オンライン小売事業者にとって、適切な検索ワードで効果的に競争することは大変重要です。それには、ニッチ、かつ問題を解決する検索ワードを使い、検索の目的に焦点を絞り、ターゲットユーザーの特長を念頭に置くことを心がけましょう。質問と問題解決ワードを使用することで、最も人気のある検索ワードを改良し、競争率の高い検索ワードの結果ページで順位を向上させることができます。
あらゆるオンラインビジネスの成長には、適切な検索ワードの競い合いが不可欠です。検索ワードを調査することで、あなたのビジネスを必要とし、購入する準備ができている人たちにリーチするための「正しい検索ワード」を確認できます。
以下の7つのヒントは、検索ワードを競い合い、購入決定に近い潜在顧客にリーチするのに役立つでしょう。
1. ボリュームよりも意図を重視する
検索ワードを競い合うことを決める前に、それを検索する人たちの意図を考慮してください。検索の目的は通常、次の4つの基本カテゴリーに分類できます。
① ナビゲーション
ユーザーが特定のサイトまたはページにアクセスしようとしていて、URLを入力する代わりにGoogleを使用している場合。ユーザーの意図を示す一般的な検索ワードには、商品名、企業名、「ログイン」および「サインアップ」が含まれます。
② 情報
ユーザーはトピックに関する情報、または単純な事実に基づく質問から、トピックに関する詳細な説明やアドバイスまで幅広く、質問への回答を求めています。このカテゴリーの検索者は商品やサービスを販売する対象になるかもしれませんが、商品を比較したり購入したりするのではなく、業界についてもっと知ることを目的としています。情報検索には 「方法」「理由」「アイデア」「ガイド」などが含まれます。
③ 調査
ユーザーは特定の商品やサービスを購入したいと考えていますが、どれが最適な選択肢なのかわかっていません。彼らはおそらく商品のレビュー、比較、ベストな商品のリストを見つけようとしているのでしょう。
④ トランザクション
ユーザーは欲しいものに関する必要な情報をすべて持っており、いつでも購入する準備があります。トランザクション検索は、購入する場所を探すことを目的としています。また、その商品を一番お得に手に入れる方法を見つけたいと考えている場合もあるため、「安い」「ディスカウント」「セール」などの修飾語が含まれていることがよくあります。
Alexaのような検索ワード調査ツールの中には、潜在的な購入者の検索ワードを識別するためのフィルターを提供するものもあります。
意図に沿ったコンテンツを提供しよう
サイトにたくさんの訪問者を集めても、買いたいと思っている人がいなければあまり役に立ちません。たとえ検索ワードが月に20件しか使用されていなくても、検索者の半数に買う準備ができているなら価値ある投資となり、多くの場合ランク付けも容易になります。
検索ワードに紐付けるコンテンツは、そのワードを検索したユーザーの意図と一致している必要があります。たとえば 「メリットは何か」 や 「必要な理由は何か」 などのフレーズを使用した検索ワードには、潜在顧客が情報に基づいた購入を行うためのコンテンツを提供する必要があります。
Googleはあらゆる検索の意図を判断し、それに応じた結果を提供しようとしています。ターゲットワードを調査すれば、通常、検索結果が提供しようとしている意図を理解できます。
特定の問題の解決策や、商品やサービスの最適なプロバイダーが検索された場合は、メリットや仕様を詳細に説明した商品ページが表示されなければなりません。これらのワードを検索しているユーザーは、自分が何を求めているのかをすでによく理解しており、すぐに購入する準備があるのです。
2. ユーザー・ペルソナを作る
同じ商品やサービスであっても、年齢によって異なるワードで検索したり反応したりします。ターゲット層に合わせて検索ワードを調整するには、ユーザーのペルソナを作成すると便利です。ユーザー・ペルソナはそれぞれのターゲット層における平均的な人のことです。このペルソナの作成には、消費者に関する次のような詳細を網羅する必要があります。
- 年齢
- 性別
- 交際状況
- 両親の有無
- 経歴
- 趣味・趣味
- 社会的価値
たとえば、以下のようなペルソナです。
これらの詳細なペルソナから、サービスを必要とする理由を推測できます。彼らがキャリアで直面しているかもしれない目標や課題、そして未然に防ごうとしている問題について考えてみてください。
