広告担当者の「アドベリフィケーション」の認知、5割を超える【モメンタム調べ】

「アドベリフィケーション」の認知は、2018年の31.4%から2020年は56.8%と、1.8倍に増加。
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Momentum(モメンタム)は、2020年版の「アドベリフィケーションに関する意識調査」の結果を発表した。「アドフラウド」「ブランドセーフティ」「ビューアビリティ」、そして「アドベリフィケーション」について、語句の認知や実施状況を、広告担当者402名から回答を得ている。

アドベリフィケーション関連の4単語、すべてが過半数で認知されるように

広告主(アドバタイザー)、広告会社、メディアでも、まだまだ認知が低い「アドベリフィケーション」(不適切な広告配信を防ぐための仕組み)。「アドフラウド」(インプレッションなどを水増しする広告不正)、「ブランドセーフティ」(ブランド毀損の防止)、「ビューアビリティ」(ユーザー視認の確実化)という3つの事象・その対策があり、すべて合わせた全体像が「アドベリフィケーション」だ。この調査では、これら4つの単語について、名称や内容の認知を聞いている。

その結果、前回の2018年調査では「ブランドセーフティ」のみ、「知っている」という回答が半数を超えていたが、今回の2020年調査では、すべてのキーワードの認知が半数を超えた。とくに「アドベリフィケーション」の認知は、31.4%から56.8%と、1.8倍に増加した。

「知っている」と回答した層について、「名称も名前も知っている」「名称は知っているけど内容は知らない」の2つで区分すると、とくに「名称は知っているけど内容は知らない」層の伸びが大きい。「アドベリフィケーション」(12.2%→27.2%)、「アドフラウド」(11.2%→24.8%)は倍以上の伸びだ。これは、NHKの番組などで不正広告が特集されたほか、業界団体による啓発活動も活発化し、広く用語が伝搬したためと思われる。

このように、全体的に認知自体は増加しているが、「名称も内容も知っている」層は4割未満に留まった。今後のさらなる認知拡大が期待される。

調査概要

  • 【調査対象】上場企業のマーケティング・広告・広報部門に所属する担当者、メディア事業で自社媒体の広告事業に携わる担当者
  • 【調査会社】マクロミル
  • 【調査期間】2020年2月4日~2月6日
  • 【有効回答数】402名(調査対象人数:412名)
  • 【語句の定義】
    • アドベリフィケーション:アドフラウド、ブランドセーフティ、ビューアビリティに配慮した、不適切な広告配信を防ぐための広告価値毀損測定の仕組みのこと。
    • アドフラウド:botなどを使い無効なインプレッションやクリックによって広告費用を騙し取る不正広告のこと。
    • ブランドセーフティ:広告が不適当な掲載場所に表示されることによるブランド毀損を防ぐこと。
    • ビューアビリティ:配信された広告掲載インプレッションのうち、実際にユーザーが視認できる状態にあったインプレッションの比率のこと。
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