ECサイトの作り方とは?作るための手段や方法などを解説します。

ECサイトは、大規模なネットショップを運営する企業だけではなく、個人や中小規模の企業でも簡単に作成できます。ネットショップを作成するには複数の方法があります。この記事では、ネットショップの開設を検討中の人や自社のECサイト運営の担当者などに向けて、ECサイトの作成方法から決済方法の種類、ECサイトを作るうえで欠かせないWebページについて解説します。
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※この記事は読者によって投稿されたユーザー投稿のため、編集部の見解や意向と異なる場合があります。また、編集部はこの内容について正確性を保証できません。

 

(目次)

  • ECサイトのおもな開設方法
  • 決済方法別のメリットとデメリット
  • ECサイトに必要なページ
  • ECサイト構築で注意する点
  • まとめ

この記事は、ネットショップかんたん作成のshop byが運営するオウンドメディア「ECナレッジ」から転載しています。  https://shopby.jp/ecknowledge/

ECサイトのおもな開設方法

ECサイトの作成方法にはさまざまな種類があります。ここでは、代表的な方法を解説します。方法によりコストもさまざまですが、初期費用とランニングコストに分けて考えることが重要です。初期費用を安く抑えられても、月額料金が高額では運営に負担がかかります。

■ASPを利用して自社ショップ(自社EC)を作成する

ASPとは「Application Service Provider」の略称で、ネットショップの経営に便利な機能を搭載したECサイトの作成サービスです。ASPには、無料で利用できるサービスと、システム利用料などがかかる有料サービスがあります。shop byなどがこれにあたります。

(無料ASP)

無料ASPでは、初期費用も月額料金もかかりません。最低限のカスタマイズ機能とシンプルな項目設定で、初心者でも簡単に作成できます。内容や機能の特徴はサービスごとに異なります。

始めるには、公式ホームページにアクセスし、メールアドレス・パスワードを設定してアカウント登録を行います。デザインテンプレートがいくつか準備されている場合は、好きなテンプレートを選択しましょう。一般的に、シンプルなデザインのほうが好まれます。デザインの選定後は、商品を登録します。商品登録に使用する画像や文章は、売上に関わる重要なポイントです。

(有料ASP)

一般的に有料ASPは、収益が高い大規模なECサイト向けのサービスです。初期費用や月額料金が発生するぶんカスタマイズ機能が充実しており、SEO効果も期待できます。なかには、電話などによるサポートを受けられるサービスもあります。

予算やECサイトのデザイン、機能などを比較検討したうえで、自社にあった有料ASPを選び、アカウントを登録します。次に、デザインテンプレートもしくはオリジナルデザインを選びましょう。自社や外注で制作したオリジナルデザインを利用すると、独自性の高いECサイトを作成できます。

有料ASPの場合、CSVファイルを一度にアップロードできる機能が搭載されているものも多く、大量の商品を一括で登録できます。

■ECモールに出店する

ECモールは、ショッピングモールやデパートにテナントとして出店するような感覚でECショップを持つことができる有料のサービスです。代表的なECモールには、楽天市場やYahoo!ショッピング、Amazonなどがあります。強力な集客効果が見込める半面、コストアップにつながることに注意しましょう。

ECモールは、国内向けと国外向けではサービスの特徴が異なるため、どのモールに出店するかよく吟味して選びましょう。出店の申し込み後、アカウントの開設に向けて、デザインや決済方法などの設定、商品登録を行います。サービスによっては開設までに審査が必要です。

■大規模ネットショップを構築する

年商1億円以上の大規模なネットショップ向けとしては、クラウドサービスやECパッケージを活用する作成方法があります。自由度の高いECサイトを構築できる反面、なにか問題やトラブルが発生した場合は、自社で対応する必要があります。なお、ショッピングカート機能については、充実した機能と高いセキュリティ性を備えた、レンタルショッピングカートを利用することが一般的です。

自社で構築する方法であるため、Webデザイナーやコーダーの専門知識が必要です。ECサイトを構築後に商品登録を行い、テストを実施して、システムの動作に異常がないかを確認しましょう。エラーが起きたときの対処法を、あらかじめ決めておくと安心です。

ECサイトのと作り方

決済方法別のメリットとデメリット

ECサイトで設定できる決済方法には、さまざまな種類があります。決済方法を設定するにあたり、それぞれの特徴やメリット、デメリットを解説します。

■クレジットカード

多くの人がクレジットカードを所有し、活用しています。自社のECサイトにどの決済方法を採用しようかと迷っている人は、まずはクレジット決済を選ぶのがよいでしょう。カード番号をサイトに登録できる設定にしておくと、2回目以降は入力せずに買いものができ、売上にも結び付けやすくなります。

クレジットカードのメリット

ECサイトの決済方法をクレジットカードに設定することで、多くの人がサイトを利用できます。クレジットカードでは分割払いもできるため、高額な商品の販売もしやすくなるでしょう。クレジットカードは、必ず対応しておきたい決済方法といえます。

クレジットカードのデメリット

クレジットカード決済を導入した場合、事業者側に決済手数料が発生します。また、クレジットカードの情報が流出すると、不正利用など大きな損害が発生します。カード番号をサイトに登録できる機能を付加する場合には、セキュリティにはじゅうぶんに気をつけなければなりません。

■コンビニ払い

コンビニ支払いはコンビニエンスストアで支払う方法で、クレジットカードを使用しない人向けの決済方法として便利です。支払い方法は、商品やサービスの発送前に決済する「先払い」と、発送後に支払ってもらう「後払い」の2種類があります。