すべての消費者がユーザー・ペルソナに完全に一致するわけではありませんが、こうした仮想のユーザーに基づいて、より具体的な検索ワードでオーディエンスをターゲティングできます。
3. 顧客と見込み客の調査をする
ペルソナ以外にも、実際の顧客を通して彼らがどのようにして最初にあなたのビジネスを見つけたのか、貴重なインサイトを提供してもらうこともできます。テキストやメールを受け取ることを選択した顧客や見込み客は、あなたの業界やビジネスに興味を持っているのです。
リンクやクリック、サインアップの過程を通じて、すでに顧客や見込み客の情報をトラッキングしているはずです。検索エンジンであなたを見つけた人のメーリングリストを作り、SMSやメールで調査依頼を送り、彼らが最初に必要としていたものや、彼らが使っていた検索ワードに関する情報を集めましょう。そうすることで、顧客を惹きつけた検索ワードをより簡単に特定できるようになります。
4. 特定のワードを検索する
検索ワードを細かく指定すると、コンバージョン率が高くなります。その理由は単純で、より具体的な検索を行うユーザーは、特定の問題を抱えているか、何かしら対処する必要があるからです。つまり、購入の準備ができている可能性が高いということになります。
この戦略は、高い順位を獲得するために避けられない競争を減らしてくれます。特定の検索ワードを使うことによって毎月の検索回数は減りますが、より多くの新しい顧客を生み出してくれます。非常に一般的な検索ワードを使用している場合、その単語を検索している人が誰で、何を探しているのかを知るのは困難です。
たとえば、スポーツウェア店が 「ジム シューズ」 という検索ワードを使用しているとします。ご覧のとおり、この検索ワードは月間の検索量が大きく、ランク付けの難易度は比較的低めです。
では、何が問題なのでしょうか。
簡単に言えば、この検索ワードでランク付けできる可能性は高いものの、検索者の意図に一致するコンテンツを提供できる可能性はずっと低くなります。この検索ワードには、ユーザーが探しているコンテンツを提供するために必要な情報が含まれていません。
- 大人用ですか、子供用ですか?
- 性別は？
- どのブランドですか？
「Moz」などの検索ワード調査ツールは、より具体的な代替検索ワードを提案してくれます。
これらの検索ワードの1つを使用すると、1か月あたりの検索数は少なくなる可能性がありますが、ユーザーが何を検索したいかについては、はるかにわかりやすく、その目的に特化したコンテンツを提供できます。さらにコンテンツの質が高ければ、検索量の低いワードで高いランキングを達成し、サイトにプラスの影響を与えられます。これにより、より競争の激しい検索ワードを対象としたコンテンツのパフォーマンスも向上します。
ニッチで価値のある検索ワードを見つける1つの方法は、競合相手が探していない検索ワードを調べることです。これにより検索者のニーズが満たされていないワードを見つけることができ、検索者が探しているコンテンツを作成することで、その検索ワードで高いランキングを獲得することができます。
5. 問題解決ワードを使う
自分が解決した問題や提供したニーズ、そしてその問題に直面している人がGoogleに入力する内容について考えてみてください。問題を知っているだけで解決策を知らない場合は、特定の商品に直接関連するワードを検索していない可能性があります。たとえばアマチュア写真家が、特定のレンズが必要であることを知らずに、特定の効果を生み出そうとしている場合、彼らはまだレンズが必要なことを知りません。
カメラ機器を販売する企業は、彼らが生み出したい効果、あるいは間違ったタイプのレンズを使うことによって引き起こされるかもしれない問題を記述する検索ワードを使うことによって、このユーザーにリーチできる可能性が高くなります。何が必要かを理解していないユーザーに情報を提供して、ソリューションを販売できるのです。
6. 質問検索を利用する
問題解決型検索と同様に、ユーザーは1つの単語ではなく質問として検索することも多いです。たとえば「ソーシャルメディア管理」ではなく、以下のような文章が使われます。
- ソーシャルメディア管理から利益を得るにはどうしたら良いか？
- なぜソーシャルメディア管理が重要なのか？
- ソーシャルメディアを管理するにはどうすればいいか？
関連検索を使用して、一般的な質問を検索します。
選択した検索ワードが質問検索でどのように使用されているかを調査することで、ユーザーが解決すべき特定の意図や問題を持って検索しているコンテンツを見つけやすくなります。また、通常は競合が多いために手が届かない一般的なワードを入れることもできます。
