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数字は語る!マーケティングリサーチャーが読み解く最新消費者トレンド | 第3回:家電製品を選ぶ基準に変化の兆し。

12 years 9ヶ月 ago
   3月の年度末。新生活を控え、転居や部屋の模様替えなどで家庭電化製品の購入を検討している人も多くなるだろう。今回は毎年実施している「家電購入に関する実態調査」(対象:全国30~59歳の...

エンハンスト キャンペーン : 単価調整機能とモバイル

12 years 9ヶ月 ago
Posted by Surojit Chatterjee、グループ プロダクト マネージャー

今日の消費者は常にインターネットに接続し、あらゆるデバイスで情報を探しています。消費者に的確な広告を届けるには、所在地や時間帯、使用しているデバイスなど、検索をしているユーザーの状況に合わせてアプローチ方法を調節することが重要です。エンハンスト キャンペーンでは、ユーザーの状況によって入札単価を調整することができます。
例: ある小売業者が、店舗の近くで「パーティ グッズ」と検索するユーザーに積極的にアプローチしたいと考えています。エンハンスト キャンペーンの入札単価調整機能を使用すると、たとえば店舗から 1 キロ以内で発生した検索では入札単価を 50% 引き上げる、平日は 20% 引き下げる、スマートフォンでは 25% 引き上げる、といった設定が可能です。
今回のブログでは、新しい単価設定機能とモバイル向けの入札単価調整についてご説明します。単価設定機能については、3 月 14 日に開催されるウェビナー(オンラインのセミナー)「エンハンストキャンペーン 新しい機能の詳細説明と操作方法」でもご紹介しますので、あわせてご参加ください。

入札単価調整
エンハンスト キャンペーンではまず、基本となるデフォルトの入札単価を設定します。続いて入札単価調整を通じ、ユーザーの状況に合わせて入札単価を増減するよう設定できます。顧客層に合致する時間帯や地域で高めの入札単価を設定すると、広告の掲載機会が増えて、来客数や売上の増加を見込めます。逆に、購入につながりにくい時間帯や地域、デバイスの入札単価を低めに設定すると、来客数自体は減る可能性もありますが、投資収益率を向上させることができます。

エンハンスト キャンペーンでは、デスクトップやノート パソコン、タブレットなど画面サイズの大きいデバイスの単価設定はひとまとめにして取り扱います。こうした画面の大きいデバイスを使用するユーザーの検索行動に大きな違いはなく、広告の総合的な掲載結果も大差ないことが判明しているからです。

複数の入札単価調整を設定している場合は、それらを掛け合わせた値が適用されます。地域をもとにした入札単価調整を複数設定している場合は、最も狭い地域の設定が使用されます。
例: 前述の小売店が、キーワード「パーティ グッズ」の上限クリック単価を 100 円に設定しているとしましょう。スマートフォン ユーザーが水曜日に店舗の近くで「パーティ グッズ」を検索した場合のクリック単価は、

100 円 : デフォルトの上限クリック単価
x
(100% + 50%) : 1 キロ圏内
x
(100% - 20%) : 平日
x
(100% + 25%) : スマートフォン
=
150 円

という計算式により、150 円となります。
AdWords 管理画面の計算ツールを使用すると、複数の入札単価調整を掛け合わせた入札単価を確認できます。





モバイル向けの入札単価調整を設定する
ユーザーは、スマートフォンでさまざまな操作を行います。モバイル サイトからオンラインで商品を購入することもあれば、店舗に電話をかけたり、運転ルートを確認して店舗まで出向いたり、あるいはアプリをダウンロードしたりすることもあるでしょう。スマートフォンで検索したユーザーが、最終的な購入を別のデバイスで行う場合も考えられます。しかし、従来のレポート機能では、ユーザーが複数のデバイスをまたいでたどった経路を確認することが難しく、モバイルの効果が過小評価される場合もありました。このため、さらに詳しい分析を通じてモバイルの効果の把握に努めているマーケティングの担当者も多いことでしょう。モバイル向けの単価設定や成果の測定手法については、大規模家電量販店 Radio Shack の事例紹介(PDF、英語のみ)をご覧ください。

