘によって消費者が誤認したケースは、不当勧誘によって消費者が契約を締結したことを、事業者が知っていた場合や知ることができた場合には取消が認められることになる可能性がある。
 
販売業者と一定の関係にあるものを「第三者」とする。くちコミや芸能人のコメントなど、販売事業者がコントロールできないものは、取消の対象としない。販売主体と広告主体が異なる場合については、委員から「広告主に対する売主の調査義務は発生しないとして良いだろう」とする意見があった。
 
一方で、「広告」を勧誘として取消を導入することについて懸念する声があった。委員からは「本来の営業活動がどう阻害されるか、どの程度コストがかかるか、事後の検証は必要」とする意見が出ていた。
 
「広告」の規制を巡って、特商法専門調査会でも虚偽・誇大広告への取消の導入が議論されている。事業者サイドからは「消契法調査会の結論に先行して議論すべきではない」との意見が出ており検討を先送りしていた。今回の消契法の検討が進んだことで、特商法への取消導入の議論が進む可能性がありそうだ。
 
「通販新聞」掲載のオリジナル版はこちら:
消契法専門調査会「広告」に取消を導入へ、購入意思への働きかけで判断(2015/07/02)

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エアコンと純正リモコンの専門ECサイトを開設、ベイシア電器 | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム

10 years 4ヶ月 ago
検索ユーザーを取り込みネット通販売り上げの拡大につなげる

家電量販店を展開するベイシア電器は7月15日、エアコンの専門ECサイト「エアコンドットコム」と、純正リモコンの専門ECサイト「リモコンドットコム」を開設した。

ベイシア電器では家電の総合ECサイト「ベイシア電器ネットショッピング」をすでに展開している。エアコンとリモコンに特化した専門ECサイトを開設することで、検索ユーザーなどを取り込み、ネット通販売り上げ拡大につなげる。

エアコン専門ECサイト「エアコンドットコム」では、すべての商品価格に標準工事代が含んだ価格で掲載。購入金額10万円以上の商品には10年、5万円以上の商品には5年の長期保証を無料で付けることで、安心して購入できるようにした。また、3台以上購入するユーザーには3台目以降は半額にするなど、まとめ買いをお得にできるサービスも提供している。

エアコンドットコム

純正リモコン専門ECサイト「リモコンドットコム」は、エアコン、テレビ、照明器具など家電製品の純正リモコンを販売。従来は純正リモコンはほとんどが、メーカーからの取り寄せとなっており、価格などもわかりにくかった。同サイトでは、通常の商品と同じようにネットで注文することができ、簡単に目的の商品を注文することができる。サイト内には、家電本体の型式を入力するだけで対応の純正リモコンを探せるサービスも提供している。

リモコンドットコム

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中川 昌俊

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Search Consoleのサイトマップでインデックス数が大減少する不具合が発生中

10 years 4ヶ月 ago

Google Search Console(旧ウェブマスターツール)のサイトマップレポートで、登録済みインデックス数が大きく減少する不具合が発生。Googleは認識しており修復に取り組んでいる。解消時期は未定。インデックスステータスには影響なし。

- Search Consoleのサイトマップでインデックス数が大減少する不具合が発生中 -

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Kenichi Suzuki

Illustrator & Photoshopセミナー in 和歌山 powered by CSS Niteが終了しました

10 years 4ヶ月 ago

2015年7月19日(日)和歌山JAビル 会議室11-D(11F)でIllustrator & Photoshopセミナー in 和歌山 powered by CSS Niteを開催し、18名の方にご参加いただきました。

次のブログで取り上げていただきました。ありがとうございます。

CSS Nite実行委員会

グーグルのウェブスパムファイターが語った「正しいSEO」【海外&国内SEO情報ウォッチ】

10 years 4ヶ月 ago

Web担当者Forumの連載コーナー、「海外&国内SEO情報ウォッチ」を更新。今週は、『グーグルのウェブスパムファイターが語った「正しいSEO」』、『日本トップクラスのSEOコンサルタントが語るSEOの今と未来』、『パンダ更新よりも、もっともっと大切なことがあるよね』など10記事+4記事。

