インターネット広告のひみつ - ブログ

東急エージェンシーが、「LINE Beacon」の技術を利用して電車内の中吊り広告と「LINE」を組み合わせる実証実験を開始。電車内でBluetoothが受信可能なスマートフォンで「LINE」を立ち上げると、キャンペーンを告知するバナーが表示される。

イーマーケッターの予測によると、2017年のアメリカのネイティブディスプレイ広告費は前年比36.2％増の220億9,000万ドルとなり、ディスプレイ広告費の52.9％を占めるようになる。

イーマーケッターによると、2017年のアメリカのデジタル広告費は、前年比15.9％増の830億ドルとなる見通し。そのうち40.7％はグーグルが占有。同社は検索広告市場でのシェアを高めているが、ディスプレイ広告市場ではシェアを落としている。ディスプレイ広告市場で好調なのはフェイスブックで、グーグルの3倍以上のシェアを握っ

テュレーン大学の調査。ある健康ポイントプログラムの新規参加者を、同プログラムのフェイスブックのページに「いいね！」するように招待した実験群と、招待しない統制群に分けた。それから4カ月、両者のプログラムへの参加度（ポイント獲得数）を比較したが、差は出なかった。それから2カ月、広告を利用して実験群に週2回の投稿を見せるよう

センドグリッドが発表した「2017 Global Email Benchmark Report」によると、政府と保険の業種カテゴリー以外では、電子メールの過半数はデスクトップでなくモバイルで開封されている。日本では、電子メールの配信先の首位は「Gmail」で、開封端末の首位は「iPhone」。

ユーチューブで不適切なコンテンツに広告が挿入されているとして、広告主から批判や出稿停止が相次いだことを受け、グーグルが広告ポリシーの厳格化、ブランドセーフティーレベルと管理の強化、リソースの追加投入による透明性の向上を約束した。

TM NETWORKの公式な施策ではないとみられるが、「Google フォーム」からバズを生む手口は新しい。

電通がインテグラルアドサイエンスから、日本初の「Certified Viewability Partner」の認定を受けた。

はてなが、消費者のブログ記事をネイティブ広告として利用する「ユーザーコンテンツ活用型ネイティブ広告」を販売。

損害保険ジャパン日本興亜が、インターネット上の炎上に備える「ネット炎上対応費用保険」を発売。炎上の拡散防止やメディア対応の費用を補償する。ネット上の炎上対応の保険は国内初だという。ネット炎上対応支援はエルテスが、緊急時マスコミ対応支援はSOMPOリスケアマネジメントがサービスを提供する。

日本マクドナルドによるツイッター施策。過去1,000件のツイートで「マック」とつぶやいていなかったら新商品の半額クーポンをプレゼント。

ツイッターの利用開始から30秒間は、コンテンツが記憶に残りやすいという。つまり、広告商品「ファーストビュー」は効果的。

ビカムがデジタルインファクトとデータフィード広告市場を調査。2016年のデータフィード広告費を649億円と推定。2020年には1,000億円を超えると予測。

電通デジタルがシナラと共同で、オンライン広告の接触やウェブサイトの閲覧がオフライン店舗への訪問につながる効果を測定するサービスを開始。タグを埋め込むことができれば、来店コンバージョンが測定できる。

オプトが、パブリッシャーの広告収益化を促進する事業を分社化し、brainyを設立。

よしもとクリエイティブ・エージェンシーが、所属タレントを活用したインフルエンサーマーケティング事業を開始。芸人ならではの「面白くて」「楽しい」情報発信で共感を生むという。

D.A.コンソーシアムホールディングスとデジタル・アドバタイジング・コンソーシアムが、音声をもとに消費者がオフラインで視聴中のコンテンツや広告を特定し、それに応じて広告を配信するシステムを開発。特許を取得した。