エンハンスト キャンペーンでは、入札単価調整を通じ、モバイルでの広告掲載順位やクリック数、費用をコントロールすることができます。以下で入札単価調整の参考例をいくつかご紹介します。
  • オーストラリアの小売業界の広告主様は、モバイル向けの入札単価をデスクトップの平均 103% に設定しています。
  • アメリカの不動産業界の広告主様は、モバイル向けの入札単価をデスクトップの平均 91% に設定しています。
  • カナダの旅行業界の広告主様は、モバイル向けの入札単価をデスクトップの平均 88% に設定しています。
現在のキャンペーンをエンハンスト キャンペーンにアップグレードすると、モバイル向け入札単価調整の設定に応じて、見込まれる表示回数、クリック数、費用の変化を確認できます。入札単価調整の推奨値は、類似の広告主様が設定しているモバイル向けの入札単価をもとに算出されます。

入札単価は、キーワードや広告、広告設定オプション、リンク先ページとともに、広告の成果に影響する要素の一つです。入札単価調整を設定した後も、定期的に成果を測定し、キャンペーンの目標達成に向けた調整を行ってください。

ご意見、ご要望
エンハンスト キャンペーンに関してご意見、ご要望がございましたら、こちらのフォーム(英語)からお寄せください。今後のサービス改善に役立てさせていただきます。


noreply@blogger.com (Google Blog)

インバウンドマーケティング/コンテンツマーケティングに関するカンファレンス「INBOUND MKTG 2013 TOKYO」に登壇しました!

12 years 9ヶ月 ago
2012年夏頃から日本でも話題になっているインバウンドマーケティング

アメリカではすでにインバウンドマーケティングに関連したイベントが多く存在しますが、日本では初となるインバウンドマーケティング/コンテンツマーケティングに関するカンファレンス「INBOUND MKTG 2013 TOKYO」が株式会社マーケティングエンジン主催で2013年2月25日(月)に開催されました。

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従来のセールス活動、営業電話のような自分たちが積極的にアプローチするアウトバウンドなマーケティングと違い、見込み客となりそうな人たちに自ら来てもらうやり方をインバウンドマーケティングと呼んでいます。
News2uはこのインバウンドマーケティングについて考えるイベント「INBOUND MKTG 2013 TOKYO」に協賛し、当社マーケティングコミュニケーション部 四家 正紀より、News2uグループが掲げるコンセプト「ビュッフェ型オウンドメディア」の考え方に基づいたインバウンドマーケティングの手法を紹介させていただきました。

「ニュースリリースの活用によるインバウンドマーケティング」とは…
  • ネットの普及がもたらした最大の変化。それは、「On demand」。
  • つまり、テレビや新聞で情報を受動的に取り入れていた時代から「自分の欲しい情報は自分で探す」時代へと移り変わっている。
  • 今、「いかにメディアに取り上げられるか」より「いかにみんなに探してもらえるか」に注力することが求められている。
  • そのためにはビュッフェのようにいろいろな「答え」を用意する必要がある。
  • ニュースリリースを活用して、ユーザーが求めている情報に答えられるだけのコンテンツを用意しよう

詳しくは四家のプレゼンテーション資料よりご覧いただけます。

続いて、「Lead Nurturing Strategy and Tactics – 見込客育成のためのクリエイティブ、その手法と課題」というテーマで、パネルディスカッションが行われました。登壇したのはシナジーマーケティング株式会社の谷井等氏、Responsys,Incの鈴木 望氏、株式会社ネクスウェイの上田代里子氏。引き続き当社の四家もPRの視点から、このセッションに参加しました。

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議題は、「メールマーケティングの効果的な手法」「データの読み方」「顧客との関係を深めるコンテンツとは何か」など。
News2uでは顧客とのリレーションを築く、という点においてはメールマーケティングだけでなく、ソーシャルメディア、ニュースリリースなどいろいろなツールを組み合わせて、顧客のニーズに答えられる多くの情報を用意しておくのが理想的だと考えています。

このパネルディスカッションについての記事に四家のコメントが掲載されました。

【見込み客との関係構築のためにデジタルでの対話を実践する #IM2013TOKYO】

【引用】四家氏 人々がどの情報にどう接するかはこちら側ではわかりません。その意味で、メール以外にソーシャルメディア、ニュースリリースなど、どれにも取り組むべきだと思います。積極的に情報への通り道を用意し、顧客が通るのを待つ「アクティブウェイティング」の考え方が重要だと思います。

「INBOUND MKTG 2013 TOKYO」の模様はNAVERにもまとめられていますので、気になる方はどうぞ。

「INBOUND MKTG 2013 TOKYO」反応まとめ #IM2013TOKYO

Twitter「#IM2013tokyo」まとめはこちら。


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管理者

インバウンドマーケティング/コンテンツマーケティングに関するカンファレンス「INBOUND MKTG 2013 TOKYO」に登壇しました!

