「アドフラウド」の認知度が5倍（25.1％）に。アドベリに取り組む企業は2割前後【モメンタム調べ】

Momentum（モメンタム）は国内の事業会社のマーケティング・広告・広報部門に所属する担当者とメディア事業で自社媒体の広告事業に携わる担当者380名を対象に、「アドベリフィケーションに関する意識調査」の2018年版を実施した。

「アドフラウド」の認知度が5倍（25.1％）に。その他のワードも軒並み上昇

「アドベリフィケーション」「ブランドセーフティ」「アドフラウド」「ビューアビリティ」の4つのキーワードについて認知度を聞いたところ、いずれも2017年10月の調査と比較して大幅な上昇が見られた。

Q.「アドベリフィケーション」や、「ブランドセーフティ」「ビューアビリティ」といったキーワードをご存知ですか？

「名称も内容も知っている」と回答した割合（紺色部分）に着目すると、最も高かったのはブランドセーフティの36.8％（昨年比2.6倍）。次いでアドフラウド25.1％（同5倍）、ビューアビリティ24.6％（同2.5倍）、アドベリフィケーション19.7％（同1.6倍）となった。

とりわけ、前回は5％に過ぎなかったアドフラウドの認知度が5倍の25.1％に上昇し、ビューアビリティやアドベリフィケーションを上回る結果となっているが、2017年12月の週刊東洋経済や2018年9月のNHK「クローズアップ現代」がいずれも「ネット広告の闇」と題した特集を組み、ネット広告における不正について報じたことが大きかったとみられる。

「今後対策をとっていきたい」企業が約半数に増加

ブランドセーフティ、アドフラウド、ビューアビリティそれぞれの取り組み状況について聞いたところ、約半数の企業が「現在は対策をとっていないが今後対策をとっていきたい」と回答。「既に対策をとっている」と回答した企業は13％～21％程度であった。

Q.「ブランドセーフティ」「アドフラウド」「ビューアビリティ」への対策をとっていますか？

「対策をとってないが、今後対策をとっていきたい」と答えた企業にその理由を聞いたところ、「今回の調査までこのキーワードを知らなかったから」および「担当するメンバーなどのリソースがないから」が上位を占めた。

「対策をとってないが、今後対策をとっていきたい」と答えた企業のその理由

既にアドベリフィケーションに取り組んでいるという企業に、そのきっかけを聞いた結果がこちら。「アドフラウドやブランド毀損が問題になっているから」が19.7％、次いで「雑誌や新聞、WEBメディアなどで記事を読んだから」18.0％となっている。

Q.アドベリフィケーションの取り組んだきっかけはどのようなものでしたか？

自由回答では「漫画村、Anitubeなどの違法サイトが話題になり、広告が出稿されているか（社内で）議題にあがったため」「（公序良俗に反するような）不快なサイトに表示されたくない」などの具体的なサイト名をあげた理由も多くみられたとのこと。

年商1,000億円以上の企業の3割がブランドセーフティへの取り組みを実施

回答者が所属する企業の年商につき、1,000億円以上と1,000億円未満に分けてアドベリフィケーションへの取り組み状況を比較したものがこちら。年商1,000円億以上の企業においてアドベリフィケーションへの取り組みが先行しているようすがうかがえる。

Q.「ブランドセーフティ」「アドフラウド」「ビューアビリティ」への対策をとっていますか？

調査概要

• 【調査対象】上場企業のマーケティング・広告・広報部門に所属する担当者、メディア事業で自社媒体の広告事業に携わる担当者
• 【調査方法】インターネット調査（ネットリサーチ）
• 【調査時期】2018年9月12日～10月22日
• 【回答者数】382名