インターネット広告のひみつ - ブログ

ペイドメディア、オウンドメディア、アーンドメディアを「トリプルメディア」と呼ぶのは和製英語。海外では3つのメディアの頭文字をとって「POE」と呼ばれるのを見聞きしたことがあるが、それもそれほど一般的な呼称ではないようだ。F5デジタルコンサルティングのグレゴリーバージ氏は、3つのメディアを「POEM」と呼んでいる。文字通りの詩を書くなら、インスピレーションと紙とペンがあればよいが、「POEM」を書くなら、目的に沿ったストラテジー、ひとつのストーリー、魅力的なメッセージ、多数のメディアや端末への適応、消費者ニーズへのフォーカス、チャネルのミックスが必要だという。特に目新しい指摘ではないが、「紙とペンを使うだけではなく複数のメディアや端末も」「紙やペンの品質よりも読者のために」といった比喩がおもしろい。グレゴリーバージ氏は、10月に開催されるアドテック東京のスピーカーにもなっているようだ。

ブログや掲示板に投稿されたテキストを解析することで、投稿者のプロフィール（年齢、性別、職業、出身、趣味など）を推定する技術を開発したという。

有効期限が切れて失効したドメイン名は、放置しておくと他者に取得されて、アフィリエイトやSEOを目的としたウェブサイトになってしまうことがある。アダルトサイトになってしまったり、ウイルスが仕掛けられたりすることもありえる。中古ドメイン名が狙われるのは、当初の所有者が獲得した被リンクを引き継ぐことで、検索エンジンでの高い評価および集客が見込めるからだ。広告キャンペーンに利用されたドメイン名は多数の被リンクを獲得しているので、特に狙われやすい。ブランドの管理していたウェブサイトが他者の手に渡れば、ブランドイメージが棄損されたり、アクセスしようとした消費者が損害を受ける可能性がある。しかし、広告業界ではこの問題についての認識があまりにも低い。ウェブサイト制作担当でも理解が不十分なようだ。そこで、まず問題の実態を解明すべく、約3年前のキャンペーンサイトについて現状を調査してみた。
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【調査対象】 ブログ「インターネット広告のひみつ」が2007年に紹介したキャンペーンサイトのうち、企業名や商品名を直接表現したドメイン名でなく、キャンペーン用に取得したと推定されるドメイン名で展開されたもの。ただし、海外法人が主導したと推定されるキャンペーンサイトは除く。この条件に当てはまるウェブサイト（ドメイン名）は40個。
【調査方法】 ウェブサイトを訪問して目視。Whoisでドメイン名の登録者情報を確認。
【調査結果】 ドメイン名40個のうち、当初の所有者（広告主または広告会社や制作会社）が継続して管理していたのは19個。当初の所有者以外に取得されていたのは17個。所有者なしが2個。不明が2個（Whois情報公開代行などにより所有者を特定できず）。他者に取得されていたドメイン名17個は次の通り。
kona*****.jp, golden*****.jp, live*****.jp, *********dance.jp, great*****.jp, ****mo2.jp, science****.jp, hair****.jp, ******genius.com, 30th********.jp, new****.jp, manner*****.com, rich*******.jp, quality********.jp, ******fighter.com, ****hero.jp, kokumin*******.com
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サンプル数は不十分だが、約3年前のキャンペーンサイト（ドメイン名）のほぼ半数が放棄され、他者に取得されていることが判明した。彼らの名誉のためにドメイン名の一部を伏せたが、日本を代表するような輸送機器会社や情報通信会社のドメイン名も含まれている。テレビ広告なども利用した有名で大型のキャンペーンサイトも含まれている。さて、この放棄ドメイン名によるブランド棄損問題を回避するために、広告主および広告会社や制作会社はどうしたらよいか。まずは、この問題を正しく理解して、ドメイン名の安易な取得を控えるべきだ。ドメイン名の安易な放棄は、安易な取得に起因している。既存のドメイン名のサブドメインやディレクトリを利用する利点も十分に検討すべきだ。新規にドメイン名を取得するときは、たとえ数ヶ月のキャンペーン用でも、半永久的に契約を更新する覚悟が必要だ。広告会社や制作会社は、広告主から半永久的に業務を受注するわけではないのだから、ドメイン名の管理を引き受けるべきではない。ドメイン名はブランドの資産でもあり、広告主の責任で取得と管理を行うべきだ。

ファンページを見つけるためのブラウザを公開。これまでもファンページのディレクトリおよび検索機能は存在したが、新しいブラウザでは自分と好みが似ている友人と、その友人がファンになっているページを確認できる。ファンページの表示順位のアルゴリズムは不明だが、自分と友人とのファンページからリコメンドしていると推測される。
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Discover Facebook Pages (Page Browser)
http://www.facebook.com/pages/browser.php
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9月24日、あどえりあは博報堂DYメディアパートナーズとアサツーディ・ケイからの各5％の出資を受け入れると発表。あどえりあは、ジェイ・キャストの保有する地域配信技術の特許を管理するため、電通とジェイ・キャストが設立。電通の出資比率は66.7％で変わらず。

ビデオリサーチインタラクティブによると、フラッシュマーケティングを活用したクーポン共同購入サイトの訪問者数が急増している。6月は29万人だったが、7月には100万人を超え、8月には159万に。この2ヶ月で5.4倍になったことになる。

9月21日、ビデオ広告やモバイル広告にも対応した新たなデマンドサイドプラットフォーム「DX2」を発表。管理画面を含む紹介ビデオが公開されている。
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DataXu Introduces DX2: The Industry's First Three-Screen Demand Side Platform
http://www.youtube.com/watch?v=rpF0lEd9CwM
DataXu
http://www.dataxu.com/
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ビデオエッグがシックスアパートを買収することに。両社は合併して、新会社「セイメディア」に。ビデオエッグは日本ではあまり知られていないようなので、このブログで過去に投稿したビデオエッグについての主要な記事を紹介しておく。斬新なビデオ広告手法やその課金方法に注目していた。
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掲載先は広告効果に影響せず
http://blog.netadreport.com/2010/03/blog-post_1192.html
ビデオエッグ、クリックでなくアテンションを最大化
http://blog.netadreport.com/2009/05/blog-post_167.html
ビデオエッグ、ブログ向けスクロール広告を開始
http://blog.netadreport.com/2009/04/blog-post_18.html
ビデオエッグ、エンゲージメント強化の新機能公開
http://blog.netadreport.com/2008/07/blog-post_1770.html
ビデオエッグ、エンゲージメント課金の新広告開始
http://blog.netadreport.com/2008/02/blog-post_5250.html
ビデオエッグ「オーバーレイ広告はうちが先」
http://blog.netadreport.com/2007/08/blog-post_26.html
WPP、ビデオエッグに出資
http://blog.netadreport.com/2007/04/wpp.html
ソーシャルビデオにおける邪魔でない広告手法とは
http://blog.netadreport.com/2006/12/blog-post_116608960332262742.html
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9月23日、ブライトロールは同社のビデオ広告ネットワークおよびビデオ広告エクスチェンジで、モバイル向けのビデオ広告在庫の取り扱いを開始。オンラインのビデオ広告と同じプラットフォームで、モバイルのビデオ広告も管理できるようになった。

矢野経済研究所の調査より。アクセス解析ツール・広告効果測定ツールの市場は、無償ツールの影響および景況の悪化にともなうライセンス製品の苦戦により、有償ツールの市場規模の伸張率が鈍化傾向。

オンラインに投稿された謎の映像や写真、そしてそこで確認できるドメイン名「dontblogaboutthis.com」（ブログに書くな）。
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Don't blog about this
http://dontblogaboutthis.com/
http://www.youtube.com/DontBlogAboutThis
http://www.flickr.com/dontblogaboutthis/
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9月22日、コムスコア・ジャパンが「comScore MobiLens」を日本でも開始すると発表。公開された6月の統計によると、13才以上の携帯電話利用者のうち、ブラウザを利用したのは5,984万人（59％）、メールを利用したのは5,451万人（54％）、検索を利用したのは3,331万人（33％）。

9月20日、新サービス「Social Analytix」を発表。ラディアンシックスの技術を採用。

9月20日、ソルブメディアがCAPTCHA広告サービスを開始。この広告手法は、これまでにもアイデアとはしては見聞きしたことがあったが、ついに現実に。広告主の利点は、広告メッセージを凝視してコピーをタイプしてもらえるという強烈な刷り込み効果。媒体社の利点は新たな収益、消費者の利点は歪んだ文字を判読する時間の短縮だ。ソルブメディアのビデオによる解説が分かりやすい。
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Solve Media
http://www.solvemedia.com/
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すでにトヨタ自動車やマイクロソフトなどから支持を受けているようだ。

アサツーディ・ケイがグロヴァレックスと共同で。機械検索に頼らず、人間が目視で文脈を読み取りながら監視するという。問題点の抽出や改善策の提案も。

電通は、新聞閲読者と非閲読者の検索行動を調査。意識調査ではなく、実際の検索行動を捕捉したようだ。新聞閲読者は検索上位ワードを検索する割合が高く、非閲読者は検索ワードのバリエーションが多い。新聞閲読者は、選挙関連などの「社会性ワード」、東京スカイツリーなど「話題性ワード」、上海万博など「時事性ワード」を検索する傾向が強い。また、新聞広告掲載前後の検索行動を分析したところ、「ソーシャルイシュー系」「事件性・時事性インパクト系」「プラスワンニュース系」に分類される広告メッセージは反応がよかった。

独立系デジタルエージェンシー大手のAKQAを、電通が6億ドルで買収するのではないかという噂が流れている。破格ではあるが、円高を利用する好機ではある。

ダイナミックロジックがオンライン広告のアクション喚起要素とブランディング効果の相関を分析した。アクション喚起要素を、オファーベース（例：クリックしてクーポンを取得）、タイムベース（例：セールは10月1日まで）、作ろう（例：カスタマイズして理想の車を作ろう）、見つけよう（例：郵便番号を入力して近所のレストランを見つけよう）、送ろう（例：友人に知らせよう）に分類して、それぞれがブランド指標に与える影響を分析した。それによると、タイムベースのアクション喚起要素を含む広告は、ブランド認知や広告認知をはじめとするすべてのブランド指標で平均を上回った。切迫感が注目を引き付けるためと推測される。

デジタルマーケティングのリーダーが「デジタルコンサルティングパートナーズ」を結成。プレミアムなコンサルティングサービス、経営幹部向けセミナー、書籍出版などを行うという。

マイクロソフトが「Windows Phone 7」向けのアプリケーションに広告を挿入するための開発キット「Mobile Advertising SDK for Windows Phone 7」を公開した。また、モバイル向けの広告エクスチェンジ「Microsoft Advertising Exchange for Mobile」を開始する。リアルタイム入札に対応したモバイル向けの広告エクスチェンジは、これが初めてだという。ミレニアルメディア、ウェア、インモビ、モブクリックスを含む第三者のモバイル広告ネットワークも接続するようだ。グーグルやアップルについての言及はない。次のブログで詳細が解説されている。
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Launched: Microsoft Advertising SDK for Windows Phone 7 Apps and RTB Exchange
http://community.microsoftadvertising.com/blogs/advertising/archive/2010/09/16/launched-mobile-advertising-sdk-for-windows-phone-7-apps-amp-rtb-exchange.aspx
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