12 years 9ヶ月 ago
2012年夏頃から日本でも話題になっているインバウンドマーケティング。 アメリカではすでにインバウンドマーケティングに関連したイベントが多く存在しますが、日本では初となるインバウンドマーケティング/コンテンツマーケティングに関するカンファレンス「INBOUND MKTG 2013 TOKYO」が株式会社マーケティングエンジン主催で2013年2月25日(月)に開催されました。 従来のセールス活動、営業電話のような自分たちが積極的にアプローチするアウトバウンドなマーケティングと違い、見込み客となりそうな人たちに自ら来てもらうやり方をインバウンドマーケティングと呼んでいます。 News2uはこのインバウンドマーケティングについて考えるイベント「INBOUND MKTG 2013 TOKYO」に協賛し、当社マーケティングコミュニケーション部 四家 正紀より、News2uグループが掲げるコンセプト「ビュッフェ型オウンドメディア」の考え方に基づいたインバウンドマーケティングの手法を紹介させていただきました。 「ニュースリリースの活用によるインバウンドマーケティング」とは… ・ネットの普及がもたらした最大の変化。それは、「On demand」。 ・つまり、テレビや新聞で情報を受動的に取り入れていた時代から「自分の欲しい情報は自分で探す」時代へと移り変わっている。 ・今、「いかにメディアに取り上げられるか」より「いかにみんなに探してもらえるか」に注力することが求められている。 ・そのためにはビュッフェのようにいろいろな「答え」を用意する必要がある。 ・ニュースリリースを活用して、ユーザーが求めている情報に答えられるだけのコンテンツを用意しよう 詳しくは四家のプレゼンテーション資料よりご覧いただけます。 ニュースリリースの活用による インバウンドマーケティング from News2u Corporation 続いて、「Lead Nurturing Strategy and Tactics – 見込客育成のためのクリエイティブ、その手法と課題」というテーマで、パネルディスカッションが行われました。登壇したのはシナジーマーケティング株式会社の谷井等氏、Responsys,Incの鈴木 望氏、株式会社ネクスウェイの上田代里子氏。引き続き当社の四家もPRの視点から、このセッションに参加しました。 議題は、「メールマーケティングの効果的な手法」「データの読み方」「顧客との関係を深めるコンテンツとは何か」など。 News2uでは顧客とのリレーションを築く、という点においてはメールマーケティングだけでなく、ソーシャルメディア、ニュースリリースなどいろいろなツールを組み合わせて、顧客のニーズに答えられる多くの情報を用意しておくのが理想的だと考えています。 このパネルディスカッションについての記事に四家のコメントが掲載されました。 【見込み客との関係構築のためにデジタルでの対話を実践する #IM2013TOKYO】 【引用】四家氏 人々がどの情報にどう接するかはこちら側ではわかりません。その意味で、メール以外にソーシャルメディア、ニュースリリースなど、どれにも取り組むべきだと思います。積極的に情報への通り道を用意し、顧客が通るのを待つ「アクティブウェイティング」の考え方が重要だと思います。 「INBOUND MKTG 2013 TOKYO」の模様はNAVERにもまとめられていますので、気になる方はどうぞ。 【「INBOUND MKTG 2013 TOKYO」反応まとめ #IM2013TOKYO】 Twitter「#IM2013tokyo」まとめはこちら。 #IM2013tokyo に関するツイート !function(d,s,id){var js,fjs=d.getElementsByTagName(s)[0];if(!d.getElementById(id)){js=d.createElement(s);js.id=id;js.src="//platform.twitter.com/widgets.js";fjs.parentNode.insertBefore(js,fjs);}}(document,"script","twitter-wjs");
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ソーシャルコマースの19の定義

12 years 9ヶ月 ago
ソーシャルメディアの普及と共に注目はされているものの、バズワード扱いを超えられていない「ソーシャルコマース」。とはいえ、海外を中心にソーシャルコマース領域のビジネスや支援企業も増え続けており成功事例が出ているのもまた事実 … 続きを読む

