【ad:tech kyotoレポート】SNSの再認識〜「SNS疲れ」が与える企業への影響とは?〜

「SNS疲れ」をキーワードに、企業がSNSを活用する際に抑えるべきポイントをトレンド情報も踏まえてまとめました
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平成29年7月18日(火)、京都・みやこめっせで開催された国際マーケティングカンファレンス「ad:tech kyoto」のセッションに、弊社シニアコンサルタントの森が登壇いたしました。

「SNS疲れ」をキーワードに、企業がSNSを活用する際に抑えるべきポイントをトレンド情報も踏まえてまとめましたので、ご一読いただければと思います。

 

◯SNS疲れと企業のSNS活用の関係性

「Facebook離れ」や「Twitter疲れ」「mixi疲れ」「LINE疲れ」など代表されるように、
どうもSNSは、新たなプラットフォームが流行った後に、「疲れる」という現象が現れます。

今回は、この「疲れる」という現象がもたらす、企業のSNS活用への影響について
考えていきたいと思います。

◯そもそも、SNS疲れって何だ

幾度となく、多くのメディアで「◯◯疲れ」と報道されています。
そう言われると、なんだか疲れている気もします。

ただ、その報道が広まった元データをたどると、報告によってその意味合いが違うことが理解できます。

具体的にいうと、
「生活者数の減少」というデータを元に報告されているものと、

「生活者投稿数の減少」というデータを元に報告されているものがあります。

この二つのデータ傾向が何を意味しているかというと、

「生活者数の減少」  プラットフォームの衰退傾向の示唆
「生活者投稿数の減少」利用目的が投稿から情報取得に変化

と、意味合いが異なるにも関わらず、一般的に前者の意味として捉えがちです。

まぁ、SNSというプラットフォームの特性上、投稿が減ることで生活者のネットワークが衰退することを意味し、それはSNSが衰退しているとは考えられるのですが、生活者数が減少していない以上、「なんらかの目的があって来ている」と考える必要もあります。

さて、みなさんが目にしている記事はどちらのデータを元にしているでしょうか
良く見てみないと、「このSNSでの施策はやめよう」と誤解を生む結果となり、施策実施判断を間違ってしまう可能性があります。

そのデータ元、よく注意してみましょう。

◯SNSの投稿ってなぜ疲れるのか
さて、今後は後者「投稿数が減っていく」ことを「疲れる」と表現することにします。

そもそも「生活者投稿数が減少していくのはなぜでしょう」

「投稿ネタを日常生活で意識する疲れ」
「どんな写真と文面で投稿しようか作り込む疲れ」
「投稿前後に、誰がどんな反応するかを意識する疲れ」

この三つが大きな要因ではないでしょうか。
みなさんは、自身のSNS投稿でご経験ありますか

 

◯生活者が投稿してくれないと、企業は困るのか
さて、生活者投稿数が減少すると、企業のSNS活用にはどのような影響があるのでしょうか、という本題に入っていきましょう。

詳しくは今後のレポートでもご紹介したいと思いますが、
企業にとって「困らない側面」と「困る側面」があります。

☆困らない側面
生活者数は減っていないわけです。
つまり「何かしら使える場所」として認識されている事実はある。
生活者が離れていない理由は何なのかということを踏まえて活用を模索するという点で、即座に利用しなくていい場所ではないということは、ポジティブと捉えられるでしょう。

☆困る側面
シンプルにいうと、
企業が投稿した記事に対する生活者の反応が把握しづらい。
企業が投稿した記事が、生活者間のエンゲージメントを通じて流通拡散しにくい
ということに尽きると思います。

反応がわかりづらかったり、情報流通が乏しい状態になったりすると、
SNS活用に於ける「数値報告」「予算」などにも当然影響してくるわけです。

◯企業がSNS活用で考えていくこと。
このような環境下で、
「SNSは成果がわかりにくい」「KPIをどうしたら良いかわからない」という悩みを抱えている担当者も多いと思います。

さらに企業のSNSを活用し続けていくとは何なのかを
今後二つのレポートを通じてお話していきたいと思います。

●【第2回】SNSは、コンテンツなのかチャネルなのか

●【第3回】SNS投稿は、エンゲージメントなのか?リーチなのか?〜(最終回)

レポートは近日公開していきます。是非ご期待ください。

 

■森 秀格 プロフィール
1979年、神奈川県生まれ。京都大学を経て、2006年にオロに入社。
不動産、アパレル、学習塾、などの大型WebプロジェクトのPMを担当。
現在、流通・外食など店舗型ビジネスのデジタルマーケティングを担当し、
オンラインとオフラインにおけるコンバージョンの計測支援ならびに、
クライアントのインハウス化支援コンサルティングを実施。

 

■本リリースに関するお問い合わせ先
株式会社オロ コミュニケーションデザイン事業本部
TEL:03-5843-0651 / Mail:cd@jp.oro.com

 

■会社概要
┃社名          株式会社オロ   https://www.oro.com/ 
┃設立          1999年1月
┃代表者        代表取締役社長 川田 篤
┃従業員数      単体196人 / 連結320人(2017年1月31日現在)
┃事業内容

                 ビジネスソリューション事業
                   ・クラウド ERP「ZAC Enterprise」の開発・提供
                   ・クラウド PSA「Reforma PSA」の開発・提供

                 コミュニケーションデザイン事業 ( https://www.oro.com/cd/ )
                     ・企業のデジタルマーケティング支援
                     ・企業のグローバルコミュニケーション支援

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