- グーグルのウェブスパムファイターが語った「正しいSEO」【海外&国内SEO情報ウォッチ】 -

Posted on: 海外SEO情報ブログ - SuzukiKenichi.COM by Kenichi Suzuki

Kenichi Suzuki

Google タグマネージャでユニバーサル アナリティクスを実装するための徹底実践セミナー(2015/9実施)の申込みを開始

10 years 4ヶ月 ago
本ブログの筆者「衣袋宏美」によるGoogle タグマネージャ実装講座のご案内です。

Google アナリティクスはユニバーサル アナリティクスへのアップグレードのフェース3に現在該当していますが、フェーズ4になると2年以内に移行しなければいけないと書かれています。アップグレードセンターのページはこちらで確認できます

もしリニューアルの機会があれば、その機会にGoogle タグマネージャを実装し、楽にユニバーサル アナリティクスへの移行をされることをお勧めします。そういう背景のもと、どのように実装したらいいか、そのまま設定をパクレルくらいわかりやすい講座を作成しました。

内容詳細の確認と申込みは申込みページのこちらをご覧ください

<開催日時>
2015年9月16日(水)10時~17時


<開催場所>
〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂2−10−7
新大宗ビル FORUM8、1206会議室


<参加費用>
48,000円(税込)
支払方法はクレジットカード・コンビニ・ATMがご利用いただけますが、前払いが必須なのでご注意ください。


<定員と申込期限>
資料準備のため、9月11日(金)までで締切とさせて頂きます。また20名のお申込みとなった時点で締切とさせて頂きます。


<カリキュラム>
パート1:Google タグマネージャの基礎
パート2:ユニバーサル アナリティクス用タグの紹介
パート3:トリガー(旧ルール)の各種設定
パート4:変数(旧マクロ)の各種設定
パート5:クロスドメインなど計測範囲によるタグの解説
パート6:各種設定の事例集


その他注意事項含め詳細は申込みページのこちらをご覧ください
noreply@blogger.com (hiromi ibukuro)

2015/5広告業売上、全体では前年同月比0.6%増、ネット広告は14.7%増

10 years 4ヶ月 ago
2015/7/16の経済産業省の特定サービス産業動態統計調査から。http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/tokusabido/result/result_1.html

全体では前年同月比で0.6%増。マスコミ4媒体合計は5カ月連続で同マイナス。テレビは4.9%減、新聞は4.4%減など、すべてで減。インターネット広告は14.7%増。

noreply@blogger.com (hiromi ibukuro)

Amazonの「プライムデー」、注文件数は過去最高でブラックフライデー上回る | ニュース | ネットショップ担当者フォーラム

10 years 4ヶ月 ago
世界9か国のアマゾンで同時に行われた「プライムデー」では、合計3440万件の注文があった

米Amazonは7月17日、同15日に開催した「プライムデー」の注文件数が過去最高を記録したと発表した。これまでは2014年のブラックフライデー(11月の第4金曜日)が最も多くの注文を集めていた。今回の「プライムデー」はそれを超えたとしている。

Amazonによると、世界9か国のアマゾンで同時に行われた「プライムデー」で、合計3440万件の注文があったという。2014年のブラックフライデーよりも18%多かったことを明らかにした。

新しくプライム会員になった人数も新記録だったという。

アイテム別の販売個数ではテレビが4万7000台、Boseのヘッドフォンが5万1000個、アイロボットの「ルンバ」が1万4000台などとなっている。

今回の成功を受けて、Amazonでは「プライムデー」を今後も開催することを明らかにした。

日本のアマゾンにおける詳細な注文件数などは明らかにしていないが、日本で最も売れたアイテムはグリーン・スムージー・ミックスだという。

アメリカではロード・オブ・ザ・リング3部作セット、イギリスではレノボのノートパソコン、スペインではSSDドライブ、ドイツではクロックスのサンダルとなっている。

日本でもテレビCMや交通広告など大々的な宣伝が行われた

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