ビスタプリントのコミュニティーマネージャーに栄冠

12 years 9ヶ月 ago
オラクル(ヴィートゥルーを買収)が、優秀なコミュニティーマネージャーを表彰する「Oracle Community Manager of the Year Award」を開催していたが、ビスタプリントのジェフエスポジート氏が初代の栄冠を手にしたようだ。ファイナリスト3名のビデオは次の通り。
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Jeff Esposito
http://www.youtube.com/watch?v=iNDt5T13Dg0
Stacey Acevero
http://www.youtube.com/watch?v=LHb_BH1bV4k
Carly Severn
http://www.youtube.com/watch?v=oqBoAcdbOwM
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コミュニティーマネージャーこそ、ブランドそのものであると考えることもできる。
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Community Managers: What, Who, Where, Why
https://blogs.oracle.com/socialspotlight/entry/community_managers_what_who_where
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noreply@blogger.com (Kenji)

友人の推奨付きの旅行地図が届く

12 years 9ヶ月 ago
KLMオランダ航空による施策。旅行の目的地をソーシャルメディアで共有すると、友人がお勧めのスポットを地図に書き込んでくれる。完成した地図は無料で印刷して届けられる。
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Must See Map
http://mustseemap.klm.com/ot_en/create-map/intro
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noreply@blogger.com (Kenji)

商品リスト広告の最適化のすすめ方

12 years 9ヶ月 ago
Posted by Google ショッピングチーム

先日のブログにてのご案内の通り、 Google ショッピングの商用化モデルへの以降が日本でも始まりました。それに先立ち 2013 年 2 月 5 日(火)に行われました Google ショッピング オンラインセミナーには、多くの方にご参加いただき誠にありがとうございました。その際に皆様から頂戴したご質問を元に、セミナーの内容から商品リスト広告の最適化方法について改めてご説明します。

商品リスト広告の効果を最大化するためには下記の 5 つのステップに基づいたキャンペーン最適化をおすすめします。

1. Merchant Center のデータ品質とフィードのエラーを修正する
 商品情報を Google に送信していても、Merchant Center に登録する際にエラーが発生した商品アイテムは商品リスト広告に掲載されません。特に画像のクロールが妨げられている固有の ID が不足しているなどのエラーが多く見受けられますので、必ず定期的に Merchant Center の [データ品質] のページ*にアクセスして、エラーがないかの確認を行なってください。

また、一度アップロードしたデータフィードは一ヶ月で有効期限切れとなり表示が行われなくなります。Google では常に最新のデータを表示させるために毎日データフィードを更新することをおすすめしておりますが、前にアップロードしたものと全く同じ内容をアップロードしても問題はありません。

2013 年 3 月にはファッション関連商品を中心にフィードの必須項目の追加も予定されておりますので、合わせて必ずご確認ください。
*Merchant Center アカウントにログインした状態でクリックするとデータ品質ページに遷移します。

2. AdWords のプロモーションメッセージ
商品リスト広告では、店舗の特徴やキャンペーン情報などを記載するプロモーションメッセージを設定することができます。商品リスト広告キャンペーンの [広告] タブから設定を行い、広告グループ単位で設定されます。割引キャンペーンや送料無料などの情報は、データフィードの [商品名] 欄には含めることができない*ので、是非プロモーションメッセージでアピールを行なってください。設定されたプロモーションメッセージは現在のところ、Google の検索結果上では商品リスト広告と一緒に、ないしは商品画像にマウスオーバーした際に表示されます。
*ヘルプページ内、「関連性、明確性、正確性」のセクションをご覧ください。

3. AdWords の商品ターゲット設定
商品リスト広告では、すべての商品に同じ上限クリック単価を設定するだけではなく、特定の商品グループに対してより高い単価を設定してより多くの広告表示を促進するといった戦略的な単価設定が可能です。商品ターゲット設定を利用する場合は、データフィード内に登録した情報をもとに単価設定を行いますが、最もよよく用いられるのが「商品カテゴリ [product_type]」と「AdWords ラベル [adwords_labels]」です。