質問形式の検索ワードを使うとコンテンツの最適化に役立ちます。以下は、ユーザーが質問検索した時にGoogleが最も適切な回答としてあなたのコンテンツから引用する短いテキストです。
質問に簡潔に答えてスニペット部分に表示してもらえるようにしましょう。対象スニペットの60%以上は、40語から50語の長さです。
7. 検索ワードを定期的にレビューする
検索ワードの人気と月間ボリュームは静的ではなく、しばしば予期せぬ状況のために急激に変化します。このため、ターゲットとする検索ワードだけでなく、競合他社や関連業界で使用されている検索ワードの件数とクリック率も追跡する必要があります。検索ワードリサーチツールにアラートを設定しておけば、検索ワードパフォーマンスの重要な変更に関する最新情報を即座に入手することができます。
これらの変更に応じて新しいコンテンツを作成するだけでなく、新しい検索ワードやフレーズの優先順位を少し編集するだけで、古いコンテンツを再利用できることがよくあります。古いコンテンツを最新の状態に保つことで全体的なSEOを向上させることができますが、古いコンテンツをそのままにしておくとSEOに悪影響を与える可能性があります。
まとめ
ニッチかつ問題を解決する検索ワードを使って、検索の目的に焦点を絞り、ターゲットユーザーの特長を念頭に置きます。質問と問題解決ワードを使用することで、最も人気のある検索ワードを改良し、競争率の高いワードの検索順位を上げることができます。
変化に対応できることが大切です。コンテンツと検索ワードを最新の状態に維持しましょう。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：購入意欲の高いユーザーにリーチするための「正しい検索ワード」に関する7つのヒント | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ
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まとめると、
10月31日に飛び込んできたこのニュース。記事タイトルと要約だけを見ていると誤った理解をしかねないので、ちょっと丁寧に説明します。
これまでの経緯
そもそもの発端というか、プラットフォーマと呼ばれる企業に対して、公取委などが動き出したのが昨年の12月でした。
https://www.jftc.go.jp/houdou/pressrelease/h30/dec/181218.html
これは平成30年6月に閣議決定された「未来投資戦略2018」において、プラットフォーマー型ビジネスの台頭に対応したルール整備のために、2019年中に基本原則を定めるというもの。基本原則は以下の7つ。
https://www.jftc.go.jp/soshiki/kyotsukoukai/kenkyukai/platform/kaisai_files/190218_1.pdf
急成長したプラットフォーマーは「社会経済的に不可欠な基盤を提供している」としながらも、「デジタル市場における公正かつ自由な競争を確保するための独占禁止法の運用や関連する制度の在り方を検討する」としています。つまり、みんなに必要なものだけど新しいものなので法制度が追い付いておらず、まずは状況を把握して専門家の組織で検討し、法制度を整備していこうということです。
もちろん、Facebookによる個人情報の不正利用や、Googleが欧州委員会に独禁法違反で制裁金を科されたことなど、世界的な動きもあり、取引実態の調査が行われました。Amazonの全商品ポイント還元1%が話題になった頃なので、覚えている人も多いかと思います。
https://www.jftc.go.jp/houdou/pressrelease/2019/feb/190227.html
また、これ以前にも公取委は大手ECモールと出店者の間で独占禁止法違反に該当する問題が生じていないかの調査を実施しています。
https://www.jftc.go.jp/houdou/pressrelease/2019/jan/190129.html
その後、中間報告を経て今回の発表となったわけです。
今回の発表の概要
ネットショップに関わる人は出店者だけでなく、広告代理店、制作会社などのサポートする企業の皆さんにも読んでおいてほしい資料です。
https://www.jftc.go.jp/houdou/pressrelease/2019/oct/191031c.pdf
