インターネット広告のひみつ - ブログ

電通とオプトが資本業務提携を解消した。電通デジタル・ホールディングスが保有するオプトホールディングの株式は、ファンドに売却されたが、オプトホールディングがその大半を取得して消却した。両社は2005年に資本業務提携を開始。電通デジタル・ホールディングスがオプトホールディング（当時はオプト）の株式の20％弱を保有し、インタ

ロート製薬が、花粉対策専用人工知能を利用した花粉対策グッズプレゼント企画「ロートアルガード ロト」を実施。ツイッターで花粉に苦しむ消費者を見つけ出し、勝手に当選候補者とする。

電通が若年層のソーシャルメディア利用実態を調査し、その知見をインフォグラフィックスで公開。

イーマーケッターによると、2017年にはアメリカのインターネット利用者の27.5％が広告ブロッカーを利用するようになる。

サイバーエージェントがデジタルインファクトとインフィード広告市場を調査。2016年のインフィード広告費を前年比82％増の1,401億円と推計。将来予測は前年の同調査から上方修正。

CyberZが、スマートフォンのビデオ広告の分析ツール「カッシーニ」を提供。業種別にビデオ広告の傾向を分析できるという。謎が多い。

インターネット広告のアドフロード（広告詐欺）問題について、読売新聞が2月18日の朝刊一面で取り上げたようだ。Momentumらの調査に基づき、年間被害額を100億円超と推計したが、この算出方法には疑問がある。

ヤフーの広告売上に占めるスマートフォン広告売上の割合が、2016年10月から12月に51.2％となり、初めて50％を超えた。

グリーがインフルエンサーやビデオを活用したマーケティングを手掛ける3ミニッツを買収。

グーグルが、独自の有用なコンテンツを持つ高品質サイトを検索結果の上位に表示するようにアルゴリズムを変更し、低品質サイトの順位を下げた。キュレーションメディア問題に対応したものと考えられる。

シェアディスが同社の提供するシェアボタンのデータを分析。2016年にシェアされた先の1位はフェイスブックで37％、2位はツイッターで36％。フェイスブックへのシェアは前年と比較して2％しか増加しなかったが、ツイッターへのシェアは51％も増加。

日本コカ･コーラが楽天市場内にウェブサイト「Coca-Cola Gateway」を開設。既存のオウンドメディアとは別の新たなタッチポイントを通じ、楽天市場で取り扱いのある製品を紹介したり、新製品やキャンペーンの情報を発信したりする。

日本インタラクティブ広告協会とIABが正式に提携。IAB JapanとしてIABのグローバルネットワークに加わった。

地方自治体によるバイラルビデオ合戦には辟易しており、多くは税金の無駄だと批判したい。が、この呉市のビデオは好き。キャラクターは雑だが、気持ちはゆるくないという。

ユニリーバ・ジャパン・カスタマーマーケティングが「ダヴうるおいお届け便キャンペーン」を実施。ツイッターで「#ボディソープきれた」とつぶやくと、「ダヴうるおいセット」が自宅まで60分で届く。

popInが、バイドゥのAI技術を活用した画像レコメンドエンジン「Photo Discovery」を提供。記事の中にある画像を解析して記事をレコメンドする。

博報堂DYメディアパートナーズが、ラジオ局の制作した番組を無料で聴取できるスマートデバイス向けアプリ「ラジオクラウド」を開発。

コムスコアによると、2016年12月のアメリカにおけるスマートフォン総利用時間は、3年前より99％増加。タブレットは26％増、PCは8％減。

ビデオのエンゲージメントを高める方向として覚えておきたい。