【AdWords ラベル [adwords labels] を利用した商品ターゲットの仕組み】


上記のように、Merchant Center で登録したフィード内の属性の情報に基づいて AdWords の商品ターゲットを設定することで個別の単価を設定します。一つの商品アイテムが複数の商品ターゲットにマッチする場合は最も単価の高い商品ターゲット設定から商品が掲載されます。

そのため、商品ターゲット設定に基づいて下記の通り商品アイテムの掲載が行われます。

すべてのサービス:ハイバックソファ、シンプルすのこベッド ダブル
adwords_labels=人気ソファ:四人がけカウチソファ
adwords_labels=人気ベッド:収納付きシングルベッド
adwords_labels=夏セール対象商品:二人掛けリクライニングソファ

また、ひとつの広告グループに複数の異なる商品ターゲットを設定することが可能ですので、異なる単価設定のために複数広告グループを作成する必要はありません。商品カテゴリや AdWords ラベルの値を網羅して商品ターゲットとして設定した場合でも、フィード側で新しい商品カテゴリや AdWords ラベルを追加した場合にはその商品が商品リスト広告の配信対象から漏れてしまうので、「すべてのサービス(すべての商品)」を対象とした商品ターゲットを最も低い上限クリック単価で設定してください。

4. 検索クエリレポートを使い、CPA が見合わないワードを除外キーワードとして設定する
商品リスト広告でも検索クエリレポートを利用することができます。商品リスト広告をクリックしたユーザーが検索ボックスに入力した単語のうち、ビジネスに関連性の低いものは除外キーワードとして設定することで今後の広告表示を制限することができます。

5. コンバージョン トラッキングのデータをもとにした戦略的な単価設定を行う
商品リスト広告でもコンバージョン トラッキングを利用できます。それぞれの商品ターゲットのコンバージョンのデータに基づいて、定期的に 3 で設定した単価設定の見直しを行いましょう。さらに詳細なトラッキングを行う場合は、 Merchant Center のフィード内の「adwords_redirect」属性または AdWords アカウントでの動的トラッキング URL を利用することで、ウェブサイト全体のトラフィックに対する商品リスト広告の貢献度や、商品単位でのトラッキングが可能になります。

また、商品リスト広告は現在 PC 以外の端末にも表示することができます。ぜひエンハンスト キャンペーンを利用し、商品リスト広告もマルチスクリーンでの柔軟な広告掲載を行いましょう。
noreply@blogger.com (Google Blog)

米国では94%の学生がFacebook を利用、日本の大学生のソーシャルメディア利用では、LINE、ニコニコ動画の利用が50%を超える

12 years 9ヶ月 ago

ソーシャルメディア

ニューズ・ツー・ユーでは、日米両国の大学生のソーシャルメディア活用状況の違いについて調査をしました。

調査概要
  • 調査期間:2013年1月28日~31日
  • 調査対象:日本の首都圏の大学生:310名(男女比率5:5)、米国ニューヨーク州の大学生:367名(男女比率5:5)
  • 調査方法:ネット調査

■Q1.アカウントを持っているソーシャルメディアは?(複数回答可)

日本の大学生がアカウントを持っているソーシャルメディアは、Twitterが74.5%で第1位になりました。続いて、話題のLINEが68.1%で第2位にランクイン。Facebookが65.5%、ニコニコ動画が56.8%、mixiが47.8%と、国産サービスが上位にランクインしていることがわかりました。 一方、米国では94%の学生がFacebookアカウントを持っています。第2位のYouTubeは74.7%、そしてTwitter、Google+と続きます。

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■Q2.最も利用しているソーシャルメディアは?(1つ選択)

日本ではTwitterが40.2%、米国ではFacebookの利用が63.8%で、他を大きく引き離しています。アカウントを持っているソーシャルメディア=最も良く利用しているソーシャルメディアであることがわかりました。

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■Q3.利用頻度が減ったソーシャルメディアは?(1つ選択)

日本の大学生ではmixiの利用頻度減少が34.6%と顕著な一方で、利用頻度が減っているものは「ない」との回答も30.1%あり、ソーシャルメディアの利用意欲は全体的にまだ高いと考えられます。米国では、Google+の減少が16.1%で1位となっていますが、全体的に際立って減少しているものはないようです。

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■Q4.今後、使ってみたいソーシャルメディアサービスは?(複数回答可)

