電通、電通デジタル、CARTA COMMUNICATIONS(CCI)、セプテーニの電通グループ4社は、「2023年 日本の広告費」(電通が発表)のインターネット広告媒体費の内訳、分析、2024年の予測を加えた「2023年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。
2023年のインターネット広告費は、前年比7.8%増の3兆3330億円で過去最高を更新。金額ベースでは同2418億円増加で、日本の総広告費全体の45.5%を占めている。
インターネット広告費からインターネット広告制作費、物販系ECプラットフォーム広告費を除いたインターネット広告媒体費は、同8.3%増の2兆6870億円だった。ビデオ(動画)広告やデジタル販促の伸長が寄与した。
インターネット広告媒体費の広告種別
検索連動型広告は同9.9%増の1兆729億円で初めて1兆円を突破、インターネット広告媒体費における構成比では最も高い39.9%を占めた。
ディスプレイ広告は同4.5%増の7701億円(構成比28.7%)、ビデオ(動画)広告は同15.9%増の6860億円(同25.5%)となった。
インターネット広告媒体費の広告種別構成比
インターネット広告媒体費の取引手法別
運用型広告は同10.9%増の2兆3490億円で、インターネット広告媒体費に占める構成比は87.4%。予約型広告は同0.0%(2022年は2647億円、2023年は2648億円)と横ばい、成果報酬型広告は同24.2%減の732億円だった。
インターネット広告媒体費の取引手法別構成比
インターネット広告媒体費の広告種別×取引手法別
運用型の検索連動型広告によるインターネット広告媒体費が全体に占める構成比が最も高く39.9%、運用型のディスプレイ広告は25.8%、運用型のビデオ(動画)広告が21.5%。
ビデオ(動画)広告は、運用型が同17.2%増、予約型は同9.1%増と伸長した。
インターネット広告媒体費の広告種別×取引手法別構成比
ビデオ(動画)広告市場
同15.9%増の6860億円で広告種別で最も高い成長率を記録した。
ビデオ(動画)広告の内訳は、動画コンテンツの間に挿入されるインストリーム広告が3837億円(構成比55.9%)、ウェブ上の広告枠や記事のコンテンツ面などで表示されるアウトストリーム広告が3022億円(同44.1%)。取引手法別では運用型広告が84.4%を占めた。
ビデオ(動画)広告の広告種類別構成比
ビデオ(動画)広告の取引手法別構成比
ソーシャル広告市場
同13.3%増の9735億円、インターネット広告媒体費に占める構成比は36.2%で前年より1.5ポイント増加した。ソーシャル広告を種類別に「SNS系」「動画共有系」「その他」に分類すると、SNS系が4070億円(構成比41.8%)、動画共有系が3372億円(同34.6%)で合計76.4%を占めている。
ソーシャル広告の構成比推移
ソーシャル広告の広告種類別構成比
2024年におけるインターネット広告媒体費
同8.4%増の2兆9124億円に拡大すると予測している。ビデオ(動画)広告市場の推移と予測については同12.2%増の7697億円になると予測。アウトストリーム広告は同12.4%増の3397億円、インストリーム広告は同12.1%増の4300億円と同等の成長を見込んでいる。
インターネット広告媒体費総額の推移(予測)
調査概要
- 調査主体:電通、電通デジタル、CARTA COMMUNICATIONS(CCI)、セプテーニ
- 調査期間:2023年12月~2024年2月
- 調査方法:①インターネット広告媒体社やプラットフォーマーなどを対象としたアンケート調査(Web調査)②同追加ヒアリング調査③各種データ収集・分析
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オリジナル記事:【約3.3兆円の2023年ネット広告市場の内訳】検索連動型は1兆729億円で構成比約4割、ビデオ広告は6860億円
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