コンビニ払いのメリット

コンビニエンスストアのスタッフに払込票を渡すだけで簡単に決済ができるため、コンビニ支払いでの決済を希望する人も多数います。顧客が支払った後、自社への振込の完了通知が送られてくるため、個別に照合する手間がかかりません。

コンビニ払いのデメリット

コンビニ支払いは、未払いのまま代金を回収できないリスクもあります。とくに、後払いは商品を先に送付するため、注意が必要です。先払いの場合は、顧客が支払わなくても事業者側に損失はありませんが、契約が不成立になるため、売上につながりません。

■銀行振込

銀行振込は、自社の銀行口座に振り込んでもらう支払い方法です。実店舗のある銀行だけではなく、ネットバンクも利用できます。銀行口座をもっている人なら、誰でも利用できる決済方法です。

銀行振込のメリット

銀行口座をもっていない人は比較的少ないため、クレジットカードを所持していない人でも気軽に利用できます。銀行の窓口やATMのほか、コンビニエンスストアのATMやネットバンクのホームページ上からでも簡単に振込ができます。

銀行振込のデメリット

条件にもよりますが、銀行振込の場合は、基本的には振込手数料が発生します。また、銀行口座への入金や購入代金との照合作業などの手間がかかります。振込手数料については、自社と顧客のどちらが負担するのかを、事前に決めておきましょう。

■電子マネー払い

PayPayやLINE Payなどをはじめとする、さまざまな種類の電子マネーが登場しています。支払い方式は、事前に現金をチャージする「プリペイド型」や、クレジットカードに紐づけられていて後払いが可能な「ポストペイ型」、銀行が発行する「デビット型」があります。

電子マネー払いのメリット

現金やクレジットカード以外の支払い方法を整備することで、主に電子マネーを利用する顧客を取り込めます。電子マネーは審査が不要で、誰でも気軽に利用できる支払い方法です。決済方法も手軽なため、電子マネー支払いを選択したい人も増えています。

電子マネー払いのデメリット

電子マネーは、さまざまな種類があるため、どれを採用するかを検討しなければなりません。また、電子マネーは比較的新しい決済方法であるため、2019年に起きたセブンペイの不正利用事件など、問題が起こる可能性がないともいえません。

ECサイトで必要なページとは

決済方法の選定が済んだら、さっそくショップ制作に入ります。ECサイトを作成する際に用意すべきページについて解説します。

■トップページ

トップページは、実店舗ではショーウィンドウのようなもので、ネットショップの「顔」ともいえるページです。ただし、検索などから直接商品ページにたどり着くケースも多いため、必ずしもトップページからサイトに流入するとは限りません。自社ECとモール出店ではトップページの自由度が大きく変わりますので、出店方法を検討する際には具体的な表現方法をあらかじめ確認しておくことをお勧めします。

■商品ページ

商品ページは商品の購入に直結する重要なページです。画像や動画を活用して、商品の詳細や魅力を伝えましょう。商品情報は、形状や重量、サイズなどの情報を詳しく記載すると、顧客がイメージしやすくなり、購入後のクレームを防げます。

■会社概要

会社概要ページは、ネットショップの運営者情報を伝えるためにあります。企業名や住所、電話番号などを記載しましょう。資本金や従業員数などの記載があると、信用度は高くなります。

■特定商取引法に関する表記

特定商取引法に関する表記ページでは、企業の住所や電話番号、担当者の氏名などの記載が必要です。法律上で特定商取引に関する表記の記載が定められているため、個人で運営している場合でも必ず記載しましょう。

■プライバシーポリシー

ネットショップでは、顧客の氏名や住所、連絡先などの個人情報を扱うため、プライバシーポリシーの作成が必要です。プライバシーポリシーでは、顧客の情報をどのように利用し、管理するのかを明確に示します。

■送料や配送までにかかる日数などをまとめたページ

商品の送料や配送期間などをまとめたページの作成をおすすめします。顧客の多くが知りたい情報をまとめた専用のページを作成しておくことで、問い合わせ件数を減らせるでしょう。

■問い合わせフォーム

問い合わせフォームは、ネットショップと顧客とのコミュニケーションツールとして有効です。商品ページにない詳細情報や返品、配送トラブルなどのさまざまな質問を受け付けます。問い合わせフォームは電話よりも気軽に質問ができるため、顧客満足度を上げられます。

ECサイトを構築するときの注意点

ECサイトを構築する際には、以下の点に注意しましょう。

■検索上位に位置しないと売上アップは難しい

顧客は情報収集をする際、検索上位のページから閲覧する傾向にあります。自社のECサイトが検索上位に表示されないと、サイトにたどり着く人数が少なくなります。検索ページで上位表示されない場合は、サイトのSEO対策が必要です。

■自社でサイト構築するのは規模が大きくなってから?

クラウドサービスやパッケージなどを活用して、オリジナルのECサイトを構築する場合、月額数十万円もの高額な費用がかかります。そのため、ネットショップの売上が安定し、規模を拡大してからサイト構築するほうがコストを削減できます。

まとめ

自社でECサイトを構築するには、さまざまな方法があります。最初から高額な費用をかけるよりも、安価でECサイトを作成できるサービスから始めてもよいでしょう。

NHN COMMERCE JAPAN株式会社の「shop by」(ショップバイ)は、初期費用と月額料金が不要で、商品が売れるまでコストがかからないネットショップ作成ツールです。希望するショップのURLを設定することで、すぐにショップを開設できる手軽さが魅力です。無料で利用できるツールですが、専門知識がなくても細かいアレンジができる、デザイン性の高いテンプレートが充実しています。

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