日本の大学生が利用してみたいソーシャルメディアの第1位はFacebookで39.4%。Twitter、LINE、YouTube、ニコニコ動画と、上位5位までのソーシャルメディアの利用意欲はそれぞれ30%前後と関心の高さがうかがえます。 一方で、米国の大学生の関心は、PintersetとInstagramが1、2位にランクインしており、写真共有系の新サービスへの関心の高さがわかります。また現在の利用状況では下位にあったビジネスユーザーが中心のLinkedinが4位に入っている点も、日本とは大きな違いです。

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■Q5.ソーシャル上で企業の間違った情報に接した事がある

米国では46.3%と約半数近くに上り、日本でも27.4%と約3割程度がソーシャルメディア上で間違った情報に接したことがあると答えています。ソーシャルメディアの活用が増えてくる事で、誤情報に接する機会も増えていく事が考えられます。

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■Q6.ソーシャル上で間違った情報をRTやlikeしてしまったことがある

自分自身が間違った情報を発信する側の経験は、米国大学生が32.4%、日本の大学生が21.9%という結果になりました。上記Q5の質問とあわせると、誤情報に接した学生の半数以上が、その情報を他のユーザーに伝えているということがわかります。ソーシャルメディア上での情報の信頼性については、今後、注意していく必要があると思われます。

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■Q7.Twitterで公式アカウントと間違って違うアカウント(フェイクアカウント)をフォローしたことがある

日本で70%を超える大学生が利用しているTwitterで、企業やブランドの公式アカウントだと思って、違うアカウントをフォローするという経験は、米国で20.2%、日本では18.6%となっています。なりすましアカウントや間違いやすいアカウントをフォローしてしまうことがあることがわかります。

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■Q8.さまざまなソーシャルメディアのツールを活用して、情報発信している企業に対して好感を持っている

ソーシャルメディアで情報発信をしている企業に対して、日米ともに70%前後の大学生が好感を持つ事がわかりました。

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■Q9.自分の関心のある企業やブランドは、積極的にソーシャルメディアを活用していると思う

大学生にとって関心の高い企業やブランドのソーシャルメディア活用は、米国では83.4%に上るのに対して、日本では69.4%と若干低い数字が出ています。ソーシャルメディアユーザーの増加に伴い、国内企業での活用が増加する事が期待されます。

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■Q10.関心のあるブランドについては、できるだけ多くのソーシャルメディアのアカウントをフォローしたいと思う

ソーシャルメディア上での企業やブランドの情報収集において、できるだけ多くの情報を得るためにさまざまなソーシャルメディアから情報を収集したいという意欲のある学生は、日本では57.5%と過半数を超えているのに対して、米国の大学生は、27.3%に留まっています。 さまざまな新しいソーシャルメディアが登場する中、企業はどのプラットフィームで情報発信をするべきか、しっかり検討する必要があります。

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■Q11.自分の関心のある企業やブランドに対しては、公式の情報だけでなく、非公式でも信頼できる情報なら欲しいと思う

日米ともに60%を超える大学生が、有益であれば、公式、非公式は関係ないという考え方がわかります。さまざまな情報があふれるソーシャルメディア上で、企業は、自社の公式アカウントだけでなく、それ以外の個人が発信している企業やブランド情報の内容についての配慮も必要です。

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■Q12.企業のソーシャルメディアでの情報を知りたい理由は?(複数回答)

大学生が企業のソーシャルメディアアカウントから期待する情報は、「割引やプレゼントなどのメリットを得るため」が米国で78.2%、日本で66.6%と1位でした。2位は「企業やブランドの最新動向を知るため」で、「就職活動のため」は日米ともに30%前後に留まっています。大学生の企業アカウントへの関心は、メリット享受が大きいことがわかります。

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■Q13.企業の公式アカウントを確認できるサービスがあれば便利だと思うか?

米国で80.7%、日本で80.0%の学生が、企業の公式アカウントを確認できるサービスがあればいいと考えている事がわかりました。Q5で企業の誤情報に接している学生がいることからも、そのアカウントが公式かどうか、情報が正しいかどうかに対する日米学生の関心の高さがうかがえます。

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■Q14.好きな企業/関心のある企業の公式アカウントを、積極的に探したことがあるか?

日米ともに50%前後の学生が、関心のある企業やブランドについての情報を入手するために、自ら積極的に公式アカウントを探した事があることがわかります。

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slideshare でも結果を公開しています。

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