第1部は時代背景など。上記で説明した内容がまとまっています。世界的な流れなので皆さんご存知ですよね。
第2部は実態調査、市場の概要。まとめられている調査結果は皆さんにも実感しているものが多いかなと思います。例えば、P.8にある調査結果では以下のようにまとめられています。一方的な規約の変更や新決済システムの導入などです。
規約に同意したくなければモールなどを使わなければいいのですが、モールの売上が大きければそうもいきませんよね。「みんなで頑張ってECを盛り上げていこう！」と言っておきながら、結局はそうなるのか……と思っている人も多いはず。
ただし注意したいのは、調査に意見を寄せる人たちの多くは、何かしらの不満を持っている人たちということです。モールに満足していたら、こうした調査にわざわざ意見する人は少ないですよね。坊主憎けりゃ袈裟まで憎い……ではないですが、一歩引いたスタンスでこれらの結果を見ておいた方がいいでしょう。
第3部にはまとめと今後の取り組みについて書かれています。まとめとしては、なにかしらの「独占禁止法上問題となるおそれがある」。となっていて、それに対してどう対応するのかが書かれています。それが話題となった検索アルゴリズムの公開などです。
モールやアプリストアの検索順位については言いたいことはたくさんありますよね。これはGoogleの検索結果にも言えます。しかし、これをオープンにすると悪質な業者がどんどん上位に来る懸念もありますし、技術力のある企業だけが上位に来て中小企業は太刀打ちができなくなる可能性もあります。ある程度わからない部分があるから良いこともあるのではないかと、個人的には思っています。
出店者はどうすべき？
こうした流れをふまえ、EC事業者がどうすべきかということですが、1つの考え方は「脱・プラットフォーム」です。今年の8月にこの記事を紹介しました。
https://www.commerce-design.net/blog/archives/3644
まさに「プラットフォーマーも、我々をより尊重することに」なってきそうな流れですよね。そして、売れるかどうかよりも、「自分たちが何をしているのか？」「どんな人の役に立ちたいのか？」といったことを明確にして、外部環境に左右されにくい商売をするということ。9月に紹介したこの記事を覚えている人もいるかと思います。
https://www.businessinsider.jp/post-197793
中川政七商店の緒方恵さんも坂本さんと同じくお客さんの信頼を得ることからと述べています。それができないからモールをやめる。不満があるからではありません。そして、先週もこんな記事が。
https://www.future-shop.jp/magazine/interview-saihoku-talklore
こちらもまったく同じ。顧客満足よりも売上を優先してしまうことを恐れたということです。
もちろん多店舗に展開して、トータルで利益が出るようにする方法もあります。多店舗管理ツールもありますし、AmazonはAmazon広告を使うことで一気に売り上げを伸ばすこともできます。あくまで選択肢の1つとしての「脱・プラットフォーム」を考えてみても良いかなと思います。
大切なのは「商売」をするということ
2年ほど前の記事ですが私が強烈に覚えている記事を紹介します。私がインタビューをした記事なのですが（笑）。
https://eczine.jp/article/detail/5038
プラットフォーマー（モール）ついて吉村さんはこう話されています。
スッキリバッサリです。多少のことがあろうと集客してくれて売れる場所を作ってくれてるんだから、手数料は払って当たり前という考え。前述の「脱・プラットフォーム＝自社ECサイト」では、この集客コストを自社で持たなければなりませんから、そう簡単に切り替えられないのが現実です。
吉村さんによると、ネットショップに関わる人が考えておくべきことは以下の3つだということです。
まさに流れをつかんでいれば、今回の報告書を受けて何かしなければならないこともないと思いますし、プラットフォーマー側の変更にも早めに対応ができるはずです。急に何かが発生することはないので、ちゃんとニュースを読んでおきましょう。2つ目と3つ目については言うまでもないですね。
売れないのは誰かのせいにしたくなりますが、規模が小さくてもちゃんと生き残っているお店もあります。不平不満を言うのではなく、目の前のお客様のことを考えていきたいものです。