ステマダメ絶対! ステマがバレたら6割以上の消費者が「商品の購入を控える」【オンジン調べ】

ステマは百害あって一利なし? 景品表示法の改正も要チェック。

オンジンは、ステマに関する意識調査を実施した。ステルスマーケティング(ステマ)は、2023年10月の改正法の施行により、景品表示法の不当表示の対象に追加される。

ステマがバレたら? メーカー・紹介主ともにイメージダウン

もし広告だと分からないように宣伝されていることがわかったら「その商品メーカー」に対してあなたはどんな反応を示しますか?

まず、ステマがわかった場合、その「商品メーカー」に対しどのような反応をするのかを聞くと、63.2%が「そのメーカーの商品購入は控える」と回答した。

もし広告だと分からないように宣伝されていることがわかったら「その商品紹介主にあたるWebサイトやインフルエンサー」に対してあなたはどんな反応を示しますか?

また、ステマがわかった場合「商品紹介主にあたるWebサイトやインフルエンサー」に対してどのような反応をするのかを聞くと、68.0%が「そのWebサイトやインフルエンサーが紹介する商品購入は控える」と回答した。

インターネット上でおすすめ商品として紹介されているものが「広告(PR)」だと表記されていた時のあなたの反応を教えてください。

インターネット上のおすすめ商品が「広告(PR)」だと表記されていたときの反応としては、64.0%が「購入を控える」という結果に。広告であれば購入しないという人は一定数いるようだった。

「広告でも紹介者やWebサイト次第では購入を検討する」と回答した方に質問です。どのようなポイントを重視して購入するか決めますか? 3つまでお選びください。

「広告でも紹介者やWebサイト次第では購入を検討する」と答えた人に対し、購入のポイントを聞くと、「実際に商品を使った上での紹介であるか」が24.2%で最多に。一方で「フォロワーの多さ」は5.4%と低く、インフルエンサーの知名度は必ずしも購入にはつながらないことがわかった。

調査概要

  • 【調査概要】インターネット上での宣伝がステマだとわかった時に関する意識調査
  • 【調査方法】インターネット調査
  • 【調査期間】2023年8月13日
  • 【有効回答】500名
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