【知っておかなきゃ出遅れる！？】今後のデジタルマーケティングの在り方とは？

みなさまこんにちは。

夏も真っ盛りで、暑い日々が続きますね。
暑い日が続くと海やプールにでも行きたくなります。

そんな顧客行動に合わせて、キャンペーンをしかけるマーケターも多いことでしょう。
キャンペーンに使うチャネルはオフラインが良さそうに思えますが、
最近のオンラインチャネルの力は軽視できないものもあります。

さて本日は、マーケティング活動の中でも
デジタルマーケティングについてお話ししたいと思います。

デジタルマーケティングとは言ってもＷＥＢマーケティングとどう違うの
といった初歩的な質問から、デジタルマーケティングの全体像とトレンドを知りたい
といった中級者向けの内容までご紹介していきたいと思います。

目次

〇デジタルマーケティングとはなにか
〇デジタルマーケティングで行うべきことはこんなにも多い
〇人力ではマーケティングを行えない時代がくる！？
〇マーケティングで出遅れないために

デジタルマーケティングとはなにか

まずデジタルマーケティングとは何かからお話していきたいと思います。

ここ数年での新出の単語ですが、読んで字のごとく、デジタルに関するマーケティングの全般を指します。

デジタルに関するマーケティング全般なので、WEB、メールはもちろんのこと、
SEOやリスティング広告など現在のマーケターにはなじみ深いものに加え、
スマホアプリや、プッシュアップ通知などの技術の進歩に伴い新出してきたものまで
デジタルに関連する多種多様なマーケティング活動を指すのです。

では今までのWEBマーケティングと何が違うのか

それは、WEBだけに限ったマーケティングがWEBマーケティングであり、
WEBに限らないデジタル領域すべてに関わるマーケティング活動を
デジタルマーケティングと総称しているのです。

つまりWEBマーケティングは、狭義のデジタルマーケティングと言っても差し支えありません。

本質的にはどちらも同じマーケティングですが、
そのカバー範囲において大きな違いがあるわけです。

ひと昔前であれば、デジタルといえばWEBのみを指していました。
しかし、今の社会ではデジタル技術の大きな進歩により
デジタルが指すものの幅が大きく広がりました。

ひと昔前なら双方の間に違いがなかったものの、
近年の急速な技術進歩により大きく違いがでてきたことが、誤解を生む要因にもなっています。

あくまでもWEBではなく、デジタル領域における
マーケティング活動だということを押さえる必要があります。

デジタルマーケティングで行うべきことはこんなにも多い

ここではデジタルマーケティングで行うべきことを簡単にご紹介します。
まずWEBマーケティングを例にご紹介します。

WEBマーケティングで行うべきことを箇条書きにしてご紹介します。

例えば、施策企画では・・・
カスタマージャーニーマップ作成 、 サイトツリー作成
WEBコンテンツ作成 、 LPO（Landing Page Optimazation）
導線設計 、 リスティング広告運用設計　など

次に施策分析では・・・
CV（ConVersion） 、 CVR（ConVersion Rate） 、 CPA（Cost Per Acquisition）
A/Bテスト 、 導線分析 、 流入経路分析 、 反応率分析
離脱分析、　アクセス解析　　など

以上のように、WEBマーケティングだけでも、これだけのすべきことが挙げられます。
もちろんコンテンツを絞ったり、優先順位付けしたりすることによって作業量が増減することもありますが、
WEBマーケティングを全て完璧にやろうとすると、これだけのことをする必要があります。

それでは、他のチャネルではどのようなことをする必要があるのでしょうか。
図を作成したので、下図をご覧ください。

図にもあるように、全てのチャネルですべきことが多いことが分かります。
別のチャネル内に同じ項目が入っているのは、それぞれのチャネルで別に行う必要があるからです。
ひとつだけでも多いのに、デジタルマーケティングを全て完璧に行おうとすると
気が遠くなるほどすべきことが増えるのです。

デジタルマーケティングの全体像は作業ベースで見ると、これだけ大きなものになるのです。

　　　　　　　図、デジタルマーケティングチャネル別作業事項
 

人力ではマーケティングを行えない時代がくる！？

デジタルマーケティングの現状

前項でお話しした通り、デジタルマーケティングでやるべきことは相当数あります。

しかし、それらの作業をほぼ人力で解決しようとしているのが現状です。

さすがに計算や分析はエクセルなどのITツールを使うようにはなったものの、
まだまだ人力で行っている作業はあります。

例えば、欲しい分析結果のために必要なデータの振り分け
何のデータをどのように分析するのかの設計
データを分析するにあたってのデータの事前整理
複数の分析結果を使用した分析統合結果の算出　などです。

これらのように人力で行っている作業は多々あり、
整った環境下でもなければ、さらに多くの作業に人を費やしているのが現状になります。

人力で作業を行ってはいけない理由

ここで「でも今までは人力でちゃんと回すことができていたではないか」と
疑問を持つ方もいらっしゃることと思います。
そんな人は「なぜ人力で行うことがいけないのか」と思われることでしょう。

勘違いしてはいけないのは、今まで人力で作業することができていたのは、
作業量が少なかったからです。

第一の理由として、前述したように昨今の技術の目覚ましい発展によって、
デジタルチャネルの数はどんどん増えてきています。

今までは、WEBマーケティングだけの作業負担でよかったのが、
デジタルチャネルが増えてきているのに合わせ
マーケティング部門の作業負担が、倍に膨れ上がっているのです。

また第二の理由として、ひと昔前のオフラインチャネルに比べ、
オンラインチャネルで得られるデータ量は多くなっています。

オフラインチャネルでは、データと言っても、数十数百の数でしかなかったのが、
オンラインでは、データと言えば、数千数万が当たり前の話になってきます。
したがって分析にかかる時間も10倍100倍になり得るのです。

それらの二つの大きな理由のため現代ではマーケティングの作業量は膨大になり、
手作業では回せない状況が作られつつあるのです。
すなわちIT支援なしでは、デジタルマーケティングを包括的に行えなくなるのです。

IT活用がマーケティングの成果に直結する未来

さて少し話は変わりますが、先日、IBMのAI（ワトソン）による画期的出来事がありました。

AIが患者の治療法を医者よりも早く発見したのです。
大まかなストーリは以下のようになります。

急性骨髄性白血病と診断された60歳代女性の治療が難航していました。
半年間治療を行っても、治療の成果が見込めなかったのです。

そこでIBMのワトソンに、2000万件の医学論文と1500万件の薬の特許情報
さらにはその女性の遺伝子情報を読み込ませて分析を行いました。

すると、女性は二次性白血病という治療のしにくい病気であることが判明し、
それに合わせた治療法に切り替えた結果、無事回復したのです。
分析にかかった時間も10分という驚異的な診断をAIが行ったのです。

引用「国内初　人工知能が救ったがん患者の命」
http://www3.nhk.or.jp/news/web_tokushu/2016_0808.html

このようなことからもわかる通り、ある程度一般化された医療のような内容であれば、
既にIT技術の活用によって多大な成果が出ています。

ワトソンの例で言えば、数千万本の論文を読み、症例を診断することは、
人間にはとてもできることではありません。
できるとしてもとても長い時間をかけることが必要になります。

それを短時間で可能にしたのが、AIというIT技術なのです。

デジタルマーケティングでも同様に、データ量や作業量が膨大だからこそ
人力に代わりITを使うことで各段に成果が出やすくなるのです。

マーケティング支援の代表例として、マーケティングオートメーション（MA）があります。
詳細の説明は省きますが、概念としては、マーケティング活動を自動化するといった製品群を指します。

今後は、マーケティング活動にIT技術（ここではMA）が活用されるようになるでしょう。
そうしなければ、部分的にしかデジタルマーケティングができなくなる時代がすぐそこに来ています。

マーケティングで出遅れないために

いかがでしたでしょうか。
今後のデジタルマーケティングへの対応策についてイメージは沸いたでしょうか。

ここ数年で、ITを活用して業績を伸ばした企業が増えてきました。
技術の進歩によって、仕事の効率化を図ることができてきたとも言えます。

人力で進められてきたマーケティング活動も同様に、
IT活用によって成果を出すことが当たり前になる世の中が今後くると思われます。

すでに一部のWEBマーケティングの世界では当たり前になりつつあります。
それに次いで、デジタルマーケティングの領域でも、
IT活用が必須となることが間違いないと言われています。

みなさんもご存じの通り、ITによるPDCAの早さは目を見張るものがあります。
トレンドや他社に出遅れないためにも、導入するしないに関わらず、
マーケティング支援のIT技術、特にデジタルマーケティングにフィッティングした
MAの検討は早めに行うべきでしょう。

むしろ他社に差をつけるためにも先んじて検討を進めることが望ましいとさえ思えるのが
昨今の情勢となります。