2025年上期のネット炎上、全体の件数は減少するも「○○混入」に注目が集まる【エルテス調べ】

エルテスは、2025年上期「ネット炎上レポート」を発表した。2025年上期（1月～6月）の炎上事例を時系列にまとめ、ネット炎上傾向の変化を“炎上対象”と“炎上要因”の2つの観点から、上期炎上のトレンドを分析した内容。

ネット炎上は「オフライン・オンラインでの行動や発言に対して、ネット上で批判が殺到し、拡散している状態」と定義しており、対象に対する批判の投稿量が通常時と比較して有意に多い事例が該当する。

毎月の炎上件数では、上期を通して2025年5月が最多

2025年上期（2025年1月～6月）のネット炎上件数は、2024年下期（2024年7月～12月）から1.2%減少。業種別では「個人・著名人」と「メーカー企業」の炎上が減少している。

毎月の炎上件数では、上期を通して2025年5月が最多。インフルエンサーマーケティングを実施したジュエリーブランドに批判が集まった事例や代表の不適切発言に対して批判が殺到した事例が当該月に発生している。

2025年上期の炎上の特徴としては、サービス企業の炎上が全体の半数以上を占め、特に売上高100億円を超えるようなエンタープライズ企業の炎上が多かった。具体的には「未成年のタレントを結婚情報雑誌のモデルに起用したとして物議」「ジュエリーブランドのPRにインフルエンサーを起用したとして物議」「レシピサイトにアダルト広告が掲載されているとして物議」「画廊の公式アカウントが生成AIで出力した有名画家風の画風イラストを投稿したとして物議」といった例があがっている。

また2024年下期には25%だった「不適切発言・行為、失言」による炎上が、2025年上期は36%に増加。「自治体が配布した性教育に関する冊子が女性蔑視的であるとして炎上」「SNSに投稿したショート動画がノーメイクの女性を揶揄しているとして物議」「アイドルグループの公式アカウントで入浴中の女性の画像を誤投稿し炎上」といった例があがっている。

なお、2024年下期には3%だった「異物混入」による炎上が、2025年上期は2倍となる6%に増加。大手飲食チェーン店で、昆虫さらには小動物の死骸が混入していた事例があったため、これまで以上に言及が増えたと思われる。

調査概要

• 【エルテスの定義するネット炎上】「オフライン・オンラインでの行動や発言に対して、ネット上で批判が殺到し、拡散している状態」を指す
• 【条件1】批判や非難が発生している（ポジティブな共感の拡散等ではない）
• 【条件2】対象に対する批判の投稿量が、通常時と比較しても有意に多い状態である
• 【調査方法】SNSやメディアのなかで、批判が殺到しやすい媒体を複数選定し、常時ウォッチング。そのなかで、上記の条件を満たす事象を確認した場合、炎上事例と認定
• 【調査時期】2025年上期（2